有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007706
富士ソフト株式会社 役員の状況 (2015年12月期)
男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役 会長執行役員 | 野澤 宏 | 1942年5月17日生 | 1970年5月 | (株)富士ソフトウエア研究所(現 富士ソフト(株))取締役 | (注)3 | 1,545,330 | |
1973年5月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2001年4月 | 当社代表取締役会長 | ||||||
2004年6月 | 当社代表取締役会長兼社長 | ||||||
2008年6月 | 当社代表取締役会長 | ||||||
2009年9月 | 当社取締役辞任 | ||||||
2009年10月 | 当社会長 | ||||||
2011年10月 | 当社会長執行役員 | ||||||
2012年6月 | 当社代表取締役会長執行役員(現任) | ||||||
代表取締役 社長執行役員 | 坂下 智保 | 1961年7月22日生 | 1985年4月 | 野村コンピュータシステム(株)(現 (株)野村総合研究所)入社 | (注)3 | 8,600 | |
2003年4月 | 同社ナレッジシステム事業二部長 | ||||||
2004年4月 | 当社入社アウトソーシング事業本部本部長補佐 | ||||||
2005年5月 | 当社IT事業本部副本部長 | ||||||
2005年6月 | 当社取締役 | ||||||
2007年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役退任 | ||||||
2009年6月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2010年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2011年9月 | 当社代表取締役専務 | ||||||
2011年10月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2012年6月 | 当社代表取締役 社長執行役員(現任) | ||||||
取締役 専務執行役員 | グループ・経営管理統括 経営企画部担当兼コーポレートコミュニケーション部担当兼グループ管理室担当 本社統括 営業本部長兼ASI事業部担当 | 竹林 義修 | 1969年3月1日生 | 1993年4月 | 当社入社 | (注)3 | 9,000 |
2006年6月 | 当社システム事業本部ET事業部長 | ||||||
2008年6月 | 当社取締役 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役退任 | ||||||
2009年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2012年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役 常務執行役員 | ||||||
2015年4月 | 当社取締役 専務執行役員 (現任) | ||||||
取締役 専務執行役員 | 生産部門統括 イノベーション推進部担当兼エンベデッドプロダクト事業推進部担当兼チャイナビジネス推進室担当 | 豊田 浩一 | 1961年12月13日生 | 1984年4月 | (株)PCコンピューティング サービス入社 | (注)3 | 1,400 |
1986年3月 | (株)大洋システム開発入社 | ||||||
1993年3月 | エム・エス・ティー(株) 入社 | ||||||
1996年3月 | 当社入社 | ||||||
2006年6月 | 当社IT事業本部製造システム事業部長 | ||||||
2007年4月 | 当社IT事業本部産業システム事業部長 | ||||||
2009年10月 | 当社システム開発事業グループ産業システムユニット長 | ||||||
2010年4月 | 当社執行役員 | ||||||
2012年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2013年6月 | (株)ヴィンクス取締役 (現任) | ||||||
2014年3月 | 当社取締役 常務執行役員 | ||||||
2015年4月 | 当社取締役 専務執行役員 (現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 常務執行役員 | 技術本部長兼法務・監査部担当 | 猪原 幸裕 | 1962年3月17日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)3 | 4,190 |
2006年6月 | 当社IT事業本部産業システム事業部副事業部長 | ||||||
2006年7月 | 当社IT事業本部産業システム事業部長 | ||||||
2007年4月 | 当社IT事業本部副本部長 | ||||||
2012年4月 | 当社営業本部副本部長 | ||||||
2013年4月 | 当社執行役員 | ||||||
2015年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2016年3月 | 当社取締役常務執行役員 (現任) | ||||||
取締役 | 二見 常夫 | 1943年2月16日生 | 1967年4月 | 東京電力(株)入社 | (注)3 | 200 | |
1998年6月 | 同社取締役福島第一原子力発電所長 | ||||||
2000年6月 | 同社常務取締役立地環境本部長 | ||||||
2003年6月 | (財)電力中央研究所理事 | ||||||
2005年6月 | 日本ユーティリティサブウェイ(株)代表取締役副社長 | ||||||
2005年11月 | ビジネス・ブレークスルー大学院大学(現 ビジネス・ブレークスルー大学大学院)経営学研究科教授(現任) | ||||||
2005年12月 | 独立行政法人海洋研究開発機構特任参事 | ||||||
2007年4月 | 東海大学大学院工学研究科客員教授 | ||||||
2010年4月 | ビジネス・ブレークスルー大学経営学部教授 | ||||||
2011年4月 | 東京工業大学大学院理工学研究科特任教授(現任) | ||||||
2011年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2012年6月 | (財)海苔増殖振興会監事 (現任) | ||||||
取締役 | 油田 信一 | 1948年3月28日生 | 1973年4月 | 東京農工大学工学部電気工学科助手 | (注)3 | - | |
1978年4月 | 筑波大学電子・情報工学系講師 | ||||||
1992年8月 | 同大学電子・情報工学系教授 | ||||||
1999年4月 | 同大学機能工学系教授 | ||||||
2000年4月 | 同大学工学システム学類長 | ||||||
2002年4月 | 同大学機能工学系長 | ||||||
2004年4月 | 同大学理事・副学長・システム情報工学研究科教授 | ||||||
2006年4月 | 同大学産学リエゾン共同研究センター長 | ||||||
2011年10月 | 同大学システム情報系教授 | ||||||
