有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10079VB
トレンドマイクロ株式会社 役員の状況 (2015年12月期)
男性9名 女性1名 (役員のうち女性の比率10%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 会長 | ― | チャン ミン ジャン | 1954年 11月5日生 | 1981年9月 | ヒューレットパッカード株式会社(台湾)入社 | (注)4 | 5,367 |
1988年12月 | Trend Micro Inc.(米国)社長 | ||||||
1995年12月 | 当社代表取締役 | ||||||
1997年3月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
1999年11月 | 当社代表取締役社長新規事業担当 | ||||||
2000年3月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2005年1月 | 当社代表取締役会長(現任) | ||||||
代表取締役 社長 | 当社グループCEO | エバ・チェン | 1959年 2月23日生 | 1989年5月 | Trend Micro Incorporated (台湾)入社 | (注)4 | 1,589 |
1995年12月 | 当社監査役 | ||||||
1997年8月 | 当社取締役技術開発部門統括責任者 | ||||||
2002年3月 | 当社取締役当社グループCTO | ||||||
2005年1月 | 当社代表取締役社長当社グループCEO(現任) | ||||||
代表取締役 副社長 | 当社グループCFO | 根岸 マヘンドラ | 1960年 3月9日生 | 1995年9月 | メリルリンチ証券会社(現 メリルリンチ日本証券株式会社)入社 | (注)4 | 110 |
2000年6月 | アイピートレンド株式会社代表取締役 | ||||||
2001年2月 | 当社管理本部長 | ||||||
2001年3月 | 当社取締役財務経理部門担当 | ||||||
2002年3月 | 当社代表取締役グループCFO | ||||||
2006年1月 | 当社代表取締役当社グループCOO兼当社グループCFO | ||||||
2012年3月 | 当社代表取締役副社長当社グループCOO兼当社グループCFO | ||||||
2014年3月 | 当社代表取締役副社長当社グループCFO(現任) | ||||||
取締役副社長 | 当社グループCOO | ワイエル・モハメド | 1967年 9月17日生 | 2001年10月 | エントラスト(現 エントラスト・データカード) 同社グローバルサービスソリューション ヴァイスプレジデント | (注)4 | ― |
2002年1月 | ジックス・コーポレーション 同社オフィサー グローバルセールス ヴァイスプレジデント | ||||||
2004年5月 | サード・ブリゲード・インクを共同創業 同社社長兼CEO | ||||||
2009年5月 | 当社によるサード・ブリゲード・インクの買収により当社入社 サーバセキュリティ ヴァイスプレジデント | ||||||
2009年11月 | 当社執行役員 グローバルストラテジックアライアンスビジネス シニアヴァイスプレジデント | ||||||
2014年3月 | 当社上席執行役員当社グループCOO | ||||||
2015年3月 | 当社取締役副社長当社グループCOO(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役副社長 | 日本地域担当兼グローバルコンシューマビジネス担当 | 大三川 彰彦 | 1959年 2月24日生 | 1982年4月 | 日本ディジタルイクイップメント株式会社(現 日本ヒューレット・パッカード株式会社)入社 | (注)4 | 4 |
1992年12月 | マイクロソフト株式会社(現 日本マイクロソフト株式会社)入社 | ||||||
2000年5月 | 同社執行役員ビジネスインターネット事業部長 | ||||||
2003年2月 | 当社入社 日本地域セールス&マーケティング統括本部長 | ||||||
2003年5月 | 当社執行役員 | ||||||
2007年4月 | 当社上席執行役員日本地域担当兼グローバルサービスビジネスジェネラルマネージャー | ||||||
2008年3月 | 当社取締役日本地域担当兼グローバルサービスビジネスジェネラルマネージャー兼グローバルコンシューマビジネスジェネラルマネージャー | ||||||
2010年2月 | 当社取締役日本地域担当兼アジア・ラテンアメリカ地域営業推進担当兼グローバルマーケティング統括本部統括本部長 | ||||||
2012年3月 | 当社取締役副社長日本地域担当兼アジア・ラテンアメリカ地域営業推進担当兼グローバルマーケティング統括本部統括本部長 | ||||||
2013年1月 | 当社取締役副社長日本地域担当兼グローバルコンシューマビジネス担当兼アジア地域営業推進担当 | ||||||
