有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AOFT
東和薬品株式会社 沿革 (2017年3月期)
年月 | 概要 |
1957年4月 | 大阪市東区に、医薬原料の卸売業を目的として東和薬品株式会社(資本金100万円)を設立。 |
1957年9月 | 大阪市城東区に蒲生工場を建設し、一般用医薬品の製造を開始。 |
1964年1月 | 大阪府寝屋川市に寝屋川工場を建設。 |
1964年5月 | 蒲生工場を閉鎖。寝屋川工場へ統合。 |
1965年12月 | 保険医薬の将来性に着目し、医療用医薬品の製造販売に転換。 |
1969年10月 | 大阪東和薬販株式会社を設立。 |
1974年4月 | 大阪府門真市に新社屋を建設。本社機能を移転。 |
1974年10月 | 阪神東和薬販株式会社を設立。 |
1975年1月 | 大阪府門真市に門真工場を建設。 |
1975年10月 | 株式会社東幸薬品を買収。東京地区における直販会社とする。 |
1978年3月 | 本社敷地内に大阪工場を建設。 |
1978年6月 | 大阪府門真市に研究所を建設。 |
1978年8月 | 大阪府門真市に配送センターを建設。 |
1978年12月 | 寝屋川工場を閉鎖。大阪工場と門真工場へ統合。 |
1982年3月 | 大阪府門真市に包装専門工場として大阪第二工場を建設。 |
1982年10月 | 株式会社東幸薬品を東和薬品東京販売株式会社と商号変更。 |
1983年10月 | 岡山県勝田郡勝央町に岡山工場を建設。 |
1984年9月 | 合名会社別府温泉化学研究所を買収し、大分工場として注射薬の製造を開始。 |
1987年7月 | 門真工場を閉鎖。大阪工場及び岡山工場へ統合。 |
1988年6月 | 大阪東和薬販株式会社を東和薬販株式会社と商号変更。 |
1989年3月 | 決算期を9月から3月に変更。(第33期営業年度は6か月決算となる。) |
1989年4月 | 東和薬販株式会社、阪神東和薬販株式会社、東和薬品東京販売株式会社の3社を吸収合併。 |
1990年2月 | 大分工場を分離し、平成製薬株式会社(100%出資)を設立。 |
1992年10月 | 平成製薬株式会社を吸収合併し、大分工場とする。 |
1994年7月 | 当社株式を店頭売買銘柄として日本証券業協会に登録。 |
1997年5月 | 本社を大阪府門真市新橋町に移転。(現在地) |
1998年5月 | 大阪府門真市に中央研究所を新設。(旧研究所は製剤研究所とする。) |
1998年10月 | メクト株式会社東北工場を買収し、山形工場(旧 山形第一工場)とする。 |
2003年10月 | ジェイドルフ株式会社(現 ジェイドルフ製薬株式会社)の株式を100%取得。(現 連結子会社) |
2004年4月 | 東京証券取引所市場第二部上場。 |
2005年3月 | 東京証券取引所市場第一部に指定。 |
2006年3月 | 大阪府門真市に大阪新工場を建設。 |
2009年1月 | 大分工場を閉鎖。 |
2010年10月 | 大地化成株式会社の株式を100%取得。(現 連結子会社) |
2011年10月 | 山形県上山市に山形工場を建設。 |
2012年3月 | 東日本物流センターが稼働。 |
2012年10月 | 西日本物流センターが稼働。 |
2013年11月 | 山形第一工場を閉鎖。 |
2015年3月 | 大地化成株式会社兵庫工場が稼働。 |
2016年11月 | 株式会社三協と合弁でグリーンカプス製薬株式会社を設立。 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00974] S100AOFT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。