シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007XWI

有価証券報告書抜粋 りらいあコミュニケーションズ株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
中込 純1958年2月14日生
1981年4月三井物産㈱入社
2003年8月同社エレクトロニクス事業本部半導体事業部電子材料・部品営業室長
2006年10月同社情報産業本部ディスプレイ事業部プロジェクト第一室長
2007年7月同社情報産業本部ディスプレイ事業部グローバル調達物流事業室長
2008年2月株式会社ジェイエスキューブ取締役
2008年4月同社代表取締役社長
2011年8月三井物産㈱情報産業本部EMS事業部長
2012年4月同社情報産業本部インターネットデバイス・サービス第一部長
2012年6月当社取締役
2013年4月三井物産㈱次世代・機能推進本部ITイノベーション第二部長
2014年4月当社入社
取締役経営企画担当
2014年6月代表取締役社長(現任)
注3200
専務取締役公共・ライフライン、ITサービス、生活産業、システム・設備担当
下村 芳弘1954年9月19日生
1977年4月㈱ダイアナ靴店入社
1987年8月当社入社
1990年7月マーケティング第一部長
1994年6月取締役
1999年6月常務取締役
2000年4月営業推進本部長
2002年4月ビジネスソリューション本部長
2003年4月首都圏事業本部長
2003年4月営業推進統括部長
2003年4月クオリティコントロール室長
2004年7月取締役専務執行役員
2005年4月クオリティコントロール部長
2006年4月
2009年4月

2010年4月
2013年6月
2014年4月
営業推進統括部長
マーケティングセクター担当
㈱マックスコム代表取締役社長
専務取締役(現任)
CIO(Chief Information Officer)
公共・ライフライン本部、ITサービス本部、生活産業本部、システム・設備担当(現任)
注3127,200


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役人事・業務、金融担当田中誠一朗1955年7月12日生
1993年8月1995年10月
1997年4月
2003年4月
当社入社
仙台支店長
マーケティング第五部長
マーケティング第一本部長
2004年7月執行役員
2006年4月マーケティング第二本部長
2010年4月法務・人事セクター長
2012年4月2013年4月

2013年6月
2014年4月
2014年6月

2015年6月
人事本部長 兼 業務本部長
人事本部長、業務本部長 兼 システム・設備本部長
取締役(現任)
人事・業務本部担当(現任)
もしもしカレッジ(現:りらいあカレッジ)学長(現任)
金融本部担当(現任)
注37,600
取締役営業推進、海外、CSR、ダイバーシティ担当江端 亘1958年2月4日生
1981年4月三井物産㈱入社
1997年3月同社ベトナム ハノイ事務所 所長代理
2008年4月同社金融市場本部金融市場業務部長
2012年4月同社金融・新事業推進本部企業投資部長
2014年10月当社出向社長室長
2015年6月当社入社
当社取締役 営業推進本部、海外担当
CSR、ダイバーシティ担当(現任)
注3400
取締役財経、内部統制、法務、購買担当麻布 秀徳1956年4月16日生
1979年4月三井物産株式会社入社
1994年3月スペイン三井物産 総務会計部長
1998年12月メキシコ三井物産 総務会計部長
2002年4月三井物産株式会社 機械情報経理部電機プラント経理室長
2004年7月同社 監査役室次長
2007年10月MBK Distribuidora de Produtos Eletoronicos Ltda.(在ブラジル)CFO
2009年10月

