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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10083JD

有価証券報告書抜粋 株式会社エヌジェイホールディングス 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性6名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役社長筒井 俊光1974年12月25日1997年4月東洋信託銀行(株)(現三菱UFJ信託銀行(株))入行(注)213,846
2001年4月日本ベンチャーキャピタル(株)入社
2008年11月当社入社
2009年1月執行役員財務経理部長
2010年6月取締役常務執行役員経営管理本部長
2012年12月当社代表取締役社長(現)
2013年3月(株)ゲームスタジオ取締役(現)
2014年11月(株)キャリアフリー取締役(現)
2015年3月(株)トライエース代表取締役(現)
2016年1月(株)シェード取締役(現)
2016年6月(株)トーテック代表取締役社長(現)
取締役福田 尚弘1969年2月18日1991年4月京成ハウジング(株)(現リフォース(株))入社(注)21,563
2000年2月当社入社
2010年3月(株)モバイル&ゲームスタジオ(現(株)ゲームスタジオ)代表取締役社長
2011年9月同社経営管理部マネージャー
2012年12月同社代表取締役社長(現)
2013年3月当社取締役(現)
2015年3月(株)トライエース取締役(現)
取締役中野 喜一郎1941年4月12日1964年4月横浜ゴム(株)入社(注)23,424
1966年5月日東工業(株)入社
同社代表取締役社長(現)
2003年5月東京アイテック(株)
代表取締役
2005年3月小金井ゴルフ(株)
代表取締役
2010年6月当社取締役(現)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役
(常勤)
亀澤 宣秀1956年2月27日1988年12月(株)ハイテック入社(注)514,100
1996年8月(株)ティエスティ代表取締役
2000年3月(株)インタープロジェクト代表取締役
2000年10月(株)アルプスビジネスサービス入社
2002年2月同社代表取締役
2003年2月(株)トーテック代表取締役
2016年6月当社監査役(現)
監査役田端 博之1968年1月10日1992年10月センチュリー監査法人入所(注)44,236
1997年4月公認会計士登録
2005年2月税理士登録
2005年7月田端公認会計士事務所長
2006年6月GTNET(株)監査役(現)
当社社外監査役(現)
2007年7月A.C.アシュアランス(株)代表取締役社長(現)
2007年11月(株)ジェイレスク(現(株)ゼック)取締役(現)
監査役朝日 義明1955年2月18日1977年4月東京証券取引所(現 (株)日本取引所グループ)入所(注)33,278
1983年4月日本合同ファイナンス(株)(現(株)ジャフコ)入社
1993年7月ジーピーシー(株)代表取締役社長(現)
1998年12月日本エス・エイチ・エル(株)監査役
2009年6月当社社外監査役(現)
2011年6月(株)マクニカ社外監査役
2015年4月マクニカ・富士エレ ホールディングス(株)社外監査役(現)
2015年12月日本エス・エイチ・エル(株)社外取締役(現)
40,447

(注) 1.監査役田端博之及び朝日義明は、社外監査役であります。
2.任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.「所有株式数」は、2016年3月31日現在のネプロジャパン役員持株会における各自の持分を含めて記載しております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05570] S10083JD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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