有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10077OW
株式会社資生堂 役員の状況 (2015年12月期)
取 締 役:男性5名 女性2名(取締役のうち女性の比率28.6%)
監 査 役:男性3名 女性2名(監査役のうち女性の比率40.0%)
役員合計:男性8名 女性4名(役員合計のうち女性の比率33.3%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役 執行役員 社長 兼 CEO | 取締役会 議長 | 魚 谷 雅 彦 | 1954年6月2日生 | 1977年4月 | ライオン歯磨㈱(現商号、ライオン㈱)入社 | (注)4 | 13,500 |
1983年6月 | 米国コロンビア大学経営大学院卒業(MBA取得) | ||||||
1988年1月 | シティバンクN.A.マネージャー | ||||||
1991年4月 | クラフト・ジャパン㈱(現商号、モンデリーズ・ジャパン㈱)代表取締役副社長 | ||||||
1994年5月 | 日本コカ・コーラ㈱ 取締役上級副社長・マーケティング本部長 | ||||||
2001年10月 | 同社 代表取締役社長(Global Officer) | ||||||
2006年8月 | 同社 代表取締役会長 | ||||||
2007年6月 | ㈱ブランドヴィジョン 代表取締役社長 | ||||||
2011年8月 | アスクル㈱ 社外取締役 | ||||||
2012年1月 | コカ・コーラウエスト㈱ 顧問(現) | ||||||
2012年10月 | シティバンク銀行㈱ 取締役(非常勤) | ||||||
2013年4月 | 当社マーケティング統括顧問 | ||||||
2014年4月 | 当社執行役員社長(現) 当社CSR委員会 委員長 | ||||||
2014年6月 2015年1月 | 当社代表取締役(現) 当社人事・風土改革担当 | ||||||
2015年2月 | 当社グローバル事業(国際事業・中国事業・プロフェッショナル事業)担当 当社国際事業部長 | ||||||
2015年4月 | 当社グローバル事業全般担当 当社コーポレートコミュニケーション担当(現) | ||||||
2016年1月 | 当社経営戦略、内部監査、グローバルコスメティクス・パーソナルケアブランド事業担当(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役 執行役員 副社長 | 技術イノ ベーション 本部長、 技術戦略 本部長、 品質保証 本部長 | 岩 井 恒 彦 | 1953年5月28日生 | 1979年4月 | 当社入社 | (注)4 | 4,000 |
2002年4月 | 当社製品化計画部長 | ||||||
2004年4月 | 当社ファインケミカル事業部長 | ||||||
2006年4月 | 当社技術部長 | ||||||
2008年4月 | 当社執行役員 | ||||||
2009年4月 | 当社品質保証部長 | ||||||
2010年4月 | 当社技術企画、品質保証、フロンティアサイエンス事業担当 | ||||||
2013年4月 | 当社技術企画、品質保証、薬事、CSR、環境、フロンティアサイエンス事業担当 | ||||||
2014年4月 | 当社執行役員常務 当社研究、生産、技術総括担当 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役 | ||||||
2015年4月 | 当社技術イノベーション本部長(現) 当社研究開発、SCM、技術戦略 総括担当 | ||||||
2015年11月 | 当社技術戦略本部長、品質保証本部長(現) 当社技術企画、品質保証、フロンティアサイエンス事業担当(現) 当社薬事担当 | ||||||
2016年1月 | 当社代表取締役(現) 当社執行役員副社長(現) 当社研究開発、SCM、技術戦略 統括担当(現) 当社薬務担当(現) 当社リーガル・ガバナンス、コンプライアンス、サステナビリティ戦略統括担当(現) 当社コンプライアンス委員会 委員長(現) | ||||||
代表取締役 執行役員 常務 | 資生堂 ジャパン 社長 CEO | 坂 井 透 | 1956年10月16日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)4 | 3,700 |
2008年4月 | 当社購買部長 | ||||||
2010年4月 | 当社執行役員 当社生産・購買・ロジスティクス担当 | ||||||
2012年4月 | 当社経営企画部長 | ||||||
2013年4月 | 当社執行役員常務(現) 当社国内化粧品事業 事業戦略領域担当 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役 | ||||||