2014年1月 | 当社取締役副社長日本地域担当兼グローバルコンシューマビジネス担当(現任) | ||||||
取締役 | ― | 野中 郁次郎 | 1935年 5月10日生 | 1958年4月 | 富士電機製造株式会社(現 富士電機株式会社)入社 | (注)4 | ― |
1977年4月 | 南山大学経営学部教授 | ||||||
1979年1月 | 防衛大学校教授 | ||||||
1982年4月 | 一橋大学商学部付属産業経営研究施設教授 | ||||||
1997年4月 | 北陸先端科学技術大学院大学教授 | ||||||
1997年5月 | カリフォルニア大学バークレイ校経営大学院ゼロックス知識学ファカルティー・フェロー(現任) | ||||||
2000年4月 | 一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授 | ||||||
2006年4月 | 一橋大学名誉教授(現任) | ||||||
2007年1月 | クレアモント大学大学院ドラッカー・スクール名誉スカラー | ||||||
2007年6月 | 三井物産株式会社社外取締役(現任) | ||||||
2009年7月 | 株式会社富士通総研経済研究所理事長 | ||||||
2011年3月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2012年4月 | 早稲田大学特命教授(現任) | ||||||
2014年7月 | 株式会社富士通総研経済研究所顧問(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
常勤監査役 | ― | 千 歩 優 | 1952年 12月10日生 | 1977年4月 | シェル石油株式会社(現 昭和シェル石油株式会社)入社 | (注)5 | ― |
2003年4月 | 中川石油株式会社出向 同社取締役管理部長 | ||||||
2006年4月 | 昭和シェル石油株式会社経営相談室担当主査 | ||||||
2008年4月 | SCエネルギー株式会社出向 同社管理部長 | ||||||
2011年4月 | 昭和シェル石油株式会社石油事業本部近畿支店企画課 | ||||||
2013年3月 | 当社監査役 | ||||||
2014年7月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 長谷川 文 男 | 1940年 2月15日生 | 1964年1月 | シェル石油株式会社(現 昭和シェル石油株式会社)入社 | (注)5 | 0 |
1994年5月 | 昭和シェル石油株式会社管理会計課長兼経理部副部長 | ||||||
1996年12月 | 東京シェルパック株式会社専務取締役 | ||||||
2000年3月 | 当社常勤監査役 | ||||||
2011年6月 | 当社監査役 | ||||||
2012年1月 | 当社常勤監査役 | ||||||
2014年7月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 亀 岡 保 夫 | 1955年 11月12日生 | 1978年3月 | プライスウォーターハウス公認会計士事務所入所 | (注)5 | ― |
1982年4月 | 公認会計士登録 | ||||||
1999年4月 | 大光監査法人設立、代表社員 | ||||||
2001年3月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2004年7月 | 大光監査法人理事長兼代表社員(現任) | ||||||
監査役 | ― | 藤 田 浩 司 | 1962年 6月9日生 | 1989年4月 | 東京弁護士会弁護士登録 奥野法律事務所(現 奥野総合法律事務所)入所 | (注)5 | ― |
2002年3月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2014年2月 | 奥野総合法律事務所副所長(現任) | ||||||
2015年5月 | デクセリアルズ株式会社社外取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | ニチレキ株式会社社外取締役(現任) | ||||||
計 | 7,070 |
(注) 1 取締役野中郁次郎氏は、社外取締役であります。
2 常勤監査役千歩優及び監査役長谷川文男、亀岡保夫、藤田浩司の4名は、社外監査役であります。
3 代表取締役社長エバ・チェンは、代表取締役会長チャン ミン ジャンの配偶者の妹であります。
4 取締役の任期は、2014年12月期に係る定時株主総会終結の時から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2012年12月期に係る定時株主総会終結の時から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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