2012年4月 | 同大学名誉教授 | ||||||
芝浦工業大学工学部教授 (現任) | |||||||
2012年6月 | 独立行政法人土木研究所招聘研究員(現任) | ||||||
2012年7月 | 茨城県つくば市顧問(現任) | ||||||
2014年3月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2014年11月 | 次世代無人化施工技術研究組合理事長(現任) | ||||||
2014年12月 | 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構嘱託(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
常勤監査役 | 山口 昌孝 | 1953年11月10日生 | 1978年4月 | (株)第一勧業銀行(現(株)みずほ銀行)入行 | (注)4 | 2,100 | |
2004年2月 | 同行システム運用部部長 | ||||||
2007年5月 | 当社出向IT事業本部副本部長 | ||||||
2008年5月 | 当社入社IT事業本部副本部長 | ||||||
2008年6月 | 当社取締役 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役退任 | ||||||
2009年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2011年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役常務執行役員 | ||||||
2013年4月 | 当社取締役専務執行役員 | ||||||
2014年3月 | 当社取締役退任 | ||||||
2014年3月 | 当社専務執行役員 | ||||||
2016年3月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 石村 英二郎 | 1948年9月20日生 | 1972年4月 | 日本放送協会(NHK)入局 | (注)5 | - | |
1998年6月 | 同局「おはよう日本」部エグゼクティブプロデューサー | ||||||
1999年6月 | 同局経営広報部長 | ||||||
2002年6月 | 同局広報局長 | ||||||
2003年6月 | 同局報道局長 | ||||||
2005年4月 | 同局理事就任 放送副総局長 | ||||||
2008年12月 | 当社顧問 | ||||||
2009年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2015年4月 | 学校法人目白学園監事 (現任) | ||||||
監査役 | 元石 一雄 | 1942年8月18日生 | 1966年4月 | (財)日本生産性本部(現 公益財団法人日本生産性本部)入職 | (注)6 | 800 | |
1998年6月 | (財)社会経済生産性本部理事 | ||||||
2005年6月 | (財)社会経済生産性本部常務理事 | ||||||
2009年6月 | (財)日本生産性本部(現 公益財団法人日本生産性本部)常勤顧問 | ||||||
2011年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2013年6月 | 特定非営利活動法人水と緑の環境フォーラム常任理事 (現任) | ||||||
監査役 | 石井 茂雄 | 1949年10月21日生 | 1977年2月 | 監査法人西方会計士事務所(現 有限責任監査法人トーマツ)入所 | (注)6 | - | |
1980年8月 | 公認会計士登録 | ||||||
1988年3月 | 石井公認会計士事務所 所長(現任) | ||||||
1994年6月 | コナミ(株)監査役 | ||||||
2007年3月 | 昭和情報機器(株)(現 キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ(株))監査役 | ||||||
2011年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 1,571,620 |
(注) 1.取締役 二見常夫、油田信一は、社外取締役であります。
2.監査役 石村英二郎、元石一雄、石井茂雄は、社外監査役であります。
3. 取締役の任期は、2015年12月期に係る定時株主総会終結の時から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2015年12月期に係る定時株主総会終結の時から2019年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.監査役の任期は、2014年12月期に係る定時株主総会終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7.所有株式数は、2015年12月31日現在の株主名簿に基づいて記載しております。
8. 代表取締役 社長執行役員 坂下智保は、代表取締役 会長執行役員 野澤宏の長女の配偶者であります。
9.当社は、執行役員制度を導入しております。取締役のうち、代表取締役 会長執行役員 野澤宏、代表取締
役 社長執行役員 坂下智保、取締役 専務執行役員 竹林義修、取締役 専務執行役員 豊田浩一、取締役 常務執行役員 猪原幸裕は執行役員を兼務いたします。取締役を兼務しない執行役員につきましては次のとおりであります。
役職 | 氏名 | 担当、兼務 |
常務執行役員 | 渋谷 正樹 | プロダクト・サービス事業本部長 |
常務執行役員 | 須藤 勝 | 全日本ロボット相撲大会事務局担当兼社会貢献室担当兼再生医療研究部担当 |
常務執行役員 | 田原 大 | - |
常務執行役員 | 安江 令子 | 国際事業部長兼国際事業部担当兼ソウル支店長 兼シリコンバレー室長 |
常務執行役員 | 白石 善治 | 営業本部副本部長兼金融事業本部長兼MS事業部担当 |
執行役員 | 木村 宏之 | ファシリティ事業部長兼ファシリティ事業部担当 |
執行役員 | 布目 暢之 | 営業本部副本部長 |
執行役員 | 内藤 達也 | 経営企画部長 |
執行役員 | 原井 基博 | 再生医療研究部長兼再生医療研究部副担当 |
執行役員 | 前川 政喜 | 管理本部長兼秘書室担当 |
執行役員 | 岡嶋 秀実 | エリア事業本部長 |
執行役員 | 新井 世東 | ソリューション事業本部長 |
執行役員 | 山岡 寛典 | 技術本部副本部長兼ITマネジメント部長 |
執行役員 | 堤 健二 | プロダクト・サービス事業本部副本部長兼M2M事業部長兼M2M事業部担当 |
執行役員 | 三木 誠一郎 | ASI事業部 |
執行役員 | 本田 英二 | プロダクト・サービス事業本部副本部長兼ロボット事業部担当兼みらいスクール事業部担当 |
執行役員 | 松崎 希誉文 | システム事業本部長 |
執行役員 | 高尾 慶二 | たかきデザインオフィス担当 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04810] S1007706)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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