2011年6月
ブラジル三井物産 副社長CFO 兼 米州本部 Deputy CFO
三井物産プラントシステム株式会社 取締役専務執行役員CFO
2015年6月当社出向CFO補佐
2016年6月当社入社
当社取締役 財経、内部統制、法務、購買担当
CFO(Chief Financial Officer) 兼 CPO(Chief Privacy Officer) 兼 CCO(Chief Compliance Officer)(現任)
注3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役野田 英紀1962年8月11日生
1985年4月三井物産㈱入社
2006年6月同社情報産業本部エレクトロニクス事業部電子材料事業室長 兼 情報コンサルティング室
2008年2月同社情報産業本部ディスプレイ事業部グローバル調達物流事業室長
2010年6月Top Victory Electronics (Taiwan) Co.,Ltd.出向
2012年4月三井物産㈱情報産業本部インターネットデバイス・サービス第一部 EMS事業室長
2013年4月同社次世代・機能推進本部ITイノベーション第二部 EMS事業室長
2014年4月同社ICT事業本部ITサービス事業部長(現任)
2014年6月当社取締役(現任)
注3-
取締役岸上 順一1954年11月14日生
1980年4月日本電信電話公社(現:日本電信電話株式会社(NTT))入社
1992年4月同社境界領域研究所担当部長
1994年6月NTT America Vice President
1999年3月
2002年10月
NTTサイバースペース研究所主幹研究員
同社理事
2007年7月同社サイバーソリューション研究所所長
2012年2月マレーシアUTAR大学教授
2014年1月
2015年4月
室蘭工業大学大学院工学研究科教授(現任)
同大学院情報電子工学系学科長(現任)
2015年6月当社取締役(現任)
注3-
常勤監査役宮田 泰平1955年2月4日生
1978年4月
1981年7月
三井物産㈱入社
米国三井物産㈱出向
2009年3月三井物産㈱機能化学品第二本部機能素材事業部長
2010年4月同社内部監査部検査役
2012年6月
2015年3月
2015年4月
同社内部監査部監査業務管理室長検査役
同社定年退職
同社嘱託内部監査部
2015年6月当社監査役(現任)
注4-
監査役白川 保友1946年9月10日生
1971年7月日本国有鉄道入社
1987年4月東日本旅客鉄道㈱入社
1991年6月同社東京地域本社運輸車両部長
1994年6月同社運輸車両部担当部長
1997年6月同社取締役運輸車両部部長
2002年6月同社常務取締役鉄道事業本部副本部長
2004年5月セントラル警備保障㈱専務取締役
2005年5月同社取締役専務執行役員
2006年3月同社代表取締役執行役員社長
2008年6月
2012年5月
2016年5月
当社監査役(現任)
セントラル警備保障㈱取締役会長
同社取締役相談役(現任)
注5-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役佐藤 彰紘1959年6月25日生
1987年10月司法試験合格
1990年4月弁護士登録(第一東京弁護士会)
丸の内共立法律事務所入所
1995年5月佐藤彰紘法律事務所開設代表(現任)
2004年6月佐藤綜合法律事務所と改称
2005年6月当社買収防衛策における特別委員
2008年6月当社監査役(現任)
注5-
監査役若狭 保弘1955年6月18日生
1978年4月三井信託銀行㈱入社
2002年2月三井トラスト・ホールディングス㈱経営管理部長
中央三井信託銀行㈱業務管理部長
2005年7月三井トラスト・ホールディングス㈱経営管理部長
中央三井信託銀行㈱執行役員業務管理部長
2007年10月中央三井トラスト・ホールディングス㈱リスク統括部長兼コンプライアンス統括部長
中央三井アセット信託銀行㈱執行役員リスク統括部長兼コンプライアンス統括部長
2009年6月中央三井アセット信託銀行㈱常勤監査役
中央三井トラスト・ホールディングス㈱監査役
2012年4月
2013年4月
三井住友信託銀行㈱常勤監査役
株式会社コスモス青山顧問
2013年6月同社代表取締役専務(現任)
当社監査役(現任)
注5-
135,400
(注)1.取締役野田英紀及び取締役岸上順一は、社外取締役であります。
2.監査役宮田泰平、監査役白川保友、監査役佐藤彰紘及び監査役若狭保弘は、いずれも社外監査役であります。
3.2016年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年以内に終了する最終事業年度に関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.2015年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する最終事業年度に関する定時株主総会の終結の時までであります。
5.2013年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する最終事業年度に関する定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05014] S1007XWI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。