有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007Q7S
JFEシステムズ株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
代表取締役 社長 | ― | 西 崎 宏 | 1955年4月6日生 | 1978年4月 2002年7月 2003年4月 2006年4月 2009年4月 2012年4月 2013年3月 2013年4月 2013年6月 2014年6月 2014年6月 | 川崎製鉄株式会社入社 同社 水島製鉄所厚板・鋳鍛部長 JFEスチール株式会社 西日本製鉄所 (福山地区)厚板部長 同社 西日本製鉄所鋼材商品技術部長(理事) 同社 常務執行役員 同社 専務執行役員 同社 専務執行役員退任 当社 常勤顧問 当社 代表取締役執行役員副社長 当社 代表取締役社長(現任) KITシステムズ株式会社 取締役会長(現任) | (注)3 | 6,767 |
取締役 | ― | 上 條 巧 | 1957年5月10日生 | 1980年4月 | 川崎製鉄株式会社入社 | (注)4 | 6,241 |
2000年7月 | 当社に出向 企画人事部人事グループ長兼採用・ 人材開発グループ長 | ||||||
2004年4月 | 当社 企画人事部長 | ||||||
2007年4月 | 当社 経営企画部長兼人事部長 | ||||||
2008年4月 | 当社 執行役員 | ||||||
2009年4月 | JFEスチール株式会社 理事 当社 執行役員 | ||||||
2009年7月 | 当社に転籍 執行役員 | ||||||
2011年4月 | 当社 常務執行役員 | ||||||
2012年6月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
2016年4月 | 当社 専務執行役員(現任) | ||||||
取締役 | ― | 佐 々 木 富 雄 | 1958年11月8日生 | 1991年4月 | 川崎製鉄株式会社入社 | (注)4 | 10,025 |
同社 新事業本部電子機器事業推進部主査 | |||||||
平成6月10月 | 当社に出向 | ||||||
2003年7月 | 当社 e-ドキュメントシステム部長 | ||||||
2004年10月 | 当社 営業本部製造流通営業部長 | ||||||
2005年4月 | 当社 営業本部組立製造営業部長 | ||||||
2007年4月 | 当社 営業本部東日本営業部長 | ||||||
2008年1月 | 当社 営業本部営業企画部長 | ||||||
2009年4月 | 当社 執行役員 | ||||||
2011年1月 | 当社に転籍 | ||||||
2014年4月 | 当社 常務執行役員(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
取締役 | ― | 原 田 敬 太 | 1957年6月20日生 | 1982年4月 | 川崎製鉄株式会社入社 | (注)4 | 1,983 |
1988年10月 | 当社に出向 | ||||||
1991年4月 | 川崎製鉄株式会社 水島製鉄所企画部システム室 | ||||||
主査 | |||||||
1996年7月 | 同社 水島製鉄所企画部システム室長 | ||||||
2003年4月 | JFEスチール株式会社 新統合システム推進班 主任部員 | ||||||
2006年4月 | 同社 IT改革推進部主任部員 | ||||||
2011年3月 | 株式会社エクサ 監査役 | ||||||
2011年4月 | JFEスチール株式会社 IT改革推進部長 | ||||||
2011年6月 | 当社 監査役 | ||||||
2014年3月 | 当社 監査役辞任 | ||||||
株式会社エクサ 監査役辞任 | |||||||
2014年4月 | 当社に転籍 執行役員 | ||||||
2016年4月 | 当社 常務執行役員(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
取締役 | ― | 國 安 誠 | 1961年10月4日生 | 1984年4月 | 当社に入社 | (注)4 | 7,241 |
2003年4月 | 当社 KCプロジェクト次長 | ||||||
2004年7月 | 当社 KCプロジェクトリーダー | ||||||
2005年9月 | 当社 J-BEATプロジェクトリーダー | ||||||
2008年4月 | 当社 開発本部SIソリューション第2開発部長 | ||||||
2009年4月 | 当社 SIソリューション事業部第2開発部長 | ||||||
