ハウス食品グループ本社株式会社 研究開発活動 (2016年3月期)

1.香辛・調味加工食品事業、健康食品事業、海外食品事業
当社グループ(当社および当社の関係会社)は、“新価値創造、健康とおいしさ発信企業”として、常にお客さまから学び続け、お客さまの立場に立った製品開発を基本方針とした研究開発活動を行っております。
当社グループにおきましては、当社の中央研究所(千葉県四街道市、東京都千代田区)、ハウス食品㈱の開発研究所(千葉県四街道市)、ハウスウェルネスフーズ㈱の開発研究所(兵庫県伊丹市、千葉県四街道市)の3研究所が、研究開発活動を担っており、「新たな需要の創造」と「確かな設計」の両立を目指し、変化する社会にあって安心してご使用いただけ、ご満足をいただける食品を創出するために、広範な研究開発を実施しております。

(1) 研究開発取組姿勢

①製品開発・技術開発分野

製品開発・技術開発分野では、お客さまのニーズやウォンツにお応えできる「新しい価値」を有した製品づくりに努めるとともに、お客さまの食生活と健康に貢献するべく、「よりおいしく、より簡便に、より健康に」にこだわりを持ち、品質の一層の向上に努め、独自性のある技術に裏打ちされた製品の開発に取り組んでおります。
香辛・調味加工食品事業におきましては、塩分とカロリーに配慮(1皿当たり、当社「バーモントカレー」比 塩分30%オフ・カロリー30%オフ)しながらも、おいしいカレーを食べることができるカレールウ、ハウス「ヘルシーオカレー」を開発、2006年3月にカロリーに配慮した「プライムカレー」シリーズ、昨年から今年にかけて「特定原材料7品目不使用」シリーズ、「ベジタベルカレー」(動物性原料不使用 (注)乳原料は除く)を発売するなど、従来のカレールウの魅力向上に加え、カレーのメニュー価値向上に取り組んでおります。また、東京・京橋のフランス料理店「シェ・イノ」料理長の古賀純二氏監修のもと、ソースを裏ごしするなどフランス料理の技法を用い、高級レストランで提供されるような欧風カレーを手軽に味わうことができるレトルトカレー、「カレーマルシェスペシャリテ」を開発いたしました。
健康食品事業におきましては、昨年から販売しご好評いただいているウコンエキス入り飲料「ウコンの力 レバープラス」をさらにスッキリとした後味にフレッシュアップするとともに、いつでもどこでも手軽で便利にご使用いただける「ウコンの力 レバープラス 粒タイプ」を開発いたしました。

②基礎研究分野

基礎研究分野では、食品科学のみならず、生化学、植物育種・栽培学、化学工学、生理学など多方面からの研究を行い、高水準の技術保有に努めております。特に、製品および使用原料の安全性確保の観点から、農薬、遺伝子組み換え体(GMO)、および食物アレルゲンを中心とした分析技術の強化・研究に注力しております。当連結会計年度は、油脂中に含まれ健康リスクが懸念されている3-MCPD脂肪酸エステルとグリシドール脂肪酸エステルについて、油脂を多く含有する加工食品での分析法を開発した研究成果などを、学会にて発表いたしました。
また、タマネギの催涙因子生成酵素の発見を契機として、タマネギ催涙因子に関する研究にも継続して精力的に取り組んでおり、当連結会計年度は、内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)において千葉大学と実施している、タマネギに関する共同研究の内容を学会発表いたしました。タマネギ研究の成果といたしましては、催涙因子生成酵素の研究の過程で生まれた、涙の出ないタマネギ(スマイルボール)を東京にてテスト販売いたしました。今後も栽培に力を入れ、販売数量を増やしていく予定です。
健康維持に必要なビタミンや、さまざまな生理機能があるといわれるスパイスに加え、近年その健康維持への効果が期待されている乳酸菌につきまして、これらの効果を検証するための試験、ならびに、新しい作用を見出すための基礎研究を継続して精力的に取り組んでおります。当連結会計年度は、「ウコンエキスの作用に関する研究」および「乳酸菌L-137の免疫賦活作用の機序解明に関する研究」につきまして、科学的に確認した一連の研究を論文発表いたしました。

(2) 研究体制

当社グループの3つの研究所は、基礎研究・機能性研究、製品開発、技術開発、容器包装開発、お客様生活研究、海外技術拠点統括、研究企画、運営の各部門で構成しており、それぞれの部門において専門的な研究開発活動に取り組む一方、情報ネットワークを活用し、研究所間の垣根を越えて、お互いが有機的に連携して相乗効果を高めるよう努めております。また、海外事業における製品開発サポート体制も継続的に強化しております。
組織をフラットな小グループ制とし、柔軟性ある運用により市場の変化と商品の多様化にフレキシブルに対応するとともに、保有技術を目に見えるサービスにいかに具現化していくかというこだわりを持って運営にあたっております。

(3) 研究開発費

当連結会計年度における研究開発費の総額は3,510百万円であります。

2.外食事業、その他食品関連事業
特に記載すべき事項はありません。