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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10080TL

有価証券報告書抜粋 MRKホールディングス株式会社 提出会社の経営指標等 (2016年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第34期第35期第36期第37期第38期第39期
決算年月2011年8月2012年8月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月
売上高(千円)17,502,44616,551,1929,608,51817,021,81715,578,78413,465,577
経常利益又は経常損失(△)(千円)847,3131,374,166474,130733,605△403,629△486,138
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)1,357,582471,287220,378291,267△489,517△3,702,139
持分法を適用した場合の投資利益(千円)------
資本金(千円)2,332,7292,332,7292,332,7292,332,7292,332,7292,332,729
発行済株式総数(株)32,047,07132,047,07132,047,07132,047,07132,047,07132,047,071
純資産額(千円)8,878,5989,063,6709,161,6379,209,1928,866,2595,103,142
総資産額(千円)14,292,84813,799,49013,044,69513,911,65812,746,1138,176,146
1株当たり純資産額(円)291.29297.36300.58302.14290.89167.43
1株当たり配当額(円)8.008.004.008.006.00-
(うち1株当たり中間配当額)(2.50)(4.00)(-)(4.00)(4.00)(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)44.5415.467.239.56△16.06△121.46
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)------
自己資本比率(%)62.165.770.266.269.662.4
自己資本利益率(%)16.45.32.43.2△5.4△53.0
株価収益率(倍)3.449.7024.4820.19--
配当性向(%)18.051.755.383.7--
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)2,816,155△154,901269,0501,014,778△850,698-
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△83,013△19,115△72,436△264,565△246,201-
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△1,979,701308,891△1,157,580△355,133△261,485-
現金及び現金同等物の期末残高(千円)3,894,8054,029,6793,068,7123,463,7912,105,406-
従業員数(人)2,2652,2572,2622,3452,3342,110
(外、平均臨時雇用者数)(54)(54)(80)(114)(99)(88)
(注)1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.第34期から第38期までの持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため、記載しておりません。
3.第34期から第37期までの潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、潜在株式が存在しないため、第38期及び第39期については1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため、それぞれ記載しておりません。
4.第38期及び第39期の株価収益率については、当期純損失を計上しているため、それぞれ記載しておりません。
5.第38期の配当性向については、当期純損失を計上しているため、第39期については当期純損失を計上しており、また、無配のため、記載しておりません。
6.第39期より連結財務諸表を作成しているため、第39期の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
7.第36期は、決算期変更により2012年9月1日から2013年3月31日までの7ヶ月間となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00609] S10080TL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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