シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100825M

有価証券報告書抜粋 ＴＤＣソフト株式会社 沿革 (2016年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期


年月変遷の内容
1963年12月株式会社東京データーセンターを東京都港区芝神谷町に設立。
1967年9月
本社を東京都中央区新川へ移転し、汎用大型コンピュータのシステムズソフトウェア開発事業を開始。
1973年7月富士通株式会社よりオペレーティングシステム関係のソフトウェア開発を受託。
1977年9月
「汎用ファイル編集プログラム(ADAPT)」、「中小企業向けフロントシステム」などの販売用ソフトウェアを開発し、販売を開始。
1978年6月商号を株式会社ティーディーシーへ変更。
1979年10月東京ソフトウェアエンジニアリング株式会社を吸収合併。
1984年5月「日本語リレーショナルデータベース管理システム(MRDBVer.1)」を発表。
1985年4月本社を東京都渋谷区千駄ヶ谷へ移転。
1985年4月日本電信電話株式会社より資材調達総合管理システムの開発を受託。
1986年4月商号をティーディーシーソフトウェアエンジニアリング株式会社へ変更。
1988年12月通商産業大臣より、システムインテグレータとして認定される。
1988年12月
エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社(現 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ)より金融機関向け端末制御ソフトウェアの開発を受託。
1990年12月エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社のビジネスパートナー会社となる。
1991年12月
「日本語リレーショナルデータベース管理システム(MRDBVer.4)」が、財団法人ソフトウェア情報センターより「'91ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー」を受賞。
1996年12月「MRDBVer.6.0forWindows95/WindowsNT」を発売。
1997年10月日本証券業協会に株式を店頭売買有価証券として登録。
1999年12月

品質保証の国際規格「ISO9001」の認証を取得(ネットワークアプリケーション、クレジット系アプリケーションの設計、開発、製造及び付帯サービス)。(2001年5月認証範囲を全社に拡大、2003年11月「ISO90012000年改正版」に移行)
2000年7月「プライバシーマーク」の使用許諾事業者として認定。
2001年1月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
2002年3月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。
2003年6月カメラ付携帯電話を使ったASPサービス「HANDyTRUSt(ハンディトラスト)」を提供開始。
2003年10月情報化月間推進会議より情報化促進貢献企業として表彰。
2004年1月日本語リレーショナルデータベース管理システムの新バージョン「MRDBNE」を発売。
2006年6月
ISMS認証基準Ver2.0の認証を取得(受託ソフトウェアの設計・開発・製造及び付帯サービス、ASPサービス、ハウジングサービス、管理に関する社内システム、社内情報基盤)。
2006年7月「MoobizSync2.0forAppExchange」を提供開始。
2007年1月位置情報表示システム「Pogips」を発売。
2007年6月情報セキュリティの国際規格「ISO27001」の認証を取得。
2008年2月シンクアプローチ株式会社(現 TDCネクスト株式会社)を子会社化。
2008年7月「Mobile PIM for Oracle CRM On Demand」を提供開始。
2009年12月「Trustpro 1.0 R2」を提供開始。
2011年1月中国天津市に天津駐在員事務所を開設。
2012年1月中国天津市に天津TDC軟件技術有限公司を設立。
2012年7月商号をTDCソフトウェアエンジニアリング株式会社へ変更。
2013年6月本社を東京都渋谷区代々木へ移転。
2016年2月関西事業所を大阪市中央区道修町に移転。
2016年3月CMMI成熟度レベル3を達成(ソリューション事業部)。
2016年3月株式会社マイソフトを子会社化。


前期次期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04997] S100825M)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