有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007WDL
株式会社ベネッセホールディングス 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第58期 | 第59期 | 第60期 | 第61期 | 第62期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (百万円) | 423,706 | 450,182 | 466,399 | 463,264 | 444,190 |
経常利益 | (百万円) | 34,698 | 38,995 | 35,216 | 26,838 | 8,732 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (百万円) | 16,369 | 21,147 | 19,930 | △10,705 | △8,211 |
包括利益 | (百万円) | 16,144 | 23,117 | 22,703 | △6,829 | △9,614 |
純資産額 | (百万円) | 194,189 | 207,479 | 215,109 | 197,892 | 179,266 |
総資産額 | (百万円) | 432,080 | 460,259 | 487,594 | 490,954 | 474,926 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,933.52 | 2,071.24 | 2,173.58 | 2,000.43 | 1,796.57 |
1株当たり当期 純利益金額又は 当期純損失金額(△) | (円) | 167.79 | 217.54 | 206.79 | △111.30 | △85.37 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益金額 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 43.5 | 43.7 | 42.9 | 39.2 | 36.4 |
自己資本利益率 | (%) | 8.7 | 10.9 | 9.7 | △5.3 | △4.5 |
株価収益率 | (倍) | 24.58 | 18.59 | 19.07 | △33.96 | △37.95 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 40,631 | 33,709 | 32,295 | 27,839 | 26,195 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △33,524 | △23,012 | △24,729 | 3,048 | △26,191 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △11,254 | △11,270 | △14,514 | △13,112 | △3,236 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 96,942 | 97,802 | 93,835 | 112,955 | 108,355 |
従業員数 | (名) | 18,941 | 19,739 | 20,005 | 20,145 | 20,607 |
(1,596) | (1,689) | (1,723) | (1,731) | (1,870) |
(注) 1 売上高には、消費税等(消費税及び地方消費税をいう。以下同じ。)は含まれておりません。
2 第58期、第59期及び第60期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
3 第61期及び第62期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
4 「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益又は当期純損失(△)」を「親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)」としております。
5 従業員数は就業人員であります。
6 業務執行役員は、従業員数に含めておりません。
7 従業員数の( )内は臨時従業員の平均雇用人員数であり、外書きであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04939] S1007WDL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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