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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1007Z2Z

有価証券報告書抜粋 ＴＯＰＰＡＮホールディングス株式会社 沿革 (2016年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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1900年1月凸版印刷合資会社として設立(東京市下谷区二長町)。
1908年6月株式会社に組織を改め、資本金40万円とした。
1908年10月内外印刷株式会社を合併、本所分工場(現 本所GCビル)とした。
1918年2月オフセット印刷合名会社を合併。
1926年4月東京紙器株式会社を合併、小石川紙器工場とした。
1927年1月大阪分工場を新設(1944年 大淀工場と改称)。
1938年5月板橋工場を新設。
1944年7月精版印刷株式会社を合併、大阪支社を開設し、大阪支社工場とした。
1945年7月九州工場を新設。
1949年5月東京証券取引所に株式を上場。
1961年1月「凸版印刷サービスセンター(現 トッパンアイデアセンター)」を新設。
1961年12月事業部制を導入、本社、板橋、下谷、小石川、関西、西日本の7事業部が発足。
1962年8月朝霞工場を新設。
1963年5月Toppan Printing Co., (H.K.) Ltd.を設立。
1964年8月伊丹工場を新設。
1965年5月ムーア社(カナダ)との合弁で、トッパン・ムーア・ビジネスフォーム株式会社を設立(1971年 トッパン・ムーア株式会社と改称)。
1967年9月相模原工場を新設。
1968年5月下谷工場跡地に(旧)本社ビル「トッパンビルディング」(東京都台東区)竣工。
1968年12月九州精版印刷株式会社を合併、福岡工場とした。
1970年10月滋賀工場を新設。
1971年6月佐賀工場を新設。
1971年12月愛知特殊印刷株式会社及び興文舎印刷株式会社を合併、それぞれ名古屋工場、札幌工場とした。
1973年8月群馬工場を新設。
1973年12月朝霞精密工場を新設。
1974年9月千歳工場を新設。
1975年7月福崎工場を新設。
1976年6月凸版建材開発株式会社を合併、柏工場とした。
1979年6月熊本工場を新設。
1979年12月静岡県三ヶ日町に工場を新設。
1984年7月静岡県沼津市に工場を新設。
1984年11月新潟県新発田市に工場を新設(現 新潟工場)。
1986年3月新本社ビル(東京都千代田区)竣工。
1986年7月総合研究所(埼玉県杉戸町)を新設。
1988年4月滝野工場を新設。
1988年10月川口工場を新設。
1990年12月幸手工場を新設。
1991年10月広島県神辺町に工場を新設。
1994年10月松阪工場を新設。
1995年7月福岡第二工場を新設。
1996年5月東北事業部泉事業所(宮城県仙台市)竣工。
1997年3月トッパン・ムーア株式会社(現 トッパン・フォームズ株式会社)を完全子会社化。
1997年6月「凸版芝浦ビル」(東京都港区)竣工。
1997年7月嵐山工場を新設。
1997年9月坂戸工場を新設。
1998年3月トッパン・フォームズ株式会社、東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
2000年4月情報系ビジネス拠点「トッパン小石川ビル」(東京都文京区)竣工。
2000年6月「TOPPAN VISION 21」を発表。
2000年10月東京都文京区に「トッパンホール」及び「印刷博物館」をオープン。
2001年7月福岡新第一工場を新設。
2004年1月三重第一工場を新設。
2005年4月米国デュポンフォトマスク社(現 Toppan Photomasks,Inc.)を買収。
2007年1月三重第二工場を新設。
2007年10月図書印刷株式会社(東京証券取引所市場第一部上場)の第三者割当増資を引受け、同社を連結子会社とした。
2008年7月SNP Corporation Limited(現 Toppan Leefung Pte. Ltd.)を買収。
2009年4月製造部門を分社化し、株式会社トッパンコミュニケーションプロダクツ、株式会社トッパンパッケージプロダクツ、株式会社トッパンエレクトロニクスプロダクツを設立。
機能性フィルムの生産拠点となる深谷工場を新設。
2010年4月中小型TFT液晶ディスプレイ製造の株式会社オルタステクノロジーを連結子会社化。
2013年4月東南アジア地域におけるセンターとして、シンガポール支社を設立。
2013年10月高セキュリティ対応のグループ・データセンターを新設。
2014年4月国内外の軟包装材生産のマザー工場となる群馬センター工場を新設。
2016年4月透明バリアフィルムの生産拠点としてToppan USA, Inc.ジョージア工場を新設。

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00692] S1007Z2Z)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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