有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008231
東京テアトル株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第96期 | 第97期 | 第98期 | 第99期 | 第100期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (千円) | 18,135,165 | 18,822,545 | 15,650,506 | 15,316,892 | 16,463,136 |
経常利益又は 経常損失(△) | (千円) | 264,004 | △492,841 | △330,639 | 334,128 | 502,970 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (千円) | 181,756 | △617,320 | 834,571 | 322,905 | 363,949 |
包括利益 | (千円) | 700,223 | △125,874 | 942,595 | 565,651 | 84,337 |
純資産額 | (千円) | 12,795,938 | 12,567,355 | 13,430,848 | 13,917,482 | 13,904,439 |
総資産額 | (千円) | 32,801,932 | 33,501,738 | 24,579,757 | 24,079,571 | 24,250,335 |
1株当たり純資産額 | (円) | 161.79 | 159.21 | 170.15 | 176.31 | 176.15 |
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△) | (円) | 2.30 | △7.82 | 10.57 | 4.09 | 4.61 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 38.9 | 37.5 | 54.6 | 57.8 | 57.3 |
自己資本利益率 | (%) | 1.4 | - | 6.4 | 2.4 | 2.6 |
株価収益率 | (倍) | 52.17 | - | 13.81 | 34.0 | 26.2 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 858,502 | 1,011,280 | 1,677,871 | △88,504 | 5,582 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △464,650 | 1,348,532 | 8,127,826 | △695,783 | △1,462,915 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △480,951 | △1,271,514 | △9,244,665 | △263,751 | 118,530 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 2,356,775 | 3,445,074 | 4,006,106 | 2,958,066 | 1,619,263 |
従業員数 | (名) | 583 | 575 | 485 | 513 | 463 |
[外、平均臨時雇用者数] | [470] | [407] | [366] | [408] | [394] |
(注) 1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第97期は、親会社株主に帰属する当期純損失が計上されているため、自己資本利益率は記載しておりません。また、1株当たり当期純損失金額のため、株価収益率は記載しておりません。
4.「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益又は当期純損失(△)」を「親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)」としております。
5.第100期より、映画製作委員会への出資等に係る収益及び対応する費用を、相殺した上で営業外損益に計上する方法から、売上高及び売上原価に計上する方法に変更しております。第99期の関連する主要な経営指標について遡及処理後の数値を記載しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04589] S1008231)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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