株式会社スポーツフィールド 提出会社の経営指標等 (2021年12月期)

回次		第8期	第9期	第10期	第11期	第12期
決算年月		2017年12月	2018年12月	2019年12月	2020年12月	2021年12月
売上高	(千円)	1,101,380	1,506,875	1,900,480	1,874,068	2,122,155
経常利益又は 経常損失(△)	(千円)	59,419	118,234	192,655	39,458	△35,805
当期純利益又は 当期純損失(△)	(千円)	40,419	67,268	133,716	17,208	△79,470
資本金	(千円)	10,300	10,300	92,680	92,712	92,869
発行済株式総数	(株)
普通株式		20,000	20,400	881,600	882,560	897,400
A種株式		400	-	-	-	-
純資産額	(千円)	61,870	129,138	427,616	444,662	365,507
総資産額	(千円)	419,538	729,780	1,102,908	1,485,313	1,537,559
1株当たり純資産額	(円)	75.82	158.26	485.05	503.88	407.33
1株当たり配当額	(円)	-	-	-	-	-
(1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)	(円)	49.53	82.44	163.65	19.51	△89.21
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	-	-	151.61	18.19	-
自己資本比率	(%)	14.7	17.7	38.8	29.9	23.8
自己資本利益率	(%)	97.0	70.4	48.0	3.9	△19.6
株価収益率	(倍)	-	-	46.0	97.3	-
配当性向	(%)	-	-	-	-	-
従業員数	(名)	111	155	198	230	265
株主総利回り	(%)	-	-	-	25.2	19.3
(比較指標:マザーズ指数)	(%)	(-)	(-)	(-)	(133.3)	(110.1)
最高株価	(円)	-	-	8,790	7,590	2,873
最低株価	(円)	-	-	6,700	1,717	1,406

(注) 1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.当社は、A種類株主の株式取得請求権の行使を受けたことにより、2018年3月16日付で全てのA種類株式を自己株式として取得し、対価としてA種類株式1株につき普通株式1株を交付しております。また、当社が取得したA種類株式については、株主価値の向上を図るため2018年3月16日開催の取締役会決議に基づき、2018年3月31日付で会社法第178条に基づき消却しました。その結果、発行済株式総数は20,400株となっております。
3.2019年10月4日付で株式1株につき40株の株式分割を行っておりますが、第8期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第8期及び第9期においては新株予約権の残高がありますが、当社株式は非上場であったため、期中平均株価が把握できないため、第12期においては潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
5.株価収益率については、第8期及び第9期においては当社株式が非上場であったため、第12期においては1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6. 従業員数は、契約社員を含む就業人員数であります。臨時従業員数は、従業員の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
7.第8期から第10期の株主総利回り及び比較指標は、2019年12月26日に東京証券取引所マザーズ市場に上場したため記載しておりません。第11期以降の株主総利回り及び比較指標は、2019年12月期末を基準として算定しております。
8.最高・最低株価は、東京証券取引所マザーズにおける株価を記載しております。ただし、当社株式は2019年12月26日から東京証券取引所マザーズ市場に上場しており、それ以前の株価については該当がありません。
9.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第10期の期首から適用しており、第9期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
10.主要な経営指標等のうち、第8期、第9期、第10期、第11期及び第12期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。