シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009CWR

有価証券報告書抜粋 株式会社東洋経済新報社 役員の状況 (2016年9月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性5名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
山 縣 裕 一 郎1957年3月20日生1979年4月
当社入社(注)110,840
1997年1月ベンチャークラブ編集長
1999年9月
2001年12月
週刊東洋経済編集長
第一編集局週刊東洋経済編集部長
2002年10月第一編集局次長
2006年12月
2009年10月
2010年12月
2011年10月
2012年10月
取締役第一編集局長兼WEB事業室長
取締役編集局長兼WEB事業室長
常務取締役編集局長
常務取締役マーケティング局長
代表取締役社長就任(現在)
専務取締役駒 橋 憲 一1957年2月8日生1980年4月当社入社(注)110,070
1997年4月会社四季報編集長
2002年9月
2003年4月
会社四季報プロ500編集長
第二編集局データバンク第一部長
2004年1月第二編集局次長兼データバンク第一部長
2007年4月第二編集局次長兼データバンク第一部長兼データベース事業室商品開発部長
2007年12月取締役第二編集局長兼新事業準備室長
2009年10月

2012年10月
2016年10月
取締役データ事業局長兼新事業準備室長
常務取締役データ事業局長
専務取締役(現在)
常務取締役田 北 浩 章1960年8月16日生1985年4月
1999年2月
2005年4月
2006年12月
2008年1月

2008年7月

2009年10月
2011年10月
2011年12月
2016年10月
当社入社
ベンチャークラブ編集長
会社四季報編集長
第一編集局次長兼証券部長
第一編集局次長兼証券部長兼国際業務室長
第一編集局次長兼週刊東洋経済編集部長
編集局次長兼企業情報部長
編集局長
取締役編集局長
常務取締役(現在)
(注)19,045


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役ビジネスプロモーション局長遠 藤 俊 三1956年7月23日生1981年4月
1987年5月
2002年1月
2005年12月

2008年10月
2010年10月
2012年10月
2014年12月
㈱日本経済広告社入社
当社入社
広告局営業第二部長
㈱東洋経済リサーチセンター取締役事業企画部長
広告局業務推進部長
マーケティング局次長兼業務部長
ビジネスプロモーション局長
取締役ビジネスプロモーション局長(現在)
(注)16,065
監査役安 西 達 也1956年1月18日生1979年3月
1987年5月
㈱主婦の友社入社
当社入社
(注)25,445
1996年4月週刊東洋経済副編集長
2003年4月第一編集局金融証券部長兼金融ビジネス編集長
2005年4月第一編集局証券部担当部長兼株価四季報編集長
2006年12月会社四季報編集長
2009年10月編集局次長
2010年12月㈱東洋経済リサーチセンター代表取締役社長
2013年12月
2013年12月
当社ビジネスプロモーション局付
当社監査役就任(現在)
41,465


(注)1 2016年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から選任後1年以内に終了する事業年度のうち最後
のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
2 2013年12月24日開催の定時株主総会の終結の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち最後
のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
3 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠
監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(株)
太 田 大 三1973年2月15日生1999年4月弁護士登録-
1999年4月丸の内総合法律事務所入所
2009年1月丸の内総合法律事務所
パートナー弁護士(現在)
2014年10月

2016年12月
ジークライト㈱社外取締役(現在)

当社補欠監査役就任(現在)

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00699] S1009CWR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。