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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10082QW

有価証券報告書抜粋 SDエンターテイメント株式会社 提出会社の経営指標等 (2016年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第58期第59期第60期第61期第62期
決算年月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月
売上高(千円)8,295,6328,370,9188,245,4837,363,5317,292,507
経常利益(千円)23,40762,499116,626178,86330,030
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△103,82259,729△484,839285,420△55,528
持分法を適用した場合の投資
利益
(千円)-----
資本金(千円)948,775948,775100,000100,000155,403
発行済株式総数(株)4,303,5004,303,5004,303,5004,303,5008,777,000
純資産額(千円)2,339,7602,376,7311,891,7692,193,7082,184,069
総資産額(千円)10,725,58310,417,1359,930,8919,645,1879,246,153
1株当たり純資産額(円)548.35556.88222.26256.08249.86
1株当たり配当額(円)-1.00-13.40-
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は
1株当たり当期純損失金額(△)
(円)△24.3814.03△57.1033.50△6.40
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)---33.28-
自己資本比率(%)21.822.819.022.723.6
自己資本利益率(%)△4.42.5△22.814.0△2.5
株価収益率(倍)-23.81-21.97-
配当性向(%)-7.13-20.00-
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)637,074798,700687,235765,844-
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△700,331△130,022162,904134,519-
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)91,343△665,215△808,965△784,565-
現金及び現金同等物の期末残高(千円)795,742799,205840,379956,179-
従業員数(人)227236227208201
(外、平均臨時雇用者数)(429)(407)(377)(364)(383)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第62期より連結財務諸表を作成しているため、持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
3.第61期以前の「持分法を適用した場合の投資利益」は、関連会社がないため記載しておりません。
4.第58期、第60期及び第62期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5.第59期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6.第58期、第60期及び第62期の当期純損失は、固定資産の減損に係る会計基準適用に伴う減損損失の計上等によるものであります。
7.第59期よりポイント使用料及びポイント引当金繰入額について表示方法の変更を行ったため、第58期事業年度の「売上高」について組替え後の数値を記載しております。
8.2015年4月1日付で1株につき2株の割合で株式分割を行いましたが、第60期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
9.第61期の1株当たり配当額には、創立60周年記念配当6円70銭を含んでおります。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04704] S10082QW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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