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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S10079EE

有価証券報告書抜粋 株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン 沿革 (2015年12月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期

年月事項
2000年5月東京都港区にて、インターネットによる総合ゴルフサービスの提供を目的として、株式会社ゴルフ
ダイジェスト・オンラインを設立(資本金80,000千円)
オンライン・ゴルフ場予約サービス及び広告・マーケティングサービスを開始
2001年1月ゴルフ用品のインターネット販売サイト「GDO SHOP.com」(現:GDOゴルフショップ)をオープ
ン
2001年8月ゴルフ場運営・集客サービスを開始
2002年11月「ゴルフダイジェスト・オンラインカード」を株式会社ディーシーカード(現:三菱UFJニコス
株式会社)との提携により事業化
2003年1月中古ゴルフ用品買取サービスを開始
2003年3月ゴルフ場予約に関するASPサービス「GDO Web Pack」の提供を開始
2004年4月東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場
2004年11月千葉県浦安市に物流センターを設置
2005年2月携帯対応公式サイト「ゴルフダイジェスト・モバイル」を開設
2005年7月米PGA TOUR,INC所有のオリジナルデジタルコンテンツをインターネット配信開始
2005年9月社団法人日本ゴルフツアー機構(JGTO)主管のチャレンジトーナメント「GDOチャレンジ
カップ」を開催
社団法人日本女子プロゴルフ協会(LPGA)主催のステップ・アップ・ツアー「GDOレディー
スカップ」に共催
2006年3月本社を現在地(東京都港区虎ノ門)に移転
2006年8月物流センターを千葉県習志野市に移設
2007年5月株式会社テレビ東京と共同出資するテレビ東京ゴルフダイジェスト・オンラインLLC合同会社を
設立
2007年8月「ゴルフパラダイス」のブランドで中古ゴルフクラブの買取販売を行う、株式会社エイコーの全株
式を取得し連結子会社化
2007年10月連結子会社である株式会社エイコーの商号を株式会社ゴルフパラダイスに変更
2009年10月連結子会社である株式会社ゴルフパラダイスを吸収合併
2009年11月持分法適用会社であるテレビ東京ゴルフダイジェスト・オンラインLLC合同会社から一部の事業
を譲り受け、同社は解散
2010年5月ゴルフ場向けソフトウエアの開発・販売を行う株式会社インサイトの全株式を取得し連結子会社化
2011年6月米国「Golf Digest」誌を出版するConde Nast 社とライセンス契約を締結
2011年10月株式会社ロイヤリティマーケティングと提携し、ゴルフ場向けポイントサービス「Golfers
Ponta」サービスを開始
2012年5月米国GolfTEC社と提携し「GolfTEC by GDO」1号店(六本木スタジオ)を開設、ゴルフレッスンサ
ービスを開始
2012年6月2010年5月に連結子会社化した株式会社インサイトで行っていた「ゴルフ関連」以外のビジネス
を専門に事業とする子会社として同商号の株式会社インサイト(現 連結子会社)を新たに設立
2012年7月2010年5月に連結子会社化した株式会社インサイトを吸収合併
2013年4月「GolfTEC by GDO」2号店(恵比寿スタジオ)を開設
2013年10月「GolfTEC by GDO」3号店(銀座スタジオ)を開設
2014年9月ゴルフレッスンサービス事業を分割し、株式会社GDOゴルフテック(現 連結子会社)を新設分
割株式会社とする会社分割を実施
中古ゴルフクラブの買取販売を行う直営店5店舗の店舗名を「ゴルフパラダイス」から「ゴルフガ
レージ」へ変更
2014年12月「GolfTEC by GDO」4号店(神田スタジオ)を開設
2015年5月東京証券取引所市場第二部へ市場変更
2015年7月「GolfTEC by GDO」5号店(池袋スタジオ)を開設
2015年9月「ゴルフガレージ」6号店(多摩店)を開設
2015年9月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
2016年2月「GolfTEC by GDO」6号店(銀座ANNEXスタジオ)を開設


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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05391] S10079EE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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