2010年10月 | 当社 金融ソリューション事業部開発部長 | ||||||
2011年4月 | 当社 金融ソリューション事業部 副事業部長兼 開発部長 | ||||||
2012年4月 | 当社 執行役員 | ||||||
2016年4月 | 当社 常務執行役員(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
取締役 | ― | 北 山 直 人 | 1957年10月17日生 | 1982年4月 | 川崎製鉄株式会社入社 | (注)4 | ― |
2005年4月 | JFEスチール株式会社 西日本製鉄所(倉敷地区) 厚板・鋳鍛部長 | ||||||
2008年4月 | 同社 西日本製鉄所(倉敷地区)厚板部長(理事) | ||||||
2009年4月 | 同社 西日本製鉄所鋼材商品技術部長(理事) | ||||||
2011年4月 | 同社 経営企画部長(理事) | ||||||
2012年3月 | 株式会社エクサ 取締役(現任) | ||||||
2012年4月 | JFEスチール株式会社 システム主監(現任) | ||||||
2012年6月 | 当社 取締役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
取締役 | ― | 都 築 正 行 | 1948年8月23日生 | 1971年4月 | 三菱商事株式会社入社 | (注)3 | 1,000 |
1995年1月 | 同社 主計部部長代行 | ||||||
1997年1月 | 同社 基幹システム開発室長 | ||||||
2001年4月 | 同社 経営企画部全社情報化担当部長兼 株式会社アイ・ティ・フロンティア出向 常務執行 役員 | ||||||
2004年4月 | 三菱商事株式会社 理事CIO補佐 | ||||||
2008年3月 | コカ・コーラ セントラル ジャパン株式会社 常勤監査役 | ||||||
2010年5月 | 慶應義塾大学フォトニクス・リサーチ・インスティテュート 研究支援統括補佐 | ||||||
2011年6月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
2012年2月 2014年3月 | 慶應義塾大学フォトニクス・リサーチ・インスティテュート 研究支援統括者 慶應義塾大学フォトニクス・リサーチ・インスティテュート 研究支援統括者辞任 | ||||||
常勤監査役 | ― | 金 藤 秀 司 | 1953年11月1日生 | 1978年4月 | 日本鋼管株式会社入社 | (注)5 | 9,066 |
1993年10月 | 同社 福山製鉄所冷延鋼板部溶融亜鉛鍍金工場長 | ||||||
1996年7月 | 同社 福山製鉄所原価総括部企画室長 | ||||||
1999年10月 | 同社 福山製鉄所薄板センター自動車商品技術部長 | ||||||
2004年4月 | JFEスチール株式会社 新統合システム推進班 仕様グループリーダー | ||||||
2006年4月 | 同社 IT改革推進部仕様グループリーダー | ||||||
2007年4月 | 当社に転籍 西日本事業所副所長 | ||||||
2008年4月 | 当社 執行役員西日本事業所長 | ||||||
2011年4月 | 当社 執行役員東日本事業所長 | ||||||
2014年6月 | 当社 常勤監査役(現任) | ||||||
常勤監査役 | ― | 土 浜 茂 稔 | 1957年5月20日生 | 1981年4月 | 川崎製鉄株式会社入社 | (注)7 | ― |
1989年7月 | 同社 財務部資本市場室主査 | ||||||
1990年11月 | 同社 新事業本部LSI事業部宇都宮工場総務室主査 | ||||||
1994年12月 | 同社 関連事業部主査 | ||||||
1996年7月 | 同社 経営企画部グループ会社室主査 | ||||||
1998年7月 | 同社 関連事業部主査 | ||||||
2000年7月 | 同社 千葉製鉄所業務部外注・資材室長 | ||||||
2003年4月 | 川鉄マシナリー株式会社 出向 | ||||||
2004年4月 | JFEメカニカル株式会社 出向 | ||||||
2007年7月 | 同社 総務部長 | ||||||
2009年7月 | 同社に転籍 | ||||||
2016年6月 | 同社を退職 | ||||||
当社 常勤監査役(現任) | |||||||
監査役 | ― | 安 藤 武 彦 | 1965年7月19日生 | 1988年4月 | 川崎製鉄株式会社入社 | (注)6 | ― |
1998年7月 | 同社 法務部主査 | ||||||
2002年9月 | 同社 法務部付ジェイ エフ イー ホールディング ス株式会社出向 | ||||||
