有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007ZMC
北日本紡績株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所 有 株式数 (千株) | |
取締役社長 | 代表取締役 | 仲 治 文 雄 | 1956年7月16日生 | 1979年3月 | 当社入社 | 28年 6月 から 1年 | 18 |
2003年6月 | 当社商品開発グループ長 | ||||||
2005年6月 | 当社取締役商品開発グループ長 | ||||||
2005年10月 | 当社取締役生産・商品開発統括 | ||||||
2009年7月 | 当社取締役生産統括 | ||||||
2012年7月 | 当社取締役製造統括 | ||||||
2015年5月 | 当社取締役社長(現在) | ||||||
常務取締役 | 大 杉 幸 正 | 1947年9月17日生 | 1971年4月 | ㈱北國銀行入行 | 1953年6月から1年 | 44 | |
1999年10月 | 同行富山支店長 | ||||||
2001年5月 | 当社入社 | ||||||
2001年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2014年6月 | 当社常勤監査役 | ||||||
2016年6月 | 当社常務取締役(現在) | ||||||
取締役 | 営業部長 | 栗 林 昭 典 | 1964年7月24日生 | 1986年4月 | 蝶理㈱入社 | 28年 6月 から 1年 | ― |
2004年6月 | 小松精練㈱入社 | ||||||
2008年2月 | 当社入社 | ||||||
2014年12月 | 当社営業部長 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役営業部長(現在) | ||||||
取締役 | 総務部長 | 西 川 康 一 | 1973年12月24日生 | 1992年3月 | 当社入社 | 28年 6月 から 1年 | 9 |
2014年12月 | 当社総務部長 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役総務部長(現在) | ||||||
取締役 (監査等 委員) | 本 秀 行 | 1951年3月22日生 | 1973年4月 | ㈱北國銀行入行 | 28年 6月 から 2年 | ― | |
1989年7月 | 同行香港駐在事務所所長 | ||||||
2004年7月 | 同行監査部長 | ||||||
2005年7月 | アトム運輸㈱入社 取締役管理本部長 | ||||||
2016年4月 | 当社入社 内部統制室長 | ||||||
2016年6月 | 取締役(監査等委員)(現在) | ||||||
取締役 (監査等 委員) | 北 島 勉 | 1950年7月25日生 | 1973年4月 | 蝶理㈱入社 | 28年 6月 から 2年 | ― | |
1996年6月 | 同社大阪原料部大阪原料課長 | ||||||
2002年3月 | ㈲ケイティコーポレーション設立代表取締役社長(現在) | ||||||
2015年6月 | 当社取締役 | ||||||
2016年6月 | 取締役(監査等委員)(現在) | ||||||
取締役 (監査等 委員) | 屶 網 大 介 | 1976年10月20日生 | 2000年4月 | 新日開発入社 | 28年 6月 から 2年 | ― | |
2007年9月 | 弁護士登録(現在) | ||||||
2007年9月 | 中山博之法律事務所(現葵総合法律 事務所)勤務 | ||||||
2009年6月 | 当社監査役 | ||||||
2009年7月 | 葵総合法律事務所所長(現在) | ||||||
2016年6月 | 取締役(監査等委員)(現在) | ||||||
計 | 72 |
※1.2016年6月29日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社へ移行しました。
2.北島勉及び屶網大介は、社外取締役であります。
3.北島勉及び屶網大介は、東京証券取引所が指定を義務付けする一般株主と利益相反が生じるおそれのない独立役員であります。
4.監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 本秀行 委員 北島勉 委員 屶網大介
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00566] S1007ZMC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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