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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007QUC

有価証券報告書抜粋 エーザイ株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)


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回次国際会計基準
第101期第102期第103期第104期
決算年月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月
売上収益(百万円)572,616599,490548,465547,922
営業利益(百万円)80,36466,39828,33851,935
当期利益(百万円)51,91138,50143,45355,045
親会社の所有者に帰属する
当期利益
(百万円)51,67438,25143,25454,933
当期包括利益(百万円)101,92584,496114,23016,452
親会社の所有者に帰属する
持分合計
(百万円)484,054526,320598,749573,661
総資産額(百万円)1,008,686973,8231,053,818973,987
1株当たり
親会社所有者帰属持分
(円)1,697.861,845.062,096.392,006.22
基本的1株当たり当期利益(円)181.31134.13151.57192.23
希薄化後1株当たり当期利益(円)181.23134.01151.37191.76
親会社所有者帰属持分比率(%)48.054.056.858.9
親会社所有者帰属持分
当期利益率
(%)11.47.67.79.4
株価収益率(倍)23.1729.9656.3135.22
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)74,28791,27676,02295,617
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)20,92520,885△18,841△6,701
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△82,095△115,109△59,742△72,944
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)142,456153,921173,335179,326
従業員数(名)10,49510,41910,1839,877
(注1) 第102期より国際会計基準(以下、「IFRS」という。)に準拠して連結財務諸表を作成しています。
(注2) 売上収益には消費税等を含めていません。
(注3) 百万円未満を四捨五入して記載しています。


回次日本基準
第100期第101期第102期
決算年月2012年3月2013年3月2014年3月
売上高(百万円)647,976573,658600,363
営業利益(百万円)95,74870,46271,106
経常利益(百万円)90,03665,57764,943
親会社株主に帰属する
当期純利益
(百万円)58,51148,27532,955
包括利益(百万円)55,64595,16172,905
純資産額(百万円)423,427474,303510,941
総資産額(百万円)1,004,660990,249945,500
1株当たり純資産額(円)1,462.531,646.311,776.48
1株当たり当期純利益(円)205.33169.38115.56
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)205.31169.31115.46
自己資本比率(%)41.547.453.6
自己資本利益率(%)14.310.96.8
株価収益率(倍)16.0224.8034.77
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)90,62473,18185,687
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△2,56121,74026,161
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△77,977△81,805△114,797
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)112,567142,456153,920
従業員数(名)10,73010,49510,419
(注1) 売上高には消費税等を含めていません。
(注2) 百万円未満を切り捨てて記載しています。
(注3) 第102期の1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式数から控除する自己株式に、信託として保有する当社株式を含めています。
(注4) 第102期の1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に、信託として保有する当社株式を含めています。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00939] S1007QUC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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