2003年4月 | ジェイ エフ イー ホールディングス株式会社 総務・法務部門 | ||||||
2005年8月 | 同社 総務部法務室主任部員 | ||||||
2009年10月 | 同社 総務部法務室長 | ||||||
2012年6月 | JFEアドバンテック株式会社 監査役(現任) | ||||||
2014年4月 | JFEスチール株式会社 法務部主任部員 | ||||||
2015年4月 | 同社 法務部長 | ||||||
2015年6月 | 当社 監査役(現任) | ||||||
2016年4月 | JFEスチール株式会社 法務部長(理事)(現任) | ||||||
監査役 | ― | 冨 澤 雄 一 | 1954年11月4日生 | 1978年4月 | 川崎製鉄株式会社入社 | (注)6 | ― |
1998年7月 | 同社 経営企画部企画室主査 | ||||||
2000年7月 | 同社 経営企画部海外事業管理室主査 | ||||||
2001年12月 | 川鉄フェライト株式会社 出向 | ||||||
2003年4月 | JFEケミカル株式会社 出向 | ||||||
2010年4月 | 同社に転籍 | ||||||
2012年4月 | 同社 磁性材部磁性材総括室長 | ||||||
2013年4月 | 同社 常勤監査役(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社 監査役(現任) | ||||||
計 | 42,323 |
(注)1 取締役都築正行氏は、社外取締役であります。
2 監査役土浜茂稔、冨澤雄一の二氏は、社外監査役であります。
3 2015年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2016年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2014年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2015年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2016年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
(執行役員の状況)
当社では、経営意思決定と業務執行の分離による権限・責任の明確化及び決定・執行の迅速化を実現するため、執行役員制度を導入しております。本有価証券報告書提出日現在の執行役員の状況は以下の通りであります。
役名 | 氏名 | 担当 |
社長 | 西 崎 宏 | CEO |
専務執行役員 | 上 條 巧 | 管理部門(総務部、経営企画部、経理部、労働人事部、人材開発部、CSR部)の総括、共通部門(品質管理部、開発企画部、情報システム部、営業企画部、ソリューション企画部)の総括、労働人事部、人材開発部、営業企画部の担当 |
常務執行役員 | 佐々木 富 雄 | 製造流通システム事業部長、金融システム事業部長、幕張システムプラザの担当 |
常務執行役員 | 原 田 敬 太 | 鉄鋼部門(鉄鋼総括部、製鉄所システムプロジェクト、東京事業所、東日本事業所、西日本事業所、中部事業所、鉄鋼関連事業部)の総括、鉄鋼総括部の担当、西日本事業所長 |
常務執行役員 | 國 安 誠 | 鉄鋼関連事業部長 |
執行役員 | 中 村 元 | 総務部、経理部、経営企画部、CSR部の担当 |
執行役員 | 下 田 純 | 食品システム事業部長、プロダクト事業部長、コンテンツ技術サービス部の担当 |
執行役員 | 奥 野 敦 己 | 東日本事業所長、中部事業所の担当、東日本事業所千葉システム開発部長 |
執行役員 | 船 尾 哲 也 | ソリューション企画部の担当、ERP・BI事業部長、ソリューション事業部長、ソリューション企画部長 |
執行役員 | 笹 井 一 志 | 製鉄所システムプロジェクトの担当、製鉄所システムプロジェクトリーダー |
執行役員 | 森 本 哲 也 | 品質管理部、開発企画部、情報システム部の担当、基盤事業部長 |
執行役員 | 菅 野 英 毅 | 関西事業所長、豊田事業所長、豊田事業所開発部長 |
執行役員 | 杉 原 明 | 東京事業所長、東京事業所管理部長、東京事業所販生流システム開発部長 |
計 | 13名 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05173] S1007Q7S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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