有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007AF6
大塚ホールディングス株式会社 生産、受注及び販売の状況 (2015年12月期)
当社は、2014年6月27日開催の第6期定時株主総会において、定款一部変更を決議し、第7期より連結決算日を毎年3月31日から12月31日に変更いたしました。
この結果、前連結会計年度は、2014年4月1日から2014年12月31日までの期間を、当連結会計年度は、2015年1月1日から2015年12月31日までの期間を対象として記載しております。
このため、前年比較にあたっては、すべての連結対象会社の2014年1月1日から2014年12月31日までの前年同一期間数値を参考値として算出し、当該数値との比較で記載しております。
(1) 生産実績
当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりです。
(注)1.ニュートラシューティカルズとは、栄養「Nutrition」+薬「Pharmaceuticals」の造語であり、科学的根拠をもとに開発された医薬部外品や機能性食品及び栄養補助食品等を取り扱うセグメントです。
2.金額は、製造原価によっており、セグメント間の取引については相殺消去しております。
3.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(2) 受注実績
連結子会社は主として受注見込みによる生産方式をとっています。
(3) 販売実績
当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりです。
(注)1.セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は、次のとおりです。
なお、当連結会計年度の主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合については、当該販売実績の総販売実績に対する割合が100分の10以上の相手先がないため、記載を省略しております。
3.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
この結果、前連結会計年度は、2014年4月1日から2014年12月31日までの期間を、当連結会計年度は、2015年1月1日から2015年12月31日までの期間を対象として記載しております。
このため、前年比較にあたっては、すべての連結対象会社の2014年1月1日から2014年12月31日までの前年同一期間数値を参考値として算出し、当該数値との比較で記載しております。
(1) 生産実績
当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりです。
セグメントの名称 | 生産高(百万円) | 前年同一期間比(%) |
医療関連事業 | 122,040 | 109.5 |
ニュートラシューティカルズ関連事業 | 131,375 | 107.2 |
消費者関連事業 | 20,417 | 110.5 |
その他の事業 | 62,088 | 109.5 |
合計 | 335,921 | 108.7 |
2.金額は、製造原価によっており、セグメント間の取引については相殺消去しております。
3.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(2) 受注実績
連結子会社は主として受注見込みによる生産方式をとっています。
(3) 販売実績
当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりです。
セグメントの名称 | 販売高(百万円) | 前年同一期間比(%) |
医療関連事業 | 971,842 | 85.1 |
ニュートラシューティカルズ関連事業 | 321,555 | 111.5 |
消費者関連事業 | 42,874 | 97.6 |
その他の事業 | 108,954 | 111.5 |
合計 | 1,445,227 | 91.9 |
2.主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は、次のとおりです。
相手先 | 前連結会計年度 (自 2014年4月1日 至 2014年12月31日) | |
金額(百万円) | 割合(%) | |
(米国) マッケソン社 | 167,228 | 13.7 |
(米国) カーディナルヘルス社 | 126,234 | 10.3 |
3.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21183] S1007AF6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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