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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007V30

有価証券報告書抜粋 株式会社システムリサーチ 生産、受注及び販売の状況 (2016年3月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題


(1) 生産実績

当連結会計年度の生産実績を業務区分別に示すと、次のとおりであります。
業務区分当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
生産高(千円)前年同期比(%)
SIサービス業務5,668,90298.9
ソフトウエア開発業務4,301,233118.1
ソフトウエアプロダクト業務396,49876.8
その他8,045107.3
合計10,374,679104.8

(注) 1 金額は、販売価格によっております。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 当社グループはソフトウエア関連事業の単一セグメントであるため、業務区分別の実績を記載しております。

(2) 外注実績

当連結会計年度の外注実績を業務区分別に示すと、次のとおりであります。
業務区分当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
外注高(千円)前年同期比(%)
SIサービス業務2,011,59288.8
ソフトウエア開発業務1,346,918128.5
ソフトウエアプロダクト業務27,97785.3
その他2407.2
合計3,386,728101.1

(注) 1 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
2 当社グループはソフトウエア関連事業の単一セグメントであるため、業務区分別の実績を記載しております。

(3) 仕入実績

当連結会計年度の仕入実績を業務区分別に示すと、次のとおりであります。
業務区分当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
仕入高(千円)前年同期比(%)
商品販売112,25586.0

(注) 1 金額は、仕入価格によっております。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 当社グループはソフトウエア関連事業の単一セグメントであるため、業務区分別の実績を記載しております。


(4) 受注実績

当連結会計年度の受注実績を業務区分別に示すと、次のとおりであります。
業務区分当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
受注高
(千円)
前年同期比
(%)
受注残高
(千円)
前年同期比
(%)
SIサービス業務5,657,61790.41,157,691103.1
ソフトウエア開発業務4,354,583109.5656,690108.8
ソフトウエアプロダクト業務372,64565.937,38861.0
商品販売136,98485.55,64383.6
合計10,521,83196.01,857,413103.5

(注) 1 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
2 当社グループはソフトウエア関連事業の単一セグメントであるため、業務区分別の実績を記載しております。

(5) 販売実績

当連結会計年度の販売実績を業務区分別に示すと、次のとおりであります。
業務区分当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
販売高(千円)前年同期比(%)
SIサービス業務5,622,02198.8
ソフトウエア開発業務4,301,233118.1
ソフトウエアプロダクト業務396,49876.0
商品販売138,08888.5
その他7,955106.1
合計10,465,797104.4

(注) 1 主な相手先別の販売実績および当該販売実績の総販売実績に対する割合は、次のとおりであります。
相手先前連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)
当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
販売高(千円)割合(%)販売高(千円)割合(%)
㈱トヨタコミュニケーションシステム1,269,65512.61,315,06712.5

2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 当社グループはソフトウエア関連事業の単一セグメントであるため、業務区分別の実績を記載しております。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05487] S1007V30)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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