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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007QEZ

有価証券報告書抜粋 株式会社シーティーエス 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
代表
取締役
社長
横 島 泰 蔵1960年
6月9日生
1980年9月当社入社(注)319,200
1990年7月当社取締役
1995年7月当社専務取締役
2001年6月当社代表取締役副社長
2003年4月当社代表取締役社長(現)
専務
取締役
経営企画部長

管理本部長
狩 野 高 志1980年
10月20日生
2006年4月株式会社日本航空インターナショナル入社(現 日本航空㈱)入社(注)313,127
2009年12月株式会社企業再生支援機構(現 ㈱地域経済活性化支援機構)入社
2010年9月セノー株式会社へ出向
社長室長兼管理本部副本部長
株式会社セノテック監査役
セノーメンテナンスサービス株式会社監査役
2012年6月当社取締役
2012年8月株式会社富士テクニカ宮津へ出向
業務改善部長
2013年8月
2015年10月
2016年4月
当社専務取締役経営企画室長
当社専務取締役経営企画室長兼管理部長
当社専務取締役経営企画部長兼管理本部長(現)
取締役関東エリア マネジャー宮 崎 剛1959年
8月12日生
1982年6月コモタ技研株式会社(現 コモタ㈱)入社(注)340,087
1988年10月株式会社テクニカルイン長野入社
1990年7月株式会社武重商会入社
1995年8月当社入社
2002年4月当社システム事業担当部長
2006年4月当社執行役員
2007年6月当社取締役
2010年4月
2015年10月
当社取締役システム事業統括部長
当社取締役関東エリアマネジャー(現)
取締役環境保全
事業部長
古 家 正 紀1954年
11月8日生
1977年4月矢木商事株式会社(現 矢木コーポレーション㈱)入社(注)339,641
2000年6月当社入社
2000年10月当社環境保全事業部長
2002年6月当社取締役
2010年4月当社取締役環境保全事業部長(現)
取締役早 瀬 実1949年
1月2日生
1969年4月株式会社測機舎入社(現 ㈱ソキア・トプコン)(注)34,356
1992年10月株式会社ソキア(現 ㈱ソキア・トプコン)サービス部長
2004年6月同社執行役員営業機能担当
2005年4月株式会社ソキア販売へ出向 代表取締役社長
2007年6月株式会社ソキア(現 ㈱ソキア・トプコン)取締役営業機能担当(2011年6月退任)
2013年6月当社取締役(現)
監査役
(常勤)
芦 田 久1950年
1月21日生
1968年4月株式会社八十二銀行入行(注)41,087
2001年2月同行東京営業部営業一部長
2003年6月同行執行役員 飯田支店長
2005年6月同行執行役員 融資部長 (2007年6月退職)
2007年6月八十二信用保証株式会社代表取締役社長(2013年6月退任)
2013年6月当社監査役(現)
監査役
(非常勤)
佐々木 弘 道1960年
11月13日生
1995年4月弁護士登録(注)5
1998年4月佐々木弘道法律事務所(現:弁護士法人佐々木法律事務所)開設 代表社員(現)
2008年6月当社監査役(現)
監査役
(非常勤)
水 沢 健 時1952年
2月25日生
1980年11月税理士登録(注)6
1980年11月水沢健時税理士事務所開設 同所所長(現)
2010年6月当社監査役(現)
117,498

(注) 1.取締役早瀬実は、社外取締役であります。
2.監査役芦田久、佐々木弘道及び水沢健時は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役芦田久の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役佐々木弘道の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.監査役水沢健時の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05267] S1007QEZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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