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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1008RF0

有価証券報告書抜粋 ＢＲＵＮＯ株式会社 沿革 (2016年6月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期

年月事項
1995年11月時計を中心とした商品の企画開発・販売を目的として株式会社イデア・インターナショナルを東京都江東区亀戸に設立(資本金10百万円)
1999年2月本社を江東区亀戸から港区高輪に移転
2000年9月商号を株式会社イデアインターナショナルに変更
2003年2月オリジナルブランド「I.D.E.A LABEL」の販売開始
2003年6月本社を港区高輪から港区芝に移転
2004年3月オリジナルブランド「TAKUMI」の販売開始
2004年7月セールスプロモーション向けビジネスを開始
2004年8月独BRAUN社と輸入販売代理店契約を締結し、セレクトブランド商品の取扱を開始
2005年5月オリジナルブランド「Agronatura」を販売開始し、オーガニック化粧品分野へ進出
2006年2月インテリア商品のセレクトショップ「Idea Frames」第一号店を表参道ヒルズに出店し、小売店舗展開を開始
2006年3月オリジナルブランドの取扱比率が高いインテリアショップ「Idea Seventh Sense」第一号店を熊本の鶴屋百貨店に出店
2007年3月オーガニック化粧品専門ショップ「Agronatura」第一号店を東京ミッドタウンに出店
2007年3月セレクト家電ショップ「Idea Digital Code」第一号店を東京ミッドタウンに出店(2013年7月に「IDEA SEVENTH SENSE-DIGITAL CODE」へ店名変更)
2007年3月オリジナルブランド「YUEN’TO」の販売開始
2007年5月インターネット販売を開始
2007年9月オリジナルブランド「BIORISTA」の販売開始
2007年11月オリジナルブランド「Idea Root」の販売開始
2007年12月オリジナルブランド「DULLER」の販売開始
2008年4月アウトレットショップ「Idea Outlet」第一号店を三井アウトレットパーク入間に出店(2012年10月に「Idea Seventh Sense」へ店名変更)
2008年7月大阪証券取引所ニッポン・ニュー・マーケット―「ヘラクレス」(現 東京証券取引所JASDAQ(グロース))に株式を上場
2008年8月インテリア&デザインのポータルサイト「idsite」の運営を開始(2015年5月に閉鎖)
2008年9月オフィス・店舗空間のコンセプト・デザインを企画する「空間プロデュース事業」を開始
2009年4月オーガニックビューティーセレクトショップ「WORDROBE TREE」第一号店を新宿マルイ本館に出店(2012年3月に閉店)
2009年8月オーガニックライフスタイルショップ「Terracuore collezione」第一号店を阪神百貨店梅田本店に出店
2009年9月ウォッチ、クロック、デジタル小物に特化した「FLAT+」第一号店を新三郷ららぽーとに出店(2010年5月に閉店)
2009年11月アップルジャパン社とのコラボレーションによるライフスタイル提案型のApple Premium Reseller「Idea Digital Studio」第一号店を東京ミッドタウンに出店(2013年3月に閉店)
2010年8月トラベルグッズのセレクトショップ「Travel Shop Gate」第一号店を有楽町マルイに出店(2015年3月に「TRAVEL SHOP MILESTO」へ店名変更)
2010年11月オリジナルブランド「Terracuore」の販売開始
2011年3月ライフスタイルショップ「eyeco sense」第一号店を二子玉川のDogwood Plazaに出店(2013年9月に「IDEA SEVENTH SENSE」へ店名変更)
2012年4月フランチャイズ第一号店を渋谷ヒカリエ ShinQsに出店
2014年2月日本リレント化粧品株式会社を吸収合併
2015年9月トラベルショップの新業態「TRAVEL STYLE by MILESTO」第一号店をmozoワンダーシティに出店

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21259] S1008RF0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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