株式会社宇徳 役員の状況 (2016年3月期)

男性17名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長	―	喜多澤 昇	1954年1月19日生	1976年4月	大阪商船三井船舶㈱入社	(注)3	11
				1999年4月	ナビックスライン㈱と合併し ㈱商船三井となる
				2001年6月	同社定航部計画室長
				2003年6月	同社定航部長(兼)定航部戦略 企画グループリーダー
				2003年11月	同社定航部長
				2005年6月	同社執行役員就任
				2008年6月	同社常務執行役員就任
				2010年6月	商船三井興産㈱代表取締役社長 執行役員就任
				2014年6月	当社代表取締役社長就任(現任)
代表取締役 専務	─	杉山 伸幸	1954年1月29日生	1976年4月	大阪商船三井船舶㈱入社	(注)3	15
				1997年6月	同社物流事業部副部長
				1999年4月	ナビックスライン㈱と合併し ㈱商船三井となる
				2000年6月	M.O.Logistics Netherlands B.V.出向
				2004年6月	㈱MOL JAPAN出向
				2007年6月	国際コンテナターミナル㈱出向
				2009年6月	同社常務取締役就任
				2011年4月	当社常務取締役就任
				2014年6月	当社代表取締役専務就任(現任)
専務取締役	─	奥野 淳	1954年10月24日生	1977年4月	三井物産㈱入社	(注)3	11
				2003年10月	同社電機・プラントプロジェクト本部電力機械部長
				2004年4月	三井物産パワーシステム㈱出向代表取締役社長
				2005年4月	三井物産㈱ジャカルタ事務所長
				2007年4月	同社アジア・大洋州本部プロジェクト商品本部長(兼)アジア・大洋州三井物産㈱SVP
				2009年4月	三井物産プラントシステム㈱出向 代表取締役社長
				2014年4月	同社相談役就任
				2014年6月	当社常務取締役就任
				2015年6月	当社専務取締役就任(現任)
常務取締役	─	鈴木 尋喜	1956年2月9日生	1978年4月	当社入社	(注)3	0
				2002年5月	当社営業第一部長
				2005年4月	当社物流営業部長
				2006年7月	当社物流開発部長
				2007年10月	当社複合輸送営業部長
				2010年6月	当社人事総務部長
				2012年6月	当社取締役就任
				2016年6月	当社常務取締役就任(現任)
常務取締役	東京ターミナル部長	北見 毅彦	1956年3月7日生	1978年4月	国際コンテナターミナル㈱入社	(注)3	2
				2009年6月	同社オペレーション部長
				2011年4月	当社東京ターミナル部長
				2012年6月	当社取締役就任
				2016年6月	当社常務取締役就任(現任)
常務取締役	―	岩崎 真	1956年3月28日生	1979年10月	当社入社	(注)3	3
				2004年10月	当社北陸綜合営業所部長
				2006年1月	当社電力営業部長
				2012年6月	当社取締役就任
				2016年6月	当社常務取締役就任(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
常務取締役	港湾企画管理室長	小川 宏	1958年11月7日生	1982年4月	大阪商船三井船舶㈱入社	(注)3	3
				1999年4月	ナビックスライン㈱と合併し ㈱商船三井となる
				2003年6月	同社定航部港湾・ターミナルグループリーダー
				2006年6月	同社経営企画部部長代理 中国・成長地域戦略担当
				2007年6月	同社グループ事業部 関連事業第一グループリーダー
				2008年6月	MOL(China)Co.,Ltd.出向
				2012年6月	当社取締役就任
				2016年6月	当社常務取締役就任(現任)
取締役	―	廉岡 卓	1958年7月2日生	1982年4月	大阪商船三井船舶㈱入社	(注)3	―
				1996年6月	Mitsui O.S.K. Lines (America) Inc.出向
				1999年4月	ナビックスライン㈱と合併し ㈱商船三井となる
				2000年6月	㈱エム・オー・エル・ジャパン出向
				2003年6月	MOL(Asia)Ltd.出向
				2008年6月	㈱MOL JAPAN出向
				2012年6月	MOL(BRASIL)Ltda.出向
				2015年6月	当社取締役就任(現任)
取締役	港運部長	小嶋 茂	1960年10月4日生	1981年11月	当社入社	(注)3	5
				2008年10月	当社港湾営業企画部長
				2010年4月	当社横浜港支店部長
				2011年4月	当社港運部長
