東海染工株式会社 役員の状況 (2016年3月期)

男性 10名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(千株)
取締役社長 (代表取締役)		八代 芳明	1950年1月5日	1977年10月	当社入社	(注)3	1,061
				1981年3月	京都事業所次長
				1982年11月	取締役京都事業所長
				1986年11月	常務取締役営業統括部長兼名古屋事業所長
				1988年11月	専務取締役総務担当
				1990年11月	取締役社長(現任)
専務取締役 (代表取締役)	内部統制担当 グループ技術担当 海外事業本部長	古澤 秀充	1952年12月9日	1976年3月	当社入社	(注)3	38
				2003年4月	参与・浜松事業所副工場長
				2004年6月	取締役染色加工事業部機器企画販売部長兼浜松事業所工場長
				2008年6月	参与・タイ東海出向 タイ東海取締役社長
				2013年6月	常務取締役海外事業本部長
				2015年6月	専務取締役海外事業本部長
				2016年3月	専務取締役内部統制担当兼グループ技術担当兼海外事業本部長(現任)
取締役	管理部長 総務部長	津坂 明男	1953年9月9日	1977年3月	当社入社	(注)3	19
				2001年4月	参与・総務部長
				2001年6月	取締役総務部長
				2004年6月	参与・インドネシアT.T.I.出向 インドネシアT.T.I.取締役社長
				2006年6月	参与・総務部長付
				2006年6月	取締役管理部長
				2008年6月	取締役管理部長兼総務部長兼内部統制担当
				2010年7月	取締役管理部長
				2016年3月	取締役管理部長兼総務部長(現任)
取締役	染色加工事業本部長 浜松事業所長 開発技術部長 海外事業本部副部長	鷲 裕一	1960年8月5日	1984年3月	当社入社	(注)3	23
				2005年4月	参与・開発技術部長
				2008年6月	取締役開発技術部長
				2008年8月	取締役名古屋事業所長兼開発技術部担当
				2010年6月	取締役浜松事業所長兼営業統括部長兼開発技術部担当
				2012年4月	取締役総務部長兼大阪支社長兼内部統制担当兼開発技術部担当
				2015年6月	取締役総務部長兼開発技術部長兼海外事業本部副部長兼内部統制担当
				2016年3月	取締役染色加工事業本部長兼浜松事業所長兼開発技術部長兼海外事業本部副部長(現任)
取締役	製品事業部長 大阪支社長	林 秀明	1967年8月11日	1990年3月	当社入社	(注)3	6
				2012年3月	製品事業部兼海外事業本部副部長
				2015年6月	取締役製品事業部長兼海外事業本部副部長兼大阪支社長
				2016年6月	取締役製品事業部長兼大阪支社長(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(千株)
取締役		西川 健一	1955年3月6日	1978年4月	株式会社日本リクルートセンター入社	(注)3	10
				2005年4月	株式会社リクルートスタッフィング常務取締役
				2006年6月	当社取締役(現任)
取締役		古池 威	1960年1月26日	1982年4月	株式会社日本リクルートセンター入社	(注)3	-
				2006年10月	株式会社リクルートコミュニケーションエンジニアリング代表取締役
				2008年10月	株式会社リクルート エグゼクティブCEプランナー
				2012年4月	株式会社リクルートキャリア エグゼクティブコミュニケーションエンジニア
				2016年6月	当社取締役(現任)
監査役 (常勤)		大河原 保芳	1952年7月15日	1973年3月	当社入社	(注)5	3
				2000年3月	管理部財務課主査
				2015年6月	監査役(現任)
監査役		岩田 憲明	1940年2月7日	1963年4月	日本碍子株式会社入社	(注)4	3
				2000年6月	日本碍子株式会社代表取締役専務
				2002年6月	日本碍子株式会社顧問
				2006年6月	当社監査役(現任)
監査役		澤田 馨	1944年4月4日	1968年4月	日本碍子株式会社入社	(注)5	-
				2000年6月	旭テック株式会社常勤監査役
				2004年6月	同社退社
				2007年6月	当社監査役(現任)
				計			1,163

(注)1 取締役西川健一及び古池威は、社外取締役であります。
2 監査役岩田憲明及び澤田馨は、社外監査役であります。
3 2016年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間