有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007WF1
芦森工業株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性 11名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役 鷲根 成行及び丹羽 一彦は、社外取締役であります。
2.監査役 原 恭介及び西田 俊二は、社外監査役であります。
3.2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査 役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | 機能製品事業本部長 | 瀬野 三郎 | 1949年1月18日生 |
| (注) 3 | 32 | ||||||||||||||
常務取締役 | 自動車安全部品事業本部長 | 櫻木 弘行 | 1955年8月5日生 |
| (注) 3 | 40 | ||||||||||||||
常務取締役 | 総務部統括、広報・IR室統括、人事部統括、工場統括、監査室統括、東京支社長、コンプライアンス室長 | 玉井 修一 | 1953年10月6日生 |
| (注) 3 | 22 | ||||||||||||||
取締役 | 自動車安全部品事業副本部長 | 山本 重明 | 1952年1月30日生 |
| (注) 3 | 22 | ||||||||||||||
取締役 | 経理部統括、資金部統括、経営企画室長 | 大藪 宏昌 | 1959年1月14日生 |
| (注) 3 | 4 | ||||||||||||||
取締役 | 機能製品事業副本部長 | 石川 雅敏 | 1954年1月10日生 |
| (注) 3 | 3 | ||||||||||||||
取締役 (非常勤) | 鷲根 成行 | 1956年11月12日生 |
| (注) 3 | - | |||||||||||||||
取締役 (非常勤) | 丹羽 一彦 | 1945年9月16日生 |
| (注) 3 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||
監査役 (常勤) | 瀬下 雅博 | 1958年3月1日生 |
| (注) 4 | 14 | |||||||||||||||||
監査役 (非常勤) | 原 恭介 | 1950年5月5日生 |
| (注) 5 | - | |||||||||||||||||
監査役 (非常勤) | 西田 俊二 | 1949年7月8日生 |
| (注) 6 | - | |||||||||||||||||
計 | 137 |
2.監査役 原 恭介及び西田 俊二は、社外監査役であります。
3.2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査 役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | ||||||
森澤 武雄 | 1961年8月27日生 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00577] S1007WF1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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