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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100775E

有価証券報告書抜粋 ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社 連結経営指標等 (2015年12月期)


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回次第15期第16期第17期第18期第19期
決算年月2011年12月2012年12月2013年12月2014年12月2015年12月
売上高(百万円)9,60725,821163,060173,069154,329
経常利益(百万円)1,5459,35590,10493,52472,606
当期純利益(百万円)1,6578,20954,76862,03843,432
包括利益(百万円)1,2768,54458,01359,44042,140
純資産額(百万円)10,79419,39177,428131,20390,356
総資産額(百万円)14,20025,085125,390161,081108,078
1株当たり純資産額(円)6.5014.2964.69112.3292.28
1株当たり当期純利益(円)1.447.1447.5654.0241.40
潜在株式調整後1株
当たり当期純利益
(円)1.447.1347.5441.39
自己資本比率(%)52.665.559.480.081.9
自己資本利益率(%)24.268.7120.461.039.9
株価収益率(倍)12.0912.1115.928.167.95
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)1,7166,13485,83040,29237,231
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△911△1,836△42,957△1,95041,173
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△626△153225△5,647△83,772
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)5,56110,20953,93686,97881,393
従業員数
〔外、平均臨時
雇用者数〕
(名)9579851,005971991
〔53〕〔56〕〔82〕〔88〕〔109〕

(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.従業員数の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人数であります。
3.第15期より、株式会社アクワイア及びその連結子会社1社が連結子会社となりました。なお、みなし取得日を2011年12月31日としております。
4.第17期より、株式会社グラスホッパー・マニファクチュアが連結子会社となりました。取得日は2013年2月1日となっております。
5.第17期より、GGF B.V.が連結子会社となり、Kahon 3 Oyが持分法適用の関連会社となりました。なお、みなし取得日を2013年11月1日としております。
6.第17期において、Overdriver Game Technologies Ltd.は清算結了しております。
7.第18期においてGGF B.V.が連結の範囲から、Kahon 3 Oyが持分法適用の範囲からそれぞれ除外されております。
8.第18期においてGungHo Online Entertainment Asia Pacific Pte.Ltd.及びPlayPhone,Inc.が連結子会社となっております。
9.当社は2013年4月1日付で普通株式1株につき10株の割合、2013年7月1日付で普通株式1株につき10株の割合、2014年1月1日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、第15期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
10.第17期より、金額の表示単位を千円単位から百万円単位へ変更しております。なお、比較を容易にするため第16期以前の金額についても百万円単位に組替えて表示しております。
11.第18期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
12.第19期においてGungHo Gamania Co.,Limitedが連結子会社となっております。
13.第19期における純資産額及び総資産額の大幅な減少は、主に自己株式の取得等によるものであります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05474] S100775E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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