株式会社パピレス 役員の状況 (2016年3月期)

男性7名 女性1名 (役員のうち女性の比率12.5%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (株)
取締役社長 (代表取締役)	-	松井康子	1969年3月17日生	1995年11月	当社入社	(注2)	80,592
				2000年4月	WEB編集部長就任
				2000年6月	取締役就任
				2003年6月	経営企画室長就任
				2006年6月	取締役副社長就任
				2006年6月	経営企画室業務執行取締役就任
				2006年11月	管理部門統括就任
				2007年7月	総務・経理部長就任
				2012年6月 2014年9月 2015年7月	代表取締役社長就任(現任) 巴比楽視網路科技股份有限公司董事長就任(現任) ㈱ネオアルド取締役就任(現任)
取締役会長	海外担当	天谷幹夫	1948年3月7日生	1974年3月	富士通㈱入社	(注2)	1,713,852
				1989年4月	富士通研究所㈱主任研究員就任
				1992年4月	富士通㈱小型プリンタ開発課長就任
				1995年3月	当社設立、代表取締役社長就任
				2012年6月 2014年9月	取締役会長就任(現任) 巴比楽視網路科技股份有限公司董事就任(現任)
専務取締役	仕入部門統括兼コンテンツ企画開発部長	福井智樹	1970年12月17日生	1995年11月	当社入社	(注2)	18,396
				2002年4月	コンテンツ企画部長就任
				2002年6月	取締役就任
				2007年7月 2010年9月 2013年9月 2015年6月 2015年7月	営業部門統括就任 仕入部門統括就任(現任) コンテンツ企画開発部長就任(現任) 専務取締役就任(現任) ㈱ネオアルド代表取締役社長就任(現任)
取締役	販売部門統括兼システム管理部長	岡田英明	1974年7月30日生	1997年4月	国土情報開発㈱入社	(注2)	2,000
				2000年11月	当社入社
				2003年10月	WEB開発部長就任
				2007年11月	WEB編集部長代理就任
				2008年6月	取締役就任(現任)
				2010年9月	販売部門統括就任(現任)
				2014年4月 2014年4月	システム管理部長就任(現任) WEB編集部長代理就任
取締役	管理部門統括兼総務・経理部長	須永喜和	1967年9月3日生	1990年4月	㈱太平洋銀行入行	(注2)	2,000
				1993年11月	㈲三雄美研入社
				1996年2月	中田会計事務所入所
				2007年10月	当社入社
				2008年4月	総務・経理部長就任(現任)
				2012年6月 2012年6月 2014年9月 2015年7月	取締役就任(現任) 管理部門統括就任(現任) 巴比楽視網路科技股份有限公司董事就任(現任) ㈱ネオアルド取締役就任(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (株)
常勤監査役	-	松村貞浩	1946年3月12日生	1968年4月	日産ディーゼル販売㈱入社	(注3)	-
				1988年12月	日産ディーゼル工業㈱に転籍
				1999年10月	九州日産ディーゼル㈱代表取締役社長就任
				2002年5月	関東日産ディーゼル㈱代表取締役社長就任
				2006年5月	関東日産ディーゼル㈱相談役就任
				2008年6月 2015年7月	当社監査役就任(現任) ㈱ネオアルド監査役就任(現任)
監査役	-	藤居祥三	1942年8月28日生	1966年4月	日本銀行入行	(注4)	-
				1993年6月	㈱第三銀行入行
				1994年6月	㈱第三銀行取締役検査部長就任
				2000年6月	㈱第三銀行常勤監査役就任
				2007年11月	当社監査役就任(現任)
監査役	-	洪水啓次	1936年9月14日生	1960年10月	ロービンガム・トムソン会計事務所(東京)入所	(注3)	-
				1968年5月	等松青木監査法人(現有限責任監査法人トーマツ)入所
				1974年7月	等松青木監査法人代表社員就任
				2002年6月	一般社団法人共同通信社監事就任(現任)
				2006年6月	一般財団法人商工会館監事就任(現任)
				2008年3月	㈱牧野フライス製作所第三者委員就任(現任)
				2008年6月	当社監査役就任(現任)
				計			1,816,840

(注)1 監査役松村貞浩氏、藤居祥三氏、洪水啓次氏は、社外監査役です。
2 2015年6月25日の定時株主総会終結の終結の時から2年間
3 2016年6月27日の定時株主総会終結の終結の時から4年間
4 2015年6月25日の定時株主総会終結の終結の時から4年間