有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007ZYU
東映株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性18名 女性 ― 名 (役員のうち女性の比率 ― %)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 グループ会長 | 映像本部統括兼京都地区統括 | 岡 田 剛 | 1949年5月27日生 | 1988年11月 | 当社入社(東京撮影所長付ヘッド企画者) | (注)3 | 171 |
1990年6月 | 当社東京撮影所長 | ||||||
1992年6月 | 当社取締役 | ||||||
1996年6月 | 当社映画事業部エグゼクティブ・プロデューサー兼東京撮影所担当 | ||||||
1998年6月 | 当社映画営業部門担当 | ||||||
2000年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2000年6月 | 当社映画営業部門統括 | ||||||
2002年6月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2002年6月 | 当社映像本部長 | ||||||
2002年6月 | 全国朝日放送㈱=現・㈱テレビ朝日ホールディングス=取締役(現任) | ||||||
2014年4月 | 当社代表取締役グループ会長(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社映像本部統括(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社京都地区統括(現任) | ||||||
代表取締役 取締役社長 | 映像本部長 | 多 田 憲 之 | 1949年9月6日生 | 1972年4月 | 当社入社 | (注)3 | 10 |
1997年6月 | 当社北海道支社長 | ||||||
2000年7月 | 当社映画宣伝部長 | ||||||
2008年1月 | 当社秘書部長 | ||||||
2008年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役 | ||||||
2012年6月 | 当社総務部長兼監査部長 | ||||||
2013年6月 | 当社監査部担当 | ||||||
2013年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2014年4月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社映像本部長(現任) | ||||||
専務取締役 | 経営戦略部担当兼監査部担当、総務部担当、グループ財務担当 | 田 中 誠 一 | 1949年11月1日生 | 1973年9月 | 国家公務員上級試験(法律職)合格 | (注)3 | 19 |
1974年4月 | 野村證券㈱=現・野村ホールディングス㈱=入社 | ||||||
2003年12月 | 同社グループ・インターナル・オーディット部次長 | ||||||
2005年12月 | 当社入社 | ||||||
2005年12月 | 当社経営戦略部長 | ||||||
2008年6月 2010年6月 2010年6月 2011年6月 2012年6月 | 当社取締役 当社常務取締役 当社経理部担当 当社経営戦略部担当(現任) 当社グループ財務担当(現任) | ||||||
2014年4月 | 当社監査部担当(現任)兼総務部担当(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社専務取締役(現任) | ||||||
常務取締役 | 経理部担当 | 安 田 健 二 | 1950年3月19日生 | 1972年4月 | 当社入社 | (注)3 | 8 |
2001年6月 | 当社経理部長代理 | ||||||
2003年6月 | 当社経理部長 | ||||||
2008年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役 | ||||||
2012年6月 | 当社常務取締役(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社経理部担当(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
常務取締役 | コンテンツ事業部門担当兼ビデオ営業部門担当 | 與 田 尚 志 | 1958年9月27日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)3 | 5 |
2004年6月 | 当社秘書部長代理 | ||||||
2008年1月 | 当社劇場管理部長 | ||||||
2008年7月 | 当社映画興行部長 | ||||||
2010年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役 | ||||||
2012年6月 | 当社映像版権営業(現・コンテンツ事業)部門担当(現任)兼映像版権営業(現・コンテンツ事業)部長 | ||||||
2016年6月 | 当社常務取締役(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社ビデオ営業部門担当(現任) | ||||||
常務取締役 | テレビ事業部門担当兼テレビ企画制作部長、テレビ第一営業部長 | 手 塚 治 | 1960年3月1日生 | 1983年4月 | 当社入社 | (注)3 | 5 |
2007年6月 | 当社テレビ第一営業部長代理 | ||||||
2009年6月 | 当社テレビ第一営業部長(現任) | ||||||
2010年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役 | ||||||
2012年6月 | 当社テレビ企画制作部長(現任) | ||||||
2013年2月 | 当社テレビ管理部長 | ||||||
2016年6月 | 当社常務取締役(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社テレビ事業部門担当(現任) | ||||||
取締役 | 企画調整部長 | 村 松 秀 信 | 1961年5月26日生 | 2000年6月 | 当社入社 | (注)3 | 5 |
2007年6月 | 当社関西支社長代理 | ||||||
2008年6月 | 当社映画営業部長 | ||||||
2010年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2012年6月 | 当社映画営業部門担当 | ||||||
2014年6月 | 当社映画興行部長 | ||||||
2016年6月 | 企画調整部長(現任) | ||||||
取締役 | テレビ第二営業部長 | 白 倉 伸一郎 | 1965年8月3日生 | 1990年4月 | 当社入社 | (注)3 | 6 |
2009年6月 | 当社東京撮影所長代理 | ||||||
2010年6月 | 当社東京撮影所長 | ||||||
2010年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2012年6月 | 当社映画企画部門担当兼企画製作部長、東京撮影所担当 | ||||||
2014年6月 | 当社テレビ第二営業部長(現任) | ||||||
取締役 | テレビ商品化権営業部長兼国際営業部長 | 篠 原 智 士 | 1962年11月11日生 | 1986年4月 | 当社入社 | (注)3 | 5 |
2009年6月 | 当社テレビ商品化権営業部長代理 | ||||||
2010年6月 | 当社テレビ商品化権営業部長(現任) | ||||||
