有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007WK5
日本観光ゴルフ株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性16名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
(注)1.取締役の内、柏原康夫、佐藤浩市の2名以外は社外取締役である。監査役3名全員は社外監査役である。
(注)2.2015年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
(注)3.2013年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
(注)4.2016年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
取締役社長 代表取締役 | - | 柏 原 康 夫 | 1939年7月14日生 | 1963年4月 | ㈱京都銀行入行 | (注)2 | - |
1992年6月 | 同行取締役営業開発部長 | ||||||
1994年6月 1997年6月 | 同行常務取締役 同行代表取締役副頭取 | ||||||
1998年6月 | 同行代表取締役頭取 | ||||||
2003年6月 | 当社取締役 | ||||||
2010年6月 | ㈱京都銀行代表取締役会長 | ||||||
当社取締役社長(現任) | |||||||
2015年6月 | 当社代表取締役(現任) ㈱京都銀行取締役相談役(現任) | ||||||
常務取締役 代表取締役 | 支配人 | 佐 藤 浩 市 | 1961年7月26日生 | 1984年4月 2001年4月 | ㈱住友銀行入行 ㈱住友銀行が㈱三井住友銀行に社名変更 | (注)2 | - |
2004年4月 | 同行佐賀法人営業部長 | ||||||
2006年4月 2009年4月 2011年4月 2012年4月 | 同行天六法人営業部長 同行大阪公務法人営業部長 同行監査部(大阪)上席考査役 同行本店(大阪)上席監査役 | ||||||
2012年6月 | 当社常務取締役支配人(現任) 当社代表取締役(現任) | ||||||
取締役 | - | 村 田 純 一 | 1935年10月19日生 | 1960年7月 | 村田機械㈱入社 | (注)2 | - |
1961年7月 | 同社取締役総務部長 | ||||||
1962年7月 | 同社常務取締役 | ||||||
1970年1月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
1985年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2003年9月 | 村田機械㈱代表取締役会長(現任) | ||||||
取締役 | - | 松 尾 禎 一 | 1937年9月23日生 | 1963年4月 1989年4月 1996年6月 2011年6月 | 住友商事㈱入社 同社砂糖部長 新光製糖㈱代表取締役 当社取締役(現任) | (注)2 | 5 |
取締役 | - | 正 野 勝 己 | 1938年10月28日生 | 1972年5月 | 東洋シポデック㈱設立 同社代表取締役社長(現任) | (注)2 | 5 |
2007年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | - | 瓜 生 堅 | 1939年1月17日生 | 1962年4月 1963年10月 1994年6月 2001年6月 2005年6月 2007年6月 2015年6月 | 大阪金属工業㈱入社 大阪金属工業㈱がダイキン工業㈱に社名 変更 同社取締役 同社常務取締役(兼)ダイキンプラント㈱ (現・㈱ダイキンアプライドシステム)社長 同社顧問(兼)㈱ダイキンアプライドシステム会長 同社顧問(兼)㈱ダイキンアプライドシステム会長退任 当社取締役(現任) | (注)2 | 5 |
取締役 | - | 森 詳 介 | 1940年8月6日生 | 1963年4月 1997年6月 1999年6月 2001年6月 2005年6月 2010年6月 2013年6月 | 関西電力㈱入社 同社取締役 同社常務取締役 同社取締役副社長 同社取締役社長 同社取締役会長(現任) 当社取締役(現任) | (注)2 | - |
取締役 | - | 加 藤 誠 | 1940年12月13日生 | 1964年4月 | 伊藤忠商事㈱入社 | (注)2 | 5 |
1995年6月 | 同社取締役 | ||||||
2001年4月 | 同社代表取締役副社長 | ||||||
2001年6月 | ㈱輸出繊維会館代表取締役社長(現任) | ||||||
2006年4月 | 伊藤忠商事㈱取締役副会長 | ||||||
2007年6月 | 同社相談役 | ||||||
2010年8月 | 同社理事(現任) | ||||||
2011年6月 | 当社取締役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