2014年4月 | 当社国内化粧品事業、ヘルスケア事業担当 | ||||||
当社国内化粧品事業部長 | |||||||
2015年4月 | 当社代表取締役(現) 日本地域本社社長 当社日本事業全般、ヘルスケア事業、デジタル事業担当 | ||||||
2015年10月 | 資生堂ジャパン株式会社 代表取締役 執行役員社長(現) | ||||||
2016年1月 | 当社日本地域統括担当(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
社外取締役 | ― | 石 倉 洋 子 (注)3 | 1949年3月19日生 | 1980年 5月 | 米国バージニア大学大学院卒業(MBA取得) | (注)4 | 200 |
1985年 6月 | 米国ハーバード大学大学院卒業(DBA取得) | ||||||
1985年7月 | マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク日本支社 入社 | ||||||
1992年4月 | 青山学院大学国際政治経済学部 教授 | ||||||
1996年3月 | エイボン・プロダクツ株式会社 取締役(非常勤) | ||||||
2000年4月 | 一橋大学大学院国際企業戦略研究科 教授 | ||||||
2001年2月 | 中央教育審議会 委員 | ||||||
2004年4月 | ボーダフォンホールディングス株式会社 取締役(非常勤) 日本郵政公社 社外理事(非常勤) | ||||||
2005年10月 | 日本学術会議 副会長 | ||||||
2006年6月 | 株式会社商船三井 社外取締役 | ||||||
2008年1月 | 総合科学技術会議 議員(非常勤) | ||||||
2010年6月 | 日清食品ホールディングス株式会社 社外取締役(現) 富士通株式会社 社外取締役 | ||||||
2011年4月 | 慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科 教授 | ||||||
2012年4月 | 一橋大学 名誉教授(現) | ||||||
2012年6月 | ライフネット生命保険株式会社 社外取締役(現) | ||||||
2014年6月 | 双日株式会社 社外取締役(現) | ||||||
2015年6月 | 当社社外取締役(現) | ||||||
社外取締役 | ― | 岩 田 彰一郎 | 1950年8月14日生 | 1973年3月 | ライオン油脂㈱(現商号、ライオン㈱) 入社 | (注)4 | 17,600 |
1986年3月 | プラス㈱ 入社 同社商品開発本部部長代理 | ||||||
1992年5月 | 同社営業本部アスクル事業推進室室長 | ||||||
1995年11月 | 同社アスクル事業部部長 | ||||||
1997年3月 | アスクル㈱ 代表取締役社長(現) | ||||||
2000年5月 | 同社CEO(現) | ||||||
2006年6月 | 当社社外取締役(現) 当社役員報酬諮問委員会委員長(現) | ||||||
2015年7月 | 株式会社みんなのウェディング 社外取締役(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
社外取締役 | ― | 大石 佳能子 | 1961年3月24日生 | 1983年4月 1987年8月 1988年6月 1988年11月 2000年6月 2000年7月 2001年8月 2002年8月 2004年8月 2010年6月 2015年6月 2016年3月 | 日本生命保険相互会社入社 マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク ニューヨーク支社 米国ハーバード大学大学院卒業(MBA取得) マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク 東京支社 株式会社メディヴァ代表取締役(現) 株式会社西南メディヴァ (現 株式会社シーズ・ワン) 代表取締役(現) アスクル株式会社 社外監査役 同社 社外取締役 医療法人社団プラタナス総事務長(現) アステラス製薬株式会社 社外取締役 江崎グリコ株式会社 社外取締役(現) 参天製薬株式会社 社外取締役(現) スルガ銀行株式会社 社外取締役(現) 当社社外取締役(現) | (注)4 | - |
社外取締役 | ― | 上 村 達 男 | 1948年4月19日生 | 1977年4月 | 北九州大学法学部 専任講師 | (注)4 | 2,400 |
1979年4月 | 同大学法学部 助教授 | ||||||
1981年4月 | 専修大学法学部 助教授 | ||||||
1986年4月 | 同大学法学部 教授 | ||||||
1990年4月 | 立教大学法学部 教授 | ||||||
