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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100R768 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社フォーラムエンジニアリング 沿革 (2023年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期

1981年4月エンジニア派遣事業を目的として東京都千代田区に株式会社フォーラムエンジニアリング設立
1985年7月横浜営業所(現、横浜フォーラム)を開設
1987年2月大阪支社(現、大阪フォーラム)を開設
1987年10月福岡営業所(現、福岡フォーラム)を開設
1988年2月仙台営業所(現、仙台フォーラム)を開設
1988年11月名古屋支社(現、名古屋フォーラム)を開設
1989年11月金沢事業所(金沢フォーラム)を開設
1990年8月宇都宮事業所(現、宇都宮フォーラム)を開設
1991年1月広島営業所(現、広島フォーラム)を開設
1993年8月本社を東京都港区(城山トラストタワー)に移転 本社内に東京営業所(現、東京フォーラム)を開設
1995年8月横浜地区の拠点として設立されたフォーラムエンジニアリング株式会社を吸収合併
1995年10月八王子事業所(現、八王子フォーラム)を開設
1997年2月諏訪事業所(現、松本フォーラム)を開設
2001年4月厚木営業所(現、厚木フォーラム)を開設
2001年7月神戸営業所(現、神戸フォーラム)を開設
2003年1月京都営業所(現、京都フォーラム)を開設
2003年2月さいたま営業所(現、さいたまフォーラム)を開設
2007年12月浜松事業所(現、浜松フォーラム)、千葉営業所(現、つくばフォーラム)を開設
2009年7月一般派遣事業を行うフォーラム・スタッフ株式会社を吸収合併
2009年8月青山のオフィスビル竣工により、オフィスビル賃貸事業を開始
2010年7月エンジニア専門の自社専用人材採用サイト「エンジニアピット」(現「コグナビ 派遣」)を開設
2013年2月
100%子会社として株式会社フォーラムビルディング及び株式会社フォーラムビルディングホールディングスを設立
2013年3月会社分割し、オフィスビル賃貸事業及び不動産事業を株式会社フォーラムビルディングに譲渡
オフィスビル賃貸事業再編のため、株式会社フォーラムビルディングの株式全てを、株式会社フォーラムビルディングホールディングスに譲渡
2013年6月千葉営業所をつくば市に移転し、つくばフォーラムとして営業開始
2014年12月資本関係の整理のため、資産管理会社であった株式会社フォーラムを吸収合併
2015年3月エンジニア派遣事業に専念するため、株式会社フォーラムビルディングホールディングスの株式全てを株式会社ラテール・エンタプライズ(現、株式会社ラテールホールディングス)へ譲渡
2016年4月AIを活用した人材マッチングプラットフォームのサービスを開始し、エンジニア派遣における効率化を推進
2018年7月AIを活用した人材マッチングプラットフォームを基軸として、エンジニアのスキルを可視化した人材紹介サイト「コグナビ」(現「コグナビ 転職」)のサービスを開始
2019年2月企業のスキルアップ研修を近隣大学で実施し、エンジニアのスキルアップを支援する「コグナビ カレッジ」のサービスを開始
2019年7月AIを活用した人材マッチングプラットフォームを基軸として理工系学生の学びから就職を支援する新卒紹介サイト「コグナビ 新卒」のサービスを開始
2019年10月社内のエンジニア人材配置最適化を支援する「コグナビ タレントマネジメント」のサービスを開始
2020年3月東京証券取引所市場第一部に株式を上場
2020年4月本社を東京都港区(オークラプレステージタワー)に移転
2020年7月AIを活用し、ITエンジニアのスキルを可視化した人材紹介サイト「コグナビ 転職IT」のサービスを開始
2021年9月金沢フォーラムを閉鎖し、名古屋フォーラムに集約
2022年4月東京証券取引所プライム市場に移行
2022年10月インド法人 Cognavi India Private Limited を設立
前期

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35487] S100R768)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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