山口放送株式会社 役員の状況 (2017年3月期)

男性12名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
取締役会長 (代表取締役)		赤尾 嘉文	1926年5月27日生	1956年3月 当社入社 1969年3月 業務局長 1970年5月 取締役業務局長就任 1974年5月 常務取締役業務局長兼総務局長就任 1984年6月 専務取締役就任 1987年6月 代表取締役社長就任 2002年6月 ㈱KRYプロモーション代表取締役社長就任(現) 2006年6月 代表取締役会長就任(現)	(注)1	24,650
取締役社長 (代表取締役)		岩田 幸雄	1937年1月27日生	1959年4月 当社入社 1988年7月 テレビ制作局長 1989年6月 取締役テレビ制作局長就任 1993年6月 常務取締役総務本部長就任 1999年7月 専務取締役総務本部長就任 2006年6月 代表取締役社長就任(現)	(注)1	1,000
専務取締役	総務・編成業務統括・関連会社担当	林 延吉	1955年9月28日生	1979年4月 当社入社 2000年4月 東京支社次長 2005年6月 取締役東京支社長就任 2010年3月 取締役編成業務局長兼福岡支社担当就任 2011年6月 常務取締役総務局長、経営管理局・関連会社担当就任 2012年6月 常務取締役総務・経営管理・編成業務・関連会社担当 総務局長就任 2015年6月 専務取締役総務・編成業務・関連会社統括就任 2016年6月 専務取締役総務・編成業務統括・関連会社担当就任(現)	(注)1	1,000
専務取締役	報道制作・技術統括 技術局長	山﨑 浩介	1954年5月27日生	1978年4月 当社入社 2000年4月 山口支社長 2005年6月 取締役報道制作局長兼山口支社長就任 2010年6月 取締役報道制作局長兼技術局長兼アナウンス部長就任 2011年6月 常務取締役技術局長、編成業務局担当就任 2012年6月 常務取締役報道制作・技術担当 技術局長就任 2015年6月 専務取締役報道制作・技術統括 技術局長就任(現)	(注)1	1,000
取締役	報道制作担当	竹村 昌浩	1957年4月16日生	1980年4月 当社入社 2007年4月 報道制作局次長 2011年6月 取締役報道制作局長兼ライブラリーセンター長就任 2015年6月 取締役報道制作担当就任(現)	(注)1	300
取締役	ラジオ担当	赤瀨 洋司	1958年6月10日生	1981年4月 当社入社 2009年4月 山口支社長(局長) 2011年6月 取締役ラジオ局長兼ラジオ編成部長就任 2015年6月 取締役ラジオ担当就任(現)	(注)1	300
取締役	編成業務局長兼企画事業部長	髙村 長生	1959年8月5日生	1983年4月 当社入社 2010年3月 東京支社長 2011年6月 取締役東京支社長就任 2016年6月 2017年4月 取締役編成業務局長就任 取締役編成業務局長兼企画事業部長就任(現)	(注)1	300

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
取締役		大久保 好男	1950年7月8日生	2009年6月 ㈱読売新聞東京本社取締役メディア戦略局長就任 2010年6月 日本テレビ放送網㈱(現・日本テレビホールディングス㈱)取締役執行役員就任 2011年6月 日本テレビ放送網㈱(現・日本テレビホールディングス㈱)代表取締役社長執行役員就任 2012年10月 日本テレビ放送網㈱代表取締役社長執行役員就任(現) 2012年10月 日本テレビホールディングス㈱代表取締役社長就任(現) 2013年6月 当社取締役就任(現)	(注)1	なし
取締役		柳居 俊学	1950年1月21日生	1991年4月 2011年5月 2011年6月 2015年4月 2015年6月 山口県議会議員(現) 山口県議会議長就任 当社取締役就任 山口県議会議長退任 当社取締役退任 2017年2月 山口県議会議長就任(現) 2017年6月 当社取締役就任(現)	(注)1	なし
取締役		木村 健一郎	1952年8月20日生	2003年4月 山口県議会議員 2011年5月 周南市長就任(現) 2011年6月 当社取締役就任(現)	(注)1	なし
監査役		福田 浩一	1953年1月15日生	2004年6月 ㈱山口銀行代表取締役頭取就任 2016年6月 当社監査役就任(現) 2016年6月 ㈱山口銀行取締役会長就任(現)	(注)2	なし
監査役		武末 博明	1955年2月7日生	1977年4月 当社入社 2000年4月 経理部長 2010年3月 経営管理局長兼経理部長 2015年2月 当社退社 2016年6月 当社監査役就任(現)	(注)2	40
				計		28,590

(注)1.選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで
2.選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで