東レ株式会社 役員の状況 (2016年3月期)

男性29名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (千株)
代表取締役 社長	CEO兼COO	日 覺 昭 廣	1949年1月6日生	1973年4月 2001年6月 2002年6月 2004年6月 2006年6月 2007年6月 2010年6月	入社 エンジニアリング部門長 工務第2部長 取締役 常務取締役 専務取締役 代表取締役副社長 代表取締役社長(現)	(注)4	177
代表取締役副社長	知的財産部門・自動車材料戦略推進室・地球環境事業戦略推進室・ライフイノベーション事業戦略推進室全般担当 技術センター所長 東レ総合研修センター所長	阿 部 晃 一	1953年2月21日生	1977年4月 2004年6月 2005年6月 2009年6月 2011年6月 2013年6月 2014年6月	入社 愛知工場長 取締役 常務取締役 専務取締役 代表取締役専務取締役 代表取締役副社長(現)	(注)4	34
代表取締役副社長	営業全般担当 総務・法務部門(安全保障貿易管理室)・マーケティング企画室・支店全般担当 国際部門長	橋 本 和 司	1949年2月9日生	1972年4月 2002年6月 2004年6月 2007年6月 2013年6月 2016年6月	入社 ファイバー事業部門長兼繊維リサイクル室長 取締役 常務取締役 専務取締役 代表取締役副社長(現)	注)4	70
専務取締役	医薬・医療事業本部長	村 山 良	1950年3月3日生	1973年4月 2005年6月 2008年6月 2010年6月 2013年6月	入社 液晶材料事業部門長 取締役 常務取締役 専務取締役(現)	(注)4	51
専務取締役	経営企画室長 IT事業SBU長	出 口 雄 吉	1949年12月19日生	1973年4月 2009年5月 同年6月 2012年6月 2014年6月	入社 研究本部副本部長 取締役 常務取締役 専務取締役(現)	(注)4	52
専務取締役	購買・物流部門・製品安全・品質保証企画室統括 生産本部長	梅 田 明	1950年7月18日生	1975年4月 2007年6月 2008年6月 2012年6月 2015年6月	入社 生産本部(医薬・医療生産)担当兼生産技術第4部長 取締役 常務取締役 専務取締役(現)	(注)4	53

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (千株)
専務取締役	関連事業本部長	枡 田 章 吾	1951年8月15日生	1975年4月	入社	(注)4	45
				2006年6月	関連事業本部長補佐兼関連業務部長兼経営企画室参事
				2007年6月	取締役
				2011年6月 2016年6月	常務取締役 専務取締役(現)
専務取締役	繊維事業本部長 大阪事業場長	大 矢 光 雄	1956年6月11日生	1980年4月 2002年6月 2008年4月 同年6月 2009年6月 2011年6月 2012年6月 2014年6月 2016年6月	入社 長繊維事業部長 インドネシア・トーレ・シンセティクス社取締役兼OST・ファイバー・インダストリーズ社取締役 インドネシア・トーレ・シンセティクス社副社長兼OST・ファイバー・インダストリーズ社取締役 産業資材・衣料素材事業部門長兼繊維リサイクル室長 産業資材・衣料素材事業部門長 取締役 取締役退任 東レインターナショナル株式会社代表取締役社長 専務取締役(現)	(注)4	47
常務取締役	樹脂・ケミカル事業本部長 ケミカル事業部門長	佐 藤 昭 夫	1950年11月5日生	1976年4月 2010年6月 2012年6月 2013年6月	入社 東洋プラスチック精工株式会社代表取締役社長 取締役 常務取締役(現)	(注)4	25
常務取締役	水処理・環境事業本部長	大 谷 洋	1953年2月22日生	1978年4月 2011年4月 同年6月 2014年6月	入社 水処理・環境事業本部副本部長 取締役 常務取締役(現)	(注)4	26
				(主要な兼職) トーレ・アジア社会長
常務取締役	フィルム事業本部長	萩 原 識	1956年10月22日生	1981年4月 2011年4月	入社 工業材料事業部門長	(注)4	18
				2012年6月 2014年6月	取締役 常務取締役(現)
				(主要な兼職) トーレ・フィルムズ・ヨーロッパ社会長
常務取締役	CSR全般統括 総務・法務部門・IR室・広報室・宣伝室統括 東京事業場長	深 澤 徹	1955年6月3日生	1978年4月 2010年6月 2012年6月 2015年6月	入社 アメリカ地区全般統括兼在アメリカ東レ代表兼トーレ・ホールディング(U.S.A.)社会長兼トーレ・インダストリーズ(アメリカ)社社長 取締役 常務取締役(現)	(注)4	18

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (千株)
常務取締役	複合材料事業本部長 コンポジット事業部門長	須 賀 康 雄	1955年4月29日生	1980年4月 2012年5月 2013年6月 2016年6月	入社 コンポジット事業部門長 A&Aセンター所長 取締役 常務取締役(現)	(注)4	19
				(主要な兼職) 東レ・カーボンマジック株式会社代表取締役会長 トーレ・カーボン・ファイバーズ・アメリカ社会 長 トーレ・コンポジット(アメリカ)社会長 ゾルテック社会長
常務取締役	電子情報材料事業本部長 FPD材料事業部門長	小 林 裕 史	1958年11月22日生	1983年4月 2011年5月 2013年6月 2016年6月	入社 電子情報材料事業本部(技術・生産)担当 取締役 常務取締役(現)	(注)4	11
常務取締役	在中国東レ代表 東麗(中国)投資有限公司董事長 東麗即発(青島)染織股份有限公司 董事長	首 藤 和 彦	1957年12月31日生	1980年4月 2014年4月 同年6月 2016年6月	入社 テキスタイル事業部門長 取締役 常務取締役(現)	(注)4	11
常務取締役	研究本部長 基礎研究センター所長	恒 川 哲 也	1960年3月28日生	1984年4月 2012年6月 2014年6月 2016年6月	入社 土浦工場長 取締役 常務取締役(現)	(注)4	9
取締役	生産本部(フィルム生産)担当	西 野 聡	1958年11月1日生	1983年4月 2015年5月 同年6月	入社 生産本部(フィルム生産)担当 取締役(現)	(注)4	7
取締役	生産本部(繊維生産)担当	田 中 良 幸	1959年7月7日生	1984年4月	入社	(注)4	6
				2015年5月 同年6月	生産本部(繊維生産)担当兼生産技術第1部長兼技術センター企画室参事 取締役(現)
取締役	情報システム部門統括 エンジニアリング部門長	藤 本 節	1955年7月5日生	1980年4月 2005年9月 2009年4月 2014年6月 2016年6月	入社 工務第1部次長 工務第1部長 東レ・プレシジョン株式会社代表取締役社長 取締役(現)	(注)4	11
取締役	財務経理部門長	福 田 雄 二	1955年7月30日生	1979年4月 2001年2月 2003年6月 2007年6月 2009年6月 2013年6月 2016年6月	入社 プラスチック事業企画管理部次長 プラスチック事業企画管理部長 フィルム事業企画管理室長兼樹脂・ケミカル事業企画管理室長 関連業務部長 監査部長 取締役(現)	(注)4	8
				(主要な兼職) トーレ・ホールディング(U.S.A.)社社長 トーレ・キャピタル(アメリカ)社社長
取締役	人事勤労部門長	谷 口 滋 樹	1959年4月8日生	1983年4月 2006年6月 2014年12月 2015年4月 2016年6月	入社 名古屋事業場事務部長 総務部長 総務・法務部門長兼総務部長 取締役(現)	(注)4	11

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (千株)
取締役	生産本部(複合材料技術・生産、ACM技術部)担当	近 藤 敏 行	1959年6月5日生	1985年4月 2004年4月 2007年4月 同年9月 2009年6月 2013年5月 2015年5月 2016年6月	入社 複合材料事業企画推進部長兼コンポジット開発センター主幹 愛媛工場トレカ第1製造部次長 愛媛工場トレカ第2製造部長 トーレ・コンポジット(アメリカ)社社長 トーレ・カーボン・ファイバーズ・アメリカ社社長 生産本部(複合材料技術・生産、ACM技術部)担当 取締役(現)	(注)4	6
取締役	繊維事業本部副本部長 テキスタイル事業部門長	三 木 憲一郎	1959年9月23日生	1982年4月 2005年6月 2007年1月 同年12月 2012年5月 2013年5月 2016年5月 同年6月	入社 東麗(中国)投資有限公司TFNL事業部門副部門長兼東麗合成繊維(南通)有限公司董事 東麗(中国)投資有限公司董事兼東麗合成繊維(南通)有限公司董事 短繊維事業部長 長繊維事業部長 産業資材・衣料素材事業部門長 テキスタイル事業部門長兼トーレ・テキスタイルズ・ヨーロッパ社会長(非常勤) 取締役(現)	(注)4	19
				(主要な兼職) トーレ・テキスタイルズ・ヨーロッパ社会長
取締役	非常勤	伊 藤 邦 雄	1951年12月13日生	1980年4月	一橋大学商学部講師	(注)4	5
				1984年6月 1992年4月 2002年8月 2004年12月 2005年6月 2006年12月 2007年6月 2009年6月	一橋大学商学部助教授 一橋大学商学部教授 一橋大学大学院商学研究科長・商学部長 一橋大学副学長・理事 曙ブレーキ工業株式会社取締役(現) 一橋大学大学院商学研究科教授 三菱商事株式会社取締役 シャープ株式会社取締役
				同年6月 2012年6月 2013年6月 2014年5月 同年6月 2015年4月	東京海上ホールディングス株式会社取締役 住友化学株式会社取締役(現) 小林製薬株式会社取締役(現) 株式会社セブン&アイ・ホールディングス取締役(現) 当社取締役(現) 一橋大学大学院商学研究科特任教授(現)
取締役	非常勤	野 依 良 治	1938年9月3日生	1968年2月 1972年8月 1997年1月 2001年6月 2003年10月 同年10月 同年10月 2004年10月 2015年6月 同年6月	名古屋大学理学部助教授 名古屋大学理学部教授 名古屋大学大学院理学研究科長・理学部長 高砂香料工業株式会社取締役(現) 名古屋大学特任教授 独立行政法人理化学研究所理事長 独立行政法人科学技術振興機構研究開発戦略センター首席フェロー 名古屋大学特別教授(現) 国立研究開発法人科学技術振興機構研究開発戦略センター長(現) 当社取締役(現)	(注)4	10

