有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007V4A
東レ株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第131期 | 第132期 | 第133期 | 第134期 | 第135期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (百万円) | 1,588,604 | 1,592,279 | 1,837,778 | 2,010,734 | 2,104,430 |
経常利益 | (百万円) | 109,849 | 88,244 | 110,648 | 128,572 | 150,170 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 64,218 | 48,477 | 59,608 | 71,021 | 90,132 |
包括利益 | (百万円) | 52,653 | 119,821 | 179,328 | 191,127 | 12,890 |
純資産額 | (百万円) | 674,149 | 778,626 | 944,625 | 1,080,757 | 1,024,909 |
総資産額 | (百万円) | 1,581,501 | 1,731,933 | 2,119,683 | 2,357,925 | 2,278,386 |
1株当たり純資産額 | (円) | 384.90 | 444.45 | 527.32 | 616.70 | 591.50 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 39.41 | 29.75 | 36.59 | 44.33 | 56.38 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 37.46 | 28.90 | 35.70 | 44.28 | 56.31 |
自己資本比率 | (%) | 39.7 | 41.8 | 40.5 | 41.8 | 41.5 |
自己資本利益率 | (%) | 10.5 | 7.2 | 7.5 | 7.7 | 9.3 |
株価収益率 | (倍) | 15.6 | 21.4 | 18.6 | 22.7 | 17.0 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 104,410 | 100,815 | 161,455 | 141,282 | 196,142 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △104,002 | △107,525 | △214,826 | △140,662 | △154,414 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △23,645 | 26,167 | 41,475 | △9,998 | △77,605 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 81,289 | 107,690 | 113,137 | 112,489 | 109,778 |
従業員数 | (人) | 40,227 | 42,584 | 45,881 | 45,789 | 45,839 |
(注) 1 百万円単位の金額は、百万円未満を四捨五入して表示している。
2 売上高には、消費税等を含まない。
3 第133期より、一部の在外会社において、IAS第19号「従業員給付」(2011年6月16日改訂)を適用している。当該会計方針の変更は遡及適用されるため、第132期の関連する主要な経営指標等について遡及適用後の数値を記載している。
4 「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としている。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00873] S1007V4A)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。