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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008Q19

有価証券報告書抜粋 株式会社総医研ホールディングス 役員の状況 (2016年6月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性1名 (役員のうち女性の比率12.5%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
小池 眞也1970年5月10日生
1994年4月ノボノルディスクファーマ㈱入社
2004年1月同社マーケティング本部ダイアビーティスグループ
プロダクトマネージャー
2004年7月当社入社 事業開発部
2006年4月当社企画室長
2006年9月当社取締役就任
2009年9月当社代表取締役社長就任(現任)
2011年1月㈱ビービーラボラトリーズ
代表取締役社長就任
2016年2月㈱ビービーラボラトリーズ
代表取締役社長退任
(注)2400
取締役
(非常勤)
梶本 修身1962年3月24日生
1994年3月大阪大学大学院医学研究科 博士課程修了(大阪大学医学博士)
1994年7月当社代表取締役就任
1997年6月当社代表取締役退任
1997年7月大阪外国語大学(現大阪大学)保健管理センター講師
1999年12月大阪外国語大学(現大阪大学)保健管理センター助教授
2002年12月当社取締役就任(現任)
2007年5月大阪市立大学大学院医学研究科COE生体情報解析学講座教授
2010年5月大阪市立大学大学院医学研究科疲労医学講座教授(現任)
2010年11月エコナビスタ㈱代表取締役就任(現任)
2015年8月東京疲労・睡眠クリニック開業院長就任(現任)
(注)24,426,800
取締役財務部長兼総務部長田部 修1970年6月3日生
1993年4月㈱日本債券信用銀行(現㈱あおぞら銀行)入行
2001年12月㈱レイコフインベストメント入社財務企画室長
2003年5月当社入社 財務部長(現任)
2004年9月当社取締役就任(現任)
2006年3月当社総務部長(現任)
(注)22,500
取締役杉野 友啓1968年10月26日生
1994年4月東レ㈱ 基礎研究所入社
2003年8月当社入社 学術部
2007年2月㈱総合医科学研究所 R&D本部長
2008年2月㈱総合医科学研究所取締役就任
2009年9月㈱総合医科学研究所
代表取締役社長就任(現任)
2010年9月当社取締役就任(現任)
(注)2-
取締役石神賢太郎1973年1月5日生
1996年4月㈱日本エル・シー・エー入社
2005年6月当社入社 総務部
2007年11月日本予防医薬㈱取締役就任
2009年9月日本予防医薬㈱
代表取締役社長就任(現任)
2015年9月当社取締役就任(現任)
(注)2-
監査役
(常勤)
林 一弘1952年12月29日生
1978年4月東朝広告㈱入社
1980年10月サツキ塾入社
2001年4月当社入社
2001年12月当社代表取締役社長就任
2003年7月当社相談役就任
2008年9月当社監査役就任(現任)
(注)3180,000


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役細川 明子1963年10月16日生
1990年10月太田昭和監査法人(現新日本有限責任監査法人)入所
2001年1月細川公認会計士事務所開業
2002年8月当社監査役就任(現任)
2012年11月税理士法人細川総合パートナーズ社員就任(現任)
(注)33,800
監査役松井 良太1977年7月24日生
2003年10月大阪国際綜合法律事務所入所
2006年4月関西大学法科大学院非常勤講師
2006年8月片山・黒木・平泉法律事務所入所
2008年9月当社監査役就任(現任)
2010年6月ルート法律事務所開業
2013年7月松井総合法律事務所開業(現在)
(注)3-
4,613,500
(注)1.監査役細川明子及び松井良太は社外監査役であります。なお、それぞれ株式会社東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
2.2016年9月28日開催の定時株主総会終結の時から2年間であります。
3.2016年9月28日開催の定時株主総会終結の時から4年間であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05367] S1008Q19)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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