株式会社スポーツフィールド 役員の状況 (2021年12月期)

① 役員一覧
男性9名 女性0名(役員のうち女性の比率-%)

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
代表取締役 兼 体育会・スポーツ事業本部長(特命)兼 スポーツ事業部門長	篠﨑 克志	1982年7月13日	2005年4月 株式会社リンク・ワン入社 2006年7月 株式会社ガーディアンシップ入社 2007年7月 株式会社ガーディアンウィル(現:㈱スポーツリンク)入社 2009年4月 株式会社スポーツリンク 取締役 2010年1月 株式会社スポーツリンク埼玉(現:㈱スポーツフィールド) 代表取締役(現任) 2016年5月 株式会社エスエフプラス 代表取締役会長	(注)3	204,500
取締役副社長 兼 体育会・スポーツ事業本部長 兼 西日本体育会事業部門長 兼 事業企画推進部門長	伊地知 和義	1983年10月2日	2006年4月 株式会社ウィル(現:㈱スポーツリンク)入社 2009年10月 株式会社スポーツリンク九州 代表取締役 2014年1月 当社入社 取締役副社長(現任) 2014年1月 株式会社エスケイ 取締役 2016年5月 株式会社エスエフプラス 取締役社長	(注)3	104,800
専務取締役 兼 経営管理本部長 兼 人事Div.長	加地 正	1966年12月8日	1990年4月 株式会社ビジネスコンサルタント入社 1993年7月 株式会社技術綜研(現:㈱J-POWERビジネスサービス)入社 1999年4月 電発産業株式会社(現:㈱Jパワービジネスサービス)入社 2001年2月 株式会社日本エル・シー・エー入社 2001年7月 株式会社リンク・ワン 出向 2004年6月 株式会社リンク・ワン 入社 2006年10月 株式会社ヒューマンウォーク 代表取締役 2007年5月 株式会社経営支援 執行役員 2014年1月 当社入社 専務取締役(現任)	(注)3	104,800
専務取締役 兼 ICT開発本部長 兼 ICT開発Div.長	森本 翔太	1981年10月26日	2005年4月 株式会社リンク・ワン入社 2006年7月 株式会社ガーディアンシップ入社 2007年7月 株式会社ガーディアンウィル(現:㈱スポーツリンク)入社 2009年6月 株式会社スポーツリンク関西 代表取締役 2014年1月 当社入社 常務取締役 2018年4月 当社専務取締役(現任)	(注)3	104,800

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
取締役	小林 明彦	1952年11月13日	1975年4月 株式会社三和銀行(現:㈱三菱UFJ銀行)入行 1985年10月 同行ダラス支店 支店長代理 1989年7月 同行事業開発部 上席部長代理 1992年5月 同行ロンドン支店 次長 1997年2月 同行国際業務部 欧州室長 1999年5月 同行吉祥寺支店 支店長 2001年7月 サンワインターナショナルファイナンス(香港)社長 2003年6月 UFJつばさ証券(現:三菱UFJ証券ホールディングス㈱)投資銀行グループ長 2004年5月 同社執行役員 投資銀行部門担当 2004年8月 同社常務執行役員 投資銀行部門 金融法人部門担当 2005年10月 三菱UFJ証券(現:三菱UFJモルガン・スタンレー証券㈱) 常務執行役員 投資銀行部門担当 2006年6月 同社常務取締役 国際本部長 2007年7月 米国三菱UFJ証券 社長 2009年1月 三菱UFJ証券常務執行役員 大阪駐在 2010年5月 三菱UFJモルガン・スタンレー証券 専務執行役員 2013年8月 akソリューションアドバイザリー株式会社 社長 2017年1月 同社会長(現任) 2017年7月 株式会社シーボン 社外取締役 2017年12月 当社社外取締役(現任) 2019年7月 株式会社三ッ星 社外取締役	(注)3	-
取締役	河村 直人	1964年9月30日	1987年4月 日本ハム株式会社 入社 1989年10月 株式会社テンポラリーエルダー(パソナグループ、現ランスタッド㈱)入社 1998年7月 株式会社ホームコンピューティング・ネットワーク(パソナ・NTT ジョイントベンチャー) 代表取締役 2006年6月 同社顧問 2007年4月 株式会社Jobby設立 代表取締役 2009年4月 株式会社インターワークス 入社 2009年6月 同社代表取締役 2012年3月 株式会社アイ・アム&インターワークス(現:㈱インターワークス) 代表取締役社長 2014年4月 同社代表取締役会長 2014年4月 日本データビジョン株式会社 取締役 2014年8月 同社代表取締役 2017年3月 同社取締役 2017年4月 株式会社インターワークス取締役経営管理本部長 2017年9月 同社取締役大阪支社長 2019年1月 当社社外取締役(現任) 2019年2月 株式会社シンライフワーク 代表取締役(現任) 2021年4月 一般財団法人 Japan Leading Edge Foundation 理事(現任) 2021年5月 一般社団法人日本中小企業スマートビジネス推進協会 監事(現任)	(注)3	-

