中外製薬株式会社 連結経営指標等 (2015年12月期)

回次		国際会計基準
		移行日	2012年	2013年	2014年	2015年
決算年月		2012年 1月1日	2012年12月	2013年12月	2014年12月	2015年12月
売上収益	(百万円)	-	386,552	423,652	461,109	498,839
税引前当期利益	(百万円)	-	72,678	76,944	76,164	87,276
当期利益	(百万円)	-	46,841	51,886	52,077	62,353
当社の株主に帰属する当期利益	(百万円)	-	46,052	50,895	50,980	61,125
当期包括利益	(百万円)	-	52,488	66,793	48,485	57,476
当社の株主に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	51,564	65,497	47,379	56,380
資本合計	(百万円)	498,989	529,161	573,204	597,756	627,271
総資産額	(百万円)	587,255	645,325	697,212	739,538	787,401
1株当たり当社の株主帰属持分	(円)	914.72	970.08	1,049.47	1,092.90	1,146.17
基本的1株当たり当期利益	(円)	-	84.62	93.47	93.53	112.00
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	84.58	93.35	93.38	111.79
当社の株主帰属持分比率	(%)	84.8	81.8	82.0	80.6	79.5
当社の株主帰属持分当期利益率	(%)	-	9.0	9.3	8.7	10.0
株価収益率	(倍)	-	19.51	24.88	31.69	37.86
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	77,542	53,521	37,034	62,918
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△54,901	△13,213	△14,351	△45,269
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△22,792	△23,169	△24,388	△28,467
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	-	95,445	115,070	114,037	101,707
従業員数	(人)	6,779	6,836	6,872	7,023	7,169

(注)1.2013年より、国際会計基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。また、2012年及び移行日のIFRSに基づいた経営指標等も併せて記載しております。
2.売上収益は消費税等抜きであります。
3.金額は百万円未満を四捨五入して記載しております。

回次		日本基準
		2011年	2012年	2013年
決算年月		2011年12月	2012年12月	2013年12月
売上高	(百万円)	373,516	391,220	426,003
経常利益	(百万円)	63,585	75,406	77,764
当期純利益	(百万円)	35,234	48,205	50,615
包括利益	(百万円)	33,966	53,317	65,573
純資産額	(百万円)	459,072	490,074	532,894
総資産額	(百万円)	533,482	587,720	634,173
1株当たり純資産額	(円)	839.50	896.02	972.86
1株当たり当期純利益金額	(円)	64.75	88.58	92.95
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額	(円)	64.73	88.54	92.84
自己資本比率	(%)	85.6	83.0	83.6
自己資本利益率	(%)	7.8	10.2	9.9
株価収益率	(倍)	19.60	18.64	25.01
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	69,593	77,299	50,682
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△15,135	△54,769	△10,447
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△24,551	△22,720	△23,096
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	94,474	95,445	115,070
従業員数	(人)	6,779	6,836	6,872

(注)1.売上高は消費税等抜きであります。
2.当社グループは従来、百万円未満を切り捨てて端数処理しておりましたが、2013年より百万円未満を四捨五入して記載しております。
3.2012年より、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定にあたり「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)及び「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日)を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、2011年の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、遡及処理後の数値を記載しております。
4.2013年の日本基準による諸数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。