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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VGF3 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 Atlas Technologies株式会社 提出会社の経営指標等 (2024年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第3期第4期第5期第6期第7期
決算年月2020年12月2021年12月2022年12月2023年12月2024年12月
売上高(千円)1,248,7442,187,8582,806,2952,589,7742,029,336
経常利益
又は経常損失(△)
(千円)300,695473,954614,920151,528△228,281
当期純利益
又は当期純損失(△)
(千円)197,493310,825405,55698,665△860,102
持分法を適用した場合
の投資利益
(千円)-----
資本金(千円)12,25012,250674,650681,600681,600
発行済株式総数(株)305610,0007,100,0007,370,0007,370,000
純資産額(千円)358,711669,5372,399,8932,512,4591,652,325
総資産額(千円)649,1381,143,7892,853,9492,741,5261,891,261
1株当たり純資産額(円)58.81109.76338.01340.90224.19
1株当たり配当額(円)-----
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)32.8750.9564.5113.81△116.70
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)--61.2113.27-
自己資本比率(%)55.358.584.191.687.4
自己資本利益率(%)76.660.526.44.0-
株価収益率(倍)--27.431.6-
配当性向(%)-----
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)190,468316,529433,117--
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△45,995△12,685△5,342--
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)4,500-1,324,800--
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)300,886604,7302,357,304--
従業員数(名)1624293761
〔外、平均臨時雇用者数〕〔-〕〔-〕〔-〕〔-〕〔-〕
株主総利回り(%)---24.716.3
(比較指標:東証グロース指数)(%)(-)(-)(-)(96.0)(88.9)
最高株価(円)--2,4252,315514
最低株価(円)--1,605400242

(注) 1.第5期以前の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
3.第3期及び第4期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。また、第5期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、当社株式が2022年10月26日に東京証券取引所グロース市場に上場したため、新規上場日から第5期末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。

4. 第7期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
5.第3期及び第4期の株価収益率は当社株式が非上場であるため記載しておりません。
6.第7期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
7.従業員数は就業人員数であります。なお、臨時従業員数は、従業員の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
8.2021年4月20日付で普通株式1株につき2,000株の割合で株式分割を、2022年4月1日付で普通株式1株につき10株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、第3期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
9.第3期から第5期の株主総利回り及び比較指標は、2022年10月26日に東京証券取引所グロース市場に上場したため、記載しておりません。なお、第6期以降の株主総利回り及び比較指標は、第5期末を基準として算出しております。
10.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所グロース市場におけるものであります。
なお、2022年10月26日付をもって同取引所に株式を上場いたしましたので、それ以前の株価については記載しておりません。
11.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第5期の期首から適用しており、第5期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
12.第6期より連結財務諸表を作成しているため、第6期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E37985] S100VGF3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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