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
常勤監査役	大隅 靖朗	1955年9月12日	1980年4月 株式会社三菱銀行(現:㈱三菱UFJ銀行)入行 1984年2月 同行 デュッセルドルフ支店 1992年7月 同行 国際企画部 企画グループ 1996年9月 同行 ロンドン支店 2003年9月 同行 営業審査部次長 2006年10月 同行 事業戦略開発部長 2007年6月 同行 投資銀行審査部長 2008年9月 三菱UFJ証券株式会社(現:三菱UFJモルガン・スタンレー証券㈱)金融法人グループ副グループ長 2009年6月 執行役員金融法人グループ長 2011年6月 執行役員京都支店長 2013年6月 三菱UFJ証券ホールディングス株式会社 監査役 兼 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 監査役 2015年6月 三菱UFJ証券ホールディングス株式会社 顧問 2015年10月 花南企画株式会社 代表取締役 2017年4月 当社社外常勤監査役(現任)	(注)4	-
監査役	山本 憲司	1953年8月1日	1975年12月 ダイキチ商店 創業 1976年7月 株式会社ダイキチ 取締役 1996年2月 株式会社ダイフィル 代表取締役 2015年6月 同社取締役会長 2016年12月 当社社外監査役(現任)	(注)4	-
監査役	森 一生	1978年4月26日	2001年9月 株式会社ECC ECC編入学院 非常勤講師 2002年4月 学校法人山口学園 ECC国際外語専門学校 非常勤講師 2005年10月 帝塚山大学エクステンションセンター 非常勤講師 2009年12月 弁護士登録 2010年1月 小林・藤堂法律特許事務所 入所 2012年9月 慶應義塾大学大学院法務研究科 助教 2016年10月 代官山綜合法律事務所 代表(現任) 2017年10月 株式会社ファーストロジック 社外監査役(現任) 2017年11月 丹平製薬株式会社 社外監査役(現任) 2017年12月 株式会社アトラエ 社外監査役 2017年12月 Retty株式会社 社外取締役(現任) 2017年12月 当社社外監査役(現任) 2018年12月 株式会社SDGth 代表取締役(現任) 2020年11月 株式会社出前館 社外取締役(現任)	(注)4	-
計					518,900

(注) 1.取締役小林明彦、河村直人は社外取締役であります。
2.監査役大隅靖朗、山本憲司、森一生は社外監査役であります。
3.取締役の任期は選任後2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.監査役の任期は選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5.当社は、執行役員制度を導入しております。執行役員の北川雅人は体育会・スポーツ事業本部東日本体育会事業部門長、亀田高一郎は経営管理本部副本部長であります。

② 社外取締役及び社外監査役との関係
当社は、社外取締役2名及び社外監査役3名を選任しております。当社はコーポレート・ガバナンス体制の強化を経営の重要課題であると認識しており、経営の健全性・透明性向上を目的として社外取締役及び社外監査役による経営監視機能の強化に努めております。
社外取締役小林明彦は、金融機関での豊富な経験を持ち、財務に関する深い知見を有しております。なお当社との間に人的関係、資本関係、取引関係並びにその他の利害関係はありません。
社外取締役河村直人は、人財業界における経営者としての豊富な経験を持ち、人財紹介や人財派遣事業等に関する深い知見を有しております。なお当社との間に人的関係、資本関係、取引関係並びにその他の利害関係はありません。
社外監査役大隅靖朗は金融機関における財務・会計に深い知見を有しており、社外監査役森一生は弁護士資格を有し諸法令に精通しており、社外監査役山本憲司は経営者として深い知見を有しております。なお、社外監査役大隅靖朗及び森一生は当社との間に人的関係、資本関係、取引関係並びにその他の利害関係はありません。社外監査役山本憲司は当社新株予約権4,000個を保有しており、また、同氏が2019年6月まで取締役会長を務めた株式会社ダイフィルと当社とは取引関係にありますが、その取引額は当社年間連結売上高の1%未満であり、社外監査役としての独立性は損なわれていないものと判断しております。
また、当社は、会社法第427条第1項に基づき、社外取締役及び社外監査役との間において、会社法第423条第1項の損害賠償責任を限定する契約を締結しております。当該契約に基づく損害賠償責任限度額は、金500万円又は会社法第425条第1項に定める最低責任限度額のいずれか高い額を限度として責任を負うものとし、その損害賠償責任額を超える部分については、免責としております。なお、当該責任限定が認められるのは、当該業務執行取締役等でない取締役及び監査役が責任の原因となった職務の遂行について善意でかつ重大な過失がないときに限られます。
なお、当社は社外取締役及び社外監査役を選任するための独立性に関する基本方針は定めておりませんが、選任にあたっては株式会社東京証券取引所が定める独立役員に関する判断基準を参考としております。

③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外取締役は、客観的かつ中立な立場から業務執行取締役に対する監督及び自己の見識に基づく経営への助言を通じ、取締役会の透明性の維持、強化を担っております。社外監査役は、取締役の職務執行の適正性及び効率を高めるための牽制機能として、経営に対する監視、監督機能を担っております。また、常勤の社外監査役は、常務会に出席し、会議での討議を通じて日々の業務運営に対して牽制機能を果たすとともに、業務運営を直接的に把握した上で、監査役会にて社内情報の共有化を図っております。
内部監査室は、監査計画や監査結果を取締役会に定期的に報告しております。内部監査室、監査役会及び会計監査人は、定期的に会合を実施することで情報交換及び相互の意思疎通を図っております。また、内部監査室、監査役会または会計監査人が不正を発見し適切な対応を求めた場合や、不備・問題点を指摘した場合に対応する体制を整えております。