取締役 | - | 奥 正 之 | 1944年12月2日生 | 1968年4月 1994年6月 1998年11月 2001年1月 2001年4月 2002年12月 2003年6月 2005年6月 2011年4月 2013年6月 | ㈱住友銀行入行 同行取締役 同行常務取締役 同行専務取締役 ㈱住友銀行が㈱三井住友銀行に社名変更 同行専務取締役 ㈱三井住友フィナンシャルグループ 専務取締役 ㈱三井住友銀行副頭取 同行頭取 ㈱三井住友フィナンシャルグループ 取締役会長(現任) ㈱三井住友銀行頭取退任 当社取締役(現任) | (注)2 | - |
取締役 | - | 堀 場 厚 | 1948年2月5日生 | 1971年4月 | オルソン・ホリバ社(米国)入社 | (注)2 | 5 |
1972年9月 | ㈱堀場製作所入社 | ||||||
1982年6月 | 同社取締役 | ||||||
1988年6月 | 同社専務取締役 | ||||||
1992年1月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2005年6月 | 同社代表取締役会長兼社長(現任) | ||||||
2011年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | - | 上 田 成之助 | 1950年4月1日生 | 1972年4月 | 京阪電気鉄道㈱入社 | (注)2 | - |
2001年6月 | 同社取締役 | ||||||
2003年6月 | 同社事業役員 | ||||||
2005年6月 | 同社常務事業役員 | ||||||
2007年6月 | 同社代表取締役社長COO | ||||||
2011年6月 | 同社相談役 | ||||||
2013年6月 2015年6月 2016年4月 | 京阪バス㈱代表取締役会長 京福電気鉄道㈱代表取締役会長 当社取締役(現任) 京阪電気鉄道㈱客員(現任) 京阪バス㈱相談役 京福電気鉄道㈱相談役(現任) 京阪電気鉄道㈱が京阪ホールディングス ㈱に社名変更 | ||||||
取締役 | - | 津 賀 一 宏 | 1956年11月14日生 | 1979年4月 2004年6月 2008年4月 2008年10月 2011年4月 2011年6月 2012年4月 2012年6月 2015年6月 | 松下電器産業㈱入社 同社役員 同社常務役員 オートモーティブシステムズ社 社長 松下電器産業㈱がパナソニック㈱に社名 変更 同社専務役員 AVCネットワーク社 社長 同社代表取締役専務 AVCネットワーク社 社長 同社代表取締役専務 同社代表取締役社長(現任) 当社取締役(現任) | (注)2 | - |
取締役 | - | 大 倉 治 彦 | 1958年5月2日生 | 1981年4月 1987年4月 1988年6月 1990年6月 1992年6月 1995年6月 1997年6月 2009年6月 | ㈱第一勧業銀行入行 月桂冠㈱入社 同社取締役 同社常務取締役 同社専務取締役 同社取締役副社長 同社代表取締役社長(現任) 当社取締役(現任) | (注)2 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
監査役 | - | 小 泉 欣 也 | 1943年7月13日生 | 1968年4月 | 京都大学医学部付属病院勤務 | (注)3 | 5 |
1970年4月 | 国立京都病院勤務 | ||||||
1986年4月 | 同院外科医長 | ||||||
2004年4月 | 京都医療センター統括診療部長 | ||||||
2006年4月 | 京都大学外科交流センター副理事長 | ||||||
2007年4月 | 京都医療センター副院長 | ||||||
2008年4月 2009年4月 2009年6月 2012年4月 | 京都大学外科交流センター理事長併任 京都大学外科交流センター理事長 当社監査役(現任) 京都大学外科交流センター相談役(現任) | ||||||
監査役 | - | 粟 津 駿 男 | 1943年11月29日生 | 1966年4月 1973年5月 1987年11月 2012年6月 2014年11月 | 粟津練染工業㈱入社 同社取締役 同社代表取締役社長 当社監査役(現任) 粟津練染工業㈱代表取締役会長(現任) | (注)4 | 5 |
監査役 | - | 中 西 清 | 1946年7月19日生 | 1969年4月 1972年5月 1986年5月 2001年5月 2011年11月 2011年12月 2016年6月 | 監査法人トーマツ入所 公認会計士登録 監査法人トーマツパートナー 同監査法人地区代表社員 (兼)本部経営会議メンバー 同監査法人退所 中西公認会計事務所所長(現任) 当社監査役(現任) | (注)4 | 5 |
計 | 40 |
(注)2.2015年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
(注)3.2013年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
(注)4.2016年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
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