				2016年6月	当社取締役就任(現任)
取締役	技術部長	佐々木 敏幸	1960年8月14日生	1983年4月	当社入社	(注)3	0
				2011年11月	当社技術部長
				2016年6月	当社取締役就任(現任)
取締役	―	中根 忠	1948年3月27日生	1968年3月	横浜市役所入庁	(注)3	―
				2003年4月	横浜市港湾局理事・総務部長
				2005年4月	横浜市港湾局長
				2009年6月	横浜ベイサイドマリーナ㈱代表取締役社長就任
				2011年6月	当社取締役就任(現任)
取締役	―	渡会 一郎	1950年8月6日生	1974年4月	三菱地所㈱入社	(注)3	―
				2004年4月	同社執行役員有楽町営業管理部長
				2005年4月	同社執行役員横浜支店長
				2008年4月	同社執行役員名古屋支店長
				2011年4月	三菱地所コミュニティ㈱代表取締役社長
				2016年6月	当社取締役就任(現任)
取締役	―	桜田 治	1965年9月14日生	1989年4月	大阪商船三井船舶㈱入社	(注)3	―
				1999年4月	ナビックスライン㈱と合併し ㈱商船三井となる
				2007年12月	MOL(EUROPE)B.V.出向
				2011年6月	MOL LINER, LIMITED出向
				2014年5月	㈱商船三井定航部部長代理 兼 定航部業務・経理グループリーダー
				2015年6月	同社港湾・ロジスティクス事業部港湾ターミナルグループリーダー 兼 定航部部長代理
				2016年4月	同社港湾・ロジスティクス事業部長(現任)
				2016年6月	当社取締役就任(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役	―	近藤 隆広	1955年11月25日生	1978年4月	当社入社	(注)4	5
				2008年11月	当社プラント企画管理室長(兼)物流企画管理室長
				2012年5月	千葉宇徳㈱出向
				2013年4月	当社人事総務部付理事
				2013年6月	当社常勤監査役就任(現任)
常勤監査役	─	溝下 和正	1955年4月1日生	1977年4月	大阪商船三井船舶㈱入社	(注)5	―
				1999年4月	ナビックスライン㈱と合併し㈱商船三井となる
				2003年6月	同社総務部長
				2006年6月	同社常勤監査役就任
				2011年6月	エム・オー・エル・アカウンティング㈱代表取締役社長就任
				2014年6月	当社常勤監査役就任(現任)
監査役	―	太田 威彦	1960年4月5日生	1984年4月	大阪商船三井船舶㈱入社	(注)6	―
				1999年4月	ナビックスライン㈱と合併し ㈱商船三井となる
				2008年6月	同社IR室長
				2013年6月	同社常勤監査役就任(現任)
				2014年6月	当社監査役就任(現任)
監査役	―	沖 恒弘	1952年11月11日生	1977年11月	監査法人朝日会計社(現有限責任あずさ監査法人)入所	(注)7	―
				1981年9月	公認会計士登録
				1992年7月	監査法人朝日新和会計社(現有限責任 あずさ監査法人)社員
				2001年5月	朝日監査法人(現有限責任 あずさ監査法人)代表社員
				2010年7月	有限責任 あずさ監査法人パートナー
				2015年6月	同監査法人パートナー退任
				2015年7月	沖公認会計士・税理士事務所(現任)
				2016年6月	岩崎通信機㈱社外取締役就任(現任)
				2016年6月	当社監査役就任(現任)
計							55

(注)1.取締役 中根忠及び渡会一郎の2名は、「社外取締役」であります。
2.常勤監査役 溝下和正及び監査役 沖恒弘の2名は、「社外監査役」であります。
3.2016年6月24日開催の定時株主総会終結のときから1年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会の終結のときまで。
4.2013年6月26日開催の定時株主総会終結のときから4年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会の終結のときまで。
5.2015年6月26日開催の定時株主総会終結のときから4年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会の終結のときまで。
6.2014年6月26日開催の定時株主総会終結のときから4年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会の終結のときまで。
7.2016年6月24日開催の定時株主総会終結のときから4年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会の終結のときまで。