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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007LWY

有価証券報告書抜粋 株式会社リックコーポレーション 生産、受注及び販売の状況 (2016年2月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

(1)商品仕入実績
当連結会計年度の商品仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称商品部門別当連結会計年度
(自 2015年3月1日
至 2016年2月29日)
金額(百万円)前年同期比(%)
工具・資材・園芸用品4,111104.5
家具・インテリア1,07194.2
ホームセンター事業家庭用品・日用消耗品4,51196.0
ペットフード・用品707106.0
酒・食品1,63696.1
その他40574.9
小 計12,44498.1
ペットフード・用品4,789106.9
ペット事業生体(犬・猫・他)1,787115.9
その他178521.4
小 計6,755111.5
その他690115.9
合 計19,890102.9
(注)1.金額は仕入高によって表示しております。
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3.上記のホームセンター事業のペットフード・用品には生体(犬・猫・他)を含んでおります。


(2)販売実績
当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称商品部門別当連結会計年度
(自 2015年3月1日
至 2016年2月29日)
金額(百万円)前年同期比(%)
工具・資材・園芸用品5,968107.5
家具・インテリア1,66796.5
ホームセンター事業家庭用品・日用消耗品6,08397.0
ペットフード・用品1,023103.0
酒・食品1,86196.2
その他55478.0
小 計17,15999.8
ペットフード・用品8,226110.0
ペット事業生体(犬・猫・他)2,376118.4
その他904145.3
小 計11,507113.8
その他1,005112.8
合 計29,672105.3
(注)1.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
2.上記のホームセンター事業のペットフード・用品には生体(犬・猫・他)を含んでおります。

(地域別売上高)
セグメントの名称地域別前連結会計年度
(自 2014年3月1日
至 2015年2月28日)
当連結会計年度
(自 2015年3月1日
至 2016年2月29日)
金額
(百万円)
構成比
(%)
期末店舗数金額
(百万円)
構成比
(%)
期末店舗数
岡山県11,17939.613(11)11,23837.913(11)
ホームセンター事業中国地区
(岡山県除く)
2,6149.33(3)2,4738.33(3)
四国地区3,39712.13(3)3,44711.63(3)
小 計17,19061.019(17)17,15957.819(17)
岡山県1,9236.872,0076.86
ペット事業中国地区
(岡山県除く)
1,8546.672,0977.18
四国地区1,9126.881,9316.57
近畿地区3,75713.3144,07513.714
中部地区3751.324221.42
関東地区2851.019723.317
小 計10,10935.83911,50738.854
その他岡山県8913.221,0053.42
小 計8913.221,0053.42
合 計28,191100.06029,672100.075
(注)1.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
2.当社グループでは各事業所内に複数のブランド(店名)を有しており、事業所の数を店舗数としております。
3.売上高には新規出店店舗及び閉店店舗を含んでおり、期末店舗数の( )書きは「ホームセンタータイム」を含んでいる店舗数を記載しております。
4.当連結会計年度の新規出店及び閉鎖店舗は次のとおりであります。
新規出店
下関事業所 山口県下関市 ペット事業 2015年4月17日開店
閉鎖店舗
松山中央事業所 愛媛県松山市 ペット事業 2015年6月30日閉店
アリオ倉敷事業所 岡山県倉敷市 ペット事業 2015年10月18日閉店



業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E22130] S1007LWY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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