1997年4月 | 早稲田大学法学部 教授(現) | ||||||
2003年10月 | 同大学21世紀COE《企業法制と法創造》総合研究所 所長 同大学大学院法務研究科 教授 | ||||||
2004年6月 | ㈱ジャスダック証券取引所 社外取締役 | ||||||
2006年6月 | 当社社外取締役(現) 当社役員指名諮問委員会委員長(現) | ||||||
2006年9月 | 同大学 法学学術院長・法学部長 | ||||||
2008年7月 2012年3月 2013年7月 | 同大学 グローバルCOE《企業法制と法創造》総合研究所 所長(現) 日本放送協会 経営委員 同協会 監査委員 同協会 経営委員長職務代行者 | ||||||
常勤監査役 | ― | 西 村 義 典 | 1955年6月28日生 | 1979年4月 | 当社入社 | (注)5 | 5,900 |
2005年4月 | 当社財務部長 | ||||||
2008年10月 | 当社経営企画部 部長 財務戦略グループリーダー 兼 資生堂ビジネスソリューション㈱ 財務部長 | ||||||
2009年4月 | 資生堂ドイチュラントGmbH 取締役社長 | ||||||
2011年4月 | 当社執行役員 最高財務責任者 当社財務、IR、情報企画担当 | ||||||
当社内部統制担当 | |||||||
2012年6月 | 当社取締役 | ||||||
2014年6月 | 当社常勤監査役(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
常勤監査役 | ― | 岡 田 恭 子 | 1959年7月26日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)6 | 3,000 |
2003年4月 | 当社プロフェッショナル事業部 | ||||||
2004年9月 | 当社CSR部 | ||||||
2006年4月 | 当社企業文化部 | ||||||
2011年10月 | 当社企業文化部長 | ||||||
2012年10月 | 当社企業文化部長 兼 150年史編纂プロジェクトグループリーダー | ||||||
2015年4月 2015年6月 | 当社総務部秘書室 部長 当社常勤監査役(現) | ||||||
社外監査役 | ― | 原 田 明 夫 | 1939年11月3日生 | 1965年4月 | 東京地方検察庁 検事 | (注)7 | 5,400 |
1975年7月 | 在米国日本国大使館 一等書記官 | ||||||
1988年4月 | 法務大臣官房 人事課長 | ||||||
1992年4月 | 盛岡地方検察庁 検事正 | ||||||
1993年12月 | 法務大臣官房長 | ||||||
1996年1月 | 法務省 刑事局長 | ||||||
1998年6月 | 法務事務次官 | ||||||
1999年12月 | 東京高等検察庁 検事長 | ||||||
2001年7月 | 検事総長 | ||||||
2004年10月 | 弁護士(現) | ||||||
2005年5月 | 財団法人国際民商事法センター 理事長 | ||||||
2005年6月 | 当社社外監査役〔非常勤〕(現) セイコーホールディングス㈱ 社外取締役(現) 住友商事㈱ 社外監査役 | ||||||
2005年7月 | 学校法人東京女子大学 理事長 | ||||||
2006年6月 | ㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ 社外取締役 | ||||||
2007年11月 | 財団法人日本刑事政策研究会 理事長 | ||||||
2009年10月 2011年1月 2012年4月 2013年4月 2013年6月 | 日本郵政㈱ 社外取締役 ㈱企業再生支援機構 社外監査役 ㈱企業再生支援機構 社外取締役 公益財団法人東京大学学生キリスト教青年会 代表理事(現) 一般財団法人日本刑事政策研究会 代表理事(現) 公益財団法人国際民商事法センター 代表理事(現) 住友商事㈱ 社外取締役(現) | ||||||
2014年3月 | 山崎製パン㈱ 社外取締役(現) | ||||||
社外監査役 | ― | 大 塚 宣 夫 | 1942年1月10日生 | 1967年5月 | 慶應義塾大学精神神経科学教室 助手 | (注)6 | 37,000 |
1968年5月 | 財団法人井之頭病院 入職 | ||||||
1980年2月 | 青梅慶友病院 病院長 | ||||||
1988年11月 | 医療法人社団慶成会 理事長兼院長 | ||||||
2001年2月 | 同医療法人社団 理事長専任 | ||||||
2007年6月 | 当社社外監査役〔非常勤〕(現) | ||||||
2010年4月 | 医療法人社団慶成会 会長 (現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