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (千株)
監査役	常勤	八木田 素 行	1952年7月25日生	1975年4月	入社	(注)5	28
				2011年6月	東麗(中国)投資有限公司副董事長兼総経理 東麗商事(上海)有限公司董事長兼総経理
				2013年6月	監査役(現)
監査役	常勤	種 市 正四郎	1953年7月29日生	1979年4月	入社	(注)6	8
				2000年6月 2002年6月 2006年6月 2009年5月 2011年5月 2012年5月	生産技術第3部長兼技術センター企画室主幹 電子情報材料販売部長 電子情報材料研究所長 電子情報機材事業本部(技術・生産)担当 環境・アメニティー製品事業部門(技術・生産)担当兼滋賀事業場長 滋賀事業場長
				2016年6月	監査役(現)
監査役	非常勤	永 井 敏 雄	1949年7月13日生	1974年4月	判事補任官	(注)5	―
				1997年4月	東京地方裁判所部総括判事
				2001年9月	最高裁判所上席調査官
				2006年12月	甲府地方・家庭裁判所長
				2007年12月	東京高等裁判所部総括判事
				2008年11月 2012年3月 2013年3月 2014年7月 同年9月 2015年6月 2016年6月	最高裁判所首席調査官 広島高等裁判所長官 大阪高等裁判所長官 定年退官 弁護士登録(第一東京弁護士会)卓照綜合法律事務所(現) 当社監査役(現) 住友商事株式会社監査役(現)
監査役	非常勤	城 野 和 也	1954年12月10日生	1977年4月	株式会社三井銀行入行	(注)5	―
				2005年6月	株式会社三井住友銀行執行役員
				2007年4月	同行常務執行役員
				2009年4月 2010年4月	同行常務執行役員 株式会社三井住友フィナンシャルグループ常務執行役員 株式会社SMFGカード&クレジット代表取締役社長 同行取締役兼専務執行役員 株式会社三井住友フィナンシャルグループ専務執行役員 株式会社SMFGカード&クレジット代表取締役社長
				2011年6月	同行取締役兼専務執行役員 株式会社三井住友フィナンシャルグループ取締役
				2012年3月 同年6月	退任 シティバンク銀行株式会社代表取締役社長兼CEO
				2014年5月 2015年6月 同年6月	退任 株式会社日本製鋼所監査役(現) 当社監査役(現)
計							786

(注)1 取締役伊藤邦雄及び野依良治は、社外取締役である。
2 監査役永井敏雄及び城野和也は、社外監査役である。
3 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監
査役1名を選出している。補欠監査役の略歴は以下のとおりである。

氏名	生年月日	略歴		所有 株式数 (千株)
小 林 孝 一	1948年10月16日生	1973年4月	司法修習生	―
		1975年4月	判事補任官
		1985年4月	弁護士登録(第一東京弁護士会)
			田口綜合法律事務所共同パートナー
		2003年4月	関東学院大学法学部教授(現)
		2006年6月 2012年6月 同年7月	株式会社テレビ朝日監査役 当社補欠監査役(現) みぞぐち法律事務所(現)
		2016年6月	有機合成薬品工業株式会社取締役(現)

4 2016年6月28日開催の定時株主総会終結の時から2年間である。
5 2015年6月24日開催の定時株主総会終結の時から4年間である。
6 2016年6月28日開催の定時株主総会終結の時から3年間である。