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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007VVK

有価証券報告書抜粋 株式会社プロシップ 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性1名 (役員のうち女性の比率12.5%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役会長鈴木 勝喜1941年5月19日生
1964年4月株式会社宮野鉄工所(現シチズンマシナリーミヤノ株式会社)入社
1976年1月当社入社
1977年4月営業部長
1980年1月取締役
1987年8月代表取締役社長
1995年8月㈱ソフトウェア開発センター代表取締役
1995年8月㈱ライジン代表取締役
1997年7月㈱アイン代表取締役
1999年3月㈱エール代表取締役
2006年4月代表取締役会長
2010年6月取締役会長
2014年6月代表取締役会長
2015年4月代表取締役社長兼会長
2015年6月代表取締役会長(現任)
(注)31,394
代表取締役社長川久保 真由美1964年5月20日生
1986年4月日本電気通信システム株式会社入社
1991年11月当社入社
2003年4月パッケージ開発部長
2003年8月取締役就任
2003年9月システム開発本部長
2006年4月
2014年7月
代表取締役社長
人財開発本部長
2015年6月代表取締役社長(現任)
(注)349
取締役SS営業本部長今泉 智1968年9月11日生
1994年4月当社入社
2000年4月システム営業部長
2002年3月取締役
2007年4月取締役副社長
2009年4月システム営業本部長
2009年7月
2011年4月
代表取締役副社長
代表取締役社長
2015年4月
2015年4月
取締役(現任)
SS営業本部長(現任)
(注)345
取締役ソリューション開発本部長鈴木 資史1974年1月5日生
1998年4月当社入社
2007年4月アプリケーション開発2部長
2009年4月
2012年6月
システム開発副本部長
取締役(現任)
2014年4月ソリューション開発本部長(現任)
(注)34
取締役FS営業本部長山口 法弘1977年7月2日生
2002年4月当社入社
2010年4月システム営業1部長
2011年4月システム営業副本部長
2012年4月
2012年6月
海外ビジネス営業本部長
取締役(現任)
2015年10月FS営業本部長(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(監査等委員)
島田 裕正1951年1月13日生
1973年4月株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入社
2003年3月
2007年4月
株式会社サンノハシ入社
同社総務部部長
2012年6月当社監査役
2015年6月取締役(監査等委員)(現任)
(注)4-
取締役
(監査等委員)
鈴木 洋1941年12月15日生
1960年4月富士通信機製造株式会社(現富士通株式会社)入社
1986年9月理想科学工業株式会社入社
2002年1月有限会社ヒロ・インターナショナルシステムコンサルタント顧問
2014年6月当社監査役
2015年6月取締役(監査等委員)(現任)
(注)4-
取締役
(監査等委員)
遠藤 利夫1941年7月27日生
1960年4月小野田セメント株式会社(現太平洋セメント株式会社)入社
1968年4月株式会社フジテレビジョン入社
2002年6月
2003年6月
株式会社フジミック取締役
株式会社フジシステムズ監査役
2005年7月株式会社メディア・ネットワーク
常務取締役
2011年1月株式会社コンピュータマネジメント顧問(現任)
2015年6月取締役(監査等委員)(現任)
(注)41
1,494
(注)1.島田裕正、鈴木洋及び遠藤利夫は、社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 島田裕正、委員 鈴木洋、委員 遠藤利夫
なお、島田裕正は常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を置いている理由は、情報収集その他監査の実効性を高め、監査・監督機能を強化するためであります。
3.2016年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05466] S1007VVK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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