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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007XSU

有価証券報告書抜粋 株式会社フォーバル・リアルストレート 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0.00%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役社長吉 田 浩 司1962年7月3日生1987年2月株式会社フォーバル入社(注)2166,700
1998年4月株式会社フォーバルテレコム法人営業グループジェネラルマネージャー
2000年4月株式会社フォーバルコミュニケーションズ代表取締役社長
2002年2月ビー・ビー・コミュニケーションズ株式会社取締役
2002年6月株式会社フォーバルテレコム取締役
2006年4月株式会社ヴァンクール代表取締役社長
2014年6月当社取締役
2014年8月当社代表取締役(現任)
2014年8月株式会社FRSファシリティーズ代表取締役社長(現任)
2014年8月株式会社ヴァンクール取締役(現任)
取締役管理部長早 川 慎 一 郎1972年8月31日生1998年4月ラオックスヒナタ株式会社入社(注)211,300
2004年4月当社入社
2009年4月当社経理財務部長
2009年6月当社取締役管理部長(現任)
2015年10月株式会社FRSファシリティーズ取締役(現任)
取締役加 藤 康 二1959年3月10日1996年2月株式会社フォーバル入社(注)2
2003年4月同社経理部長
2006年6月同社取締役管理本部長
2007年6月株式会社フォーバルテレコム取締役(現任)
2009年6月当社取締役(現任)
2014年4月株式会社フォーバル常務取締役(現任)
2014年8月株式会社ヴァンクール代表取締役社長(現任)
取締役行 辰 哉1964年10月15日1989年5月株式会社フォーバル入社(注)2
2006年4月同社役員待遇兼事業統括本部通信事業統括
2007年4月同社執行役員首都圏第二支社長
2010年4月同社上席執行役員首都圏支社長兼城南支店長兼企画営業部長兼事業推進本部副本部長
2012年4月同社上席執行役員営業本部長兼首都圏支社長兼城南第二支店長
2013年4月同社上席執行役員社長室長
2013年6月株式会社フォーバルテレコム取締役(現任)
2013年6月当社取締役(現任)
2015年4月株式会社フォーバル常務執行役員社長室長
2016年6月株式会社フォーバル取締役社長室長(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役
(常勤)
三 浦 静 雄1958年12月16日生1988年3月株式会社フォーバル入社(注)5
2016年4月当社入社
2016年4月当社管理部付部長
2016年6月当社監査役(常勤)(現任)
監査役西 田 拓 稔1938年9月7日生1990年9月株式会社あさひ銀総合研究所(現りそな総合研究所株式会社)入所(注)3
1998年10月株式会社カサイ経営入社
2000年10月同社取締役
2002年7月同社常務取締役
2005年6月当社監査役
2006年6月当社監査役(常勤)
2015年10月株式会社FRSファシリティーズ監査役(現任)
2016年6月当社監査役(現任)
監査役吉 川 正 幸1949年1月18日生1974年10月監査法人中央会計事務所入所(注)4
1980年3月公認会計士登録
1995年6月中央監査法人代表社員
2007年8月太陽ASG有限責任監査法人代表社員
2012年8月吉川公認会計士事務所開設
2015年6月当社監査役(現任)
178,000



(注) 1 監査役西田拓稔、吉川正幸は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
2 2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2017年6月開催の定時株主総会終結の時まで
3 2014年6月30日開催の定時株主総会の終結の時から2018年6月開催の定時株主総会終結の時まで
4 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2019年6月開催の定時株主総会終結の時まで
5 2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2020年6月開催の定時株主総会終結の時まで

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05528] S1007XSU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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