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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007LJA

有価証券報告書抜粋 株式会社クリーク・アンド・リバー社 連結経営指標等 (2016年2月期)


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回次第22期第23期第24期第25期第26期
決算年月2012年2月2013年2月2014年2月2015年2月2016年2月
売上高(千円)15,458,38517,532,81920,612,00922,926,03624,909,269
経常利益(千円)690,9311,035,6521,092,2361,320,3031,116,271
当期純利益(千円)156,327334,650491,099744,030626,677
包括利益(千円)148,600445,432639,2161,421,625156,371
純資産額(千円)3,446,7773,774,8114,318,5085,140,8885,189,460
総資産額(千円)5,752,7146,872,9418,551,0289,052,5628,947,425
1株当たり純資産額(円)146.70162.60185.70229.00227.55
1株当たり当期純利益金額(円)7.2615.5422.8135.0930.16
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-15.4522.5234.5229.62
自己資本比率(%)54.950.946.852.652.8
自己資本利益率(%)5.110.113.117.013.2
株価収益率(倍)26.928.818.820.113.7
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)588,856317,289633,6001,350,160621,883
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△129,097△587,857△325,643△13,598△1,375,142
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△114,044△44,326△37,928△556,84442,358
現金及び現金同等物の期末残高(千円)2,341,5592,046,8492,355,6343,157,4232,425,120
従業員数(名)429454623672761
(外、平均臨時雇用者数)(47)(55)(102)(161)(171)
(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第22期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第23期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)及び「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)を適用しております。
4 2013年1月31日開催の取締役会の決議に基づき、2013年3月1日付で普通株式1株につき100株の株式分割を行なっております。第22期の期首に当該株式分割が行なわれたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5 株式会社メディカル・プリンシプル社は、決算日を12月31日から10月31日に変更しております。この変更により、第23期は2012年1月1日から2013年1月31日までの13ヶ月間を連結しております。
6 当社は、連結子会社において不適切な取引及び会計処理が行なわれていたことに伴い過年度の連結財務諸表等の訂正を行なうことを決定し、第22期第2四半期連結累計期間以降の連結財務諸表等を遡及処理しております。なお、第22期連結会計年度及び第23期連結会計年度に関する経営指標等の推移は、訂正による遡及処理後の数値を記載しております。また、2013年10月11日付(第22期の第2四半期及び第3四半期、第23期の第1四半期、第2四半期及び第3四半期の四半期報告書、第22期及び第23期の有価証券報告書)ならびに2013年10月15日付(第24期第1四半期報告書)で、有価証券報告書及び四半期報告書の訂正報告書を提出しております。
7 第25期より1株当たり純資産額の算定に用いられた「期末の普通株式の数」、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定に用いられた「普通株式の期中平均株式数」の算出に当たり、株式給付信託型ESOP(信託E口)が保有する当社株式数を控除する自己株式数に含めております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05096] S1007LJA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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