社外監査役 | ― | 辻 山 栄 子 | 1947年12月11日生 | 1977年4月 | 茨城大学人文学部 専任講師 | (注)8 | 7,400 |
1982年1月 | 米国 コロンビア大学 ビジネス・スクール客員研究員 | ||||||
1985年4月 | 武蔵大学経済学部 助教授 | ||||||
1993年9月 | 英国 ケンブリッジ大学 客員研究員 | ||||||
1993年12月 | 東京大学 博士(経済学) | ||||||
1996年4月 2001年7月 2003年4月 2008年6月 2010年6月 2010年9月 2011年5月 | 武蔵大学 経済学部長 米国 財務会計基準審議会(FASB) 国際客員フェロー 早稲田大学商学部・大学院商学研究科 教授(現) 三菱商事㈱ 社外監査役(現) オリックス㈱ 社外取締役(現) 早稲田大学大学院 商学研究科長 ㈱ローソン 社外監査役(現) | ||||||
2011年6月 | ㈱エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現商号、㈱NTTドコモ) 社外監査役 (現) | ||||||
2012年6月 | 当社社外監査役〔非常勤〕(現) | ||||||
計 | 100,100 |
(注) 1 石倉洋子氏、岩田彰一郎氏、大石佳能子氏及び上村達男氏は、社外取締役です。
2 原田明夫氏、大塚宣夫氏及び辻山栄子氏は、社外監査役です。
3 石倉洋子氏は、当該氏名が高名であることから前記のとおり表記していますが、戸籍上の氏名は栗田洋子氏です。
4 取締役の任期は、2015年12月期に係る定時株主総会終結の時から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5 監査役西村義典氏の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年12月期に係る定時株主総会終結の時までです。
6 監査役岡田恭子氏及び大塚宣夫氏の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までです。
7 監査役原田明夫氏の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までです。
8 監査役辻山栄子氏の任期は、2015年12月期に係る定時株主総会終結の時から2019年12月期に係る定時株主総会終結の時までです。
〔ご参考〕取締役を兼務しない執行役員
取締役を兼務しない執行役員:男性12名 女性3名(取締役を兼務しない執行役員のうち女性の比率20.0%)
地位 | 氏名 | 担当又は主な職業 |
執行役員 常務 | 島谷庸一 | 研究開発本部長 |
執行役員 | 青 木 淳 | 人事本部長兼人事部長 (中国事業革新プロジェクト、秘書・渉外担当) |
執行役員 | ジャン フィリップ シャリエ | 資生堂アジアパシフィックPte.Ltd.社長兼資生堂シンガポール Co.,(Pte.)Ltd.社長 (アジアパシフィック地域統括担当) |
執行役員 | 藤 原 憲 太 郎 | 資生堂(中国)投資有限公司 董事長兼総経理 |
執行役員 | 林高広 | クリエーティブ本部長 (宣伝・デザイン、企業文化担当) |
執行役員 | カタリーナ ヘーネ | グローバルプロフェッショナル事業本部長 |
執行役員 | 保 坂 匡 哉 | 技術イノベーション本部長付 |
執行役員 | 亀 山 満 | グローバルICT本部長兼グローバルICT部長 |
執行役員 | 櫛 田 靖 | SCM本部長 上海卓多姿中信化粧品有限公司 董事長 |
執行役員 | 岡 部 義 昭 | グローバルプレステージブランド事業本部SHISEIDOブランドユニット ブランドディレクター |
執行役員 | 塩 島 義 浩 | リーガル・ガバナンス本部長 (コンプライアンス、サステナビリティ戦略担当) |
執行役員 | 副 島 三 記 子 | 美容統括本部長 兼 資生堂ジャパン㈱ 美容統括本部長 (ビューティークリエーション、日本地域お客さま情報担当) |
執行役員 | 杉山繁和 | 資生堂ジャパン㈱ コスメティクスブランド事業本部長 資生堂フィティット㈱ 代表取締役社長 (日本地域コスメティクスブランド事業担当) |
執行役員 | 直 川 紀 夫 | 最高財務責任者 CFO (財務、経営管理担当) |
執行役員 | 田 邨 真 理 | グローバルプレステージブランド事業本部長 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00990] S10077OW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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