有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FFV3
株式会社ズーム 連結経営指標等 (2018年12月期)
回次 | 第32期 | 第33期 | 第34期 | 第35期 | 第36期 | |
決算年月 | 2014年12月 | 2015年12月 | 2016年12月 | 2017年12月 | 2018年12月 | |
売上高 | (千円) | 5,216,268 | 5,950,790 | 5,969,295 | 6,300,671 | 7,705,549 |
経常利益 | (千円) | 449,945 | 447,211 | 204,917 | 362,652 | 346,169 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (千円) | 418,497 | 403,381 | 179,281 | 288,646 | 318,727 |
包括利益 | (千円) | 502,056 | 373,301 | 155,892 | 269,103 | 243,741 |
純資産額 | (千円) | 3,588,526 | 3,928,527 | 4,044,460 | 4,520,965 | 4,732,666 |
総資産額 | (千円) | 4,986,837 | 5,235,166 | 6,121,781 | 6,804,661 | 7,934,497 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,796.05 | 1,966.22 | 2,024.24 | 2,004.57 | 2,075.82 |
1株当たり 当期純利益金額 | (円) | 209.46 | 201.89 | 89.73 | 133.19 | 140.31 |
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益金額 | (円) | ― | ― | ― | 126.32 | 137.35 |
自己資本比率 | (%) | 72.0 | 75.0 | 66.1 | 66.4 | 59.6 |
自己資本利益率 | (%) | 12.5 | 10.7 | 4.5 | 6.7 | 6.9 |
株価収益率 | (倍) | ― | ― | ― | 20.8 | 8.8 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 126,505 | 103,459 | 394,280 | 364,428 | △151,800 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △35,931 | 59,237 | △216,228 | △341,836 | △380,747 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △225,702 | △56,236 | 458,979 | 211,180 | 11,148 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 2,644,797 | 2,750,792 | 3,295,043 | 3,485,577 | 2,913,357 |
従業員数 | (名) | 73 | 79 | 80 | 85 | 117 |
(ほか、平均臨時 雇用人員) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) |
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第34期までの潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高がありますが、当社株式は第34期までは非上場であったため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
3.当社株式は、2017年3月28日付で東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)市場に上場したため、第35期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、新規上場日から第35期の末日までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
4.第34期までの株価収益率は、当社株式が非上場であったため記載しておりません。
5.平均臨時雇用人員は、臨時従業員の総数が従業員の100分の10未満であるため記載を省略しております。
6.2015年8月29日付で普通株式1株につき3株の株式分割を行っておりますが、第32期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33025] S100FFV3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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