2012年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社国際営業部長(現任) | ||||||
取締役 | 人事労政部長 | 田 中 聡 | 1958年8月30日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)3 | 3 |
2007年6月 | 当社人事労政部長代理 | ||||||
2010年6月 | 当社人事労政部長(現任) | ||||||
2013年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2016年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | 事業推進部長 | 吉 元 央 | 1964年2月25日生 | 1986年4月 | 当社入社 | (注)3 | 3 |
2010年6月 | 当社事業推進部長代理 | ||||||
2012年6月 | 当社事業推進地区統括部長 | ||||||
2013年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2016年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社事業推進部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 監査部長兼総務部長 | 樋 田 謙治郎 | 1960年10月2日生 | 1985年4月 | 当社入社 | (注)3 | 3 |
2009年6月 | 当社総務部長代理兼監査部長代理 | ||||||
2013年6月 | 当社監査部長(現任) | ||||||
2014年4月 | 当社総務部長(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2016年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | 野 本 弘 文 | 1947年9月27日生 | 1971年4月 | 東京急行電鉄㈱入社 | (注)3 | 4 | |
2007年6月 | 同社取締役 | ||||||
2008年1月 | 同社常務取締役 | ||||||
2008年6月 | 同社専務取締役 | ||||||
2010年6月 | 同社代表取締役専務取締役 | ||||||
2011年4月 | 同社代表取締役社長(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | 東京急行電鉄㈱社長執行役員(現任) | ||||||
取締役 | 早 河 洋 | 1944年1月1日生 | 1967年4月 | ㈱日本教育テレビ=現・㈱テレビ朝日ホールディングス=入社 | (注)3 | ― | |
1999年6月 | 同社取締役 | ||||||
2001年6月 | 同社常務取締役 | ||||||
2005年6月 | 同社代表取締役専務 | ||||||
2007年6月 | 同社代表取締役副社長 | ||||||
2009年6月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2014年6月 | ㈱テレビ朝日ホールディングス代表取締役会長(現任)兼CEO(現任) | ||||||
常勤監査役 | 大 西 幸 記 | 1952年10月30日生 | 1977年12月 | 日本ヘラルド映画㈱入社 | (注)4 | 4 | |
2004年3月 | 同社専務執行役営業本部長 | ||||||
2005年8月 | 当社入社(映画営業部勤務兼劇場管理部勤務(部長待遇)) | ||||||
2006年6月 | 当社映画営業部長 | ||||||
2006年6月 | 当社劇場管理部長 | ||||||
2008年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2008年6月 | 当社関西支社長 | ||||||
2015年6月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | 矢 島 実 | 1949年3月18日生 | 1972年4月 | 当社入社 | (注)5 | 3 | |
2001年6月 | 当社観光部(現・ホテル営業部)長代理 | ||||||
2003年10月 | 当社ホテル営業部部長(管理担当) | ||||||
2004年11月 | 当社教育映像部長 | ||||||
2006年6月 | 当社ホテル営業部長 | ||||||
2009年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2012年6月 | ㈱ティ・ジョイ常勤監査役 | ||||||
2016年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 神 津 信 一 | 1949年7月6日生 | 1980年4月 | 税理士登録 | (注)4 | 3 | |
1980年7月 | 神津信一税理士事務所開設、所長 | ||||||
2005年6月 | 東京税理士会副会長 | ||||||
2005年7月 | 日本税理士会連合会常務理事 | ||||||
2006年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2010年1月 2011年6月 2011年7月 2015年7月 | KMG税理士法人開設、代表社員(現任) 東京税理士会会長 日本税理士会連合会副会長 日本税理士会連合会会長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | 黒 田 純 吉 | 1949年11月7日生 | 1975年10月 | 司法試験合格 | (注)4 | ― | |
1978年3月 | 司法修習終了 弁護士登録(第二東京弁護士会所属) | ||||||
1978年4月 | 猪俣浩三法律事務所入所 | ||||||
1983年5月 | 四谷共同法律事務所設立 | ||||||
1995年4月 | 第二東京弁護士会副会長 | ||||||
1996年4月 | 日本弁護士連合会常務理事 | ||||||
1996年7月 | ㈱住宅金融債権管理機構常務取締役 | ||||||
1999年4月 | ㈱整理回収機構常務取締役 | ||||||
2000年4月 | 第二東京弁護士会仲裁人(現任) | ||||||
2004年4月 | 大宮法科大学院大学教授 | ||||||
2008年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 257 |
(注) 1 野本弘文、早河 洋の両氏は、社外取締役であります。
2 神津信一、黒田純吉の両氏は、社外監査役であります。
3 取締役14名の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 常勤監査役大西幸記、監査役神津信一、黒田純吉の各氏の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役矢島 実氏は、2016年6月29日開催の定時株主総会で監査役樋口 保氏の補欠として選任されたため、当社定款の規定により任期は、前任者の残任期間である2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 取締役野本弘文及び監査役神津信一、黒田純吉の各氏は、東京証券取引所の規則に定める独立役員としてそれぞれ同取引所に届け出ております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04585] S1007ZYU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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