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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10079PD

有価証券報告書抜粋 株式会社ネクソン 提出会社の経営指標等 (2015年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第10期第11期第12期第13期第14期
決算年月2011年12月2012年12月2013年12月2014年12月2015年12月
売上高(百万円)13,03311,65711,2367,9875,815
経常利益(百万円)2,52152212,71524,53214,145
当期純利益又は当期純損失(△)(百万円)1,521△2,1537,5391,4038,172
資本金(百万円)50,30051,34251,86852,33256,227
発行済株式総数(千株)426,132435,539439,343431,256434,117
純資産額(百万円)106,45997,174127,896108,598104,630
総資産額(百万円)128,005151,707180,643148,097108,634
1株当たり純資産額(円)248.76221.31286.81242.68230.41
1株当たり配当額(円)-5101010
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(5)(5)(5)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)4.23△4.9817.223.2318.95
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)4.04-16.943.1818.53
自己資本比率(%)82.863.569.870.792.1
自己資本利益率(%)2.5-6.81.28.0
株価収益率(倍)261.7-56.4348.6104.4
配当性向(%)--58.1309.952.8
従業員数(人)227251266243251
(外、平均臨時雇用者数)(-)(2)(1)(1)(2)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第11期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高はありますが当期純損失が計上されているため記載しておりません。
3.2011年7月21日付で株式1株につき100株の分割を行っております。
4.第10期において普通株式が次の事由により増加し、発行済株式総数は426,132,900株となっております。
・2011年7月21日付の普通株式1株につき100株の株式分割による349,360,011株の増加
・2011年7月29日付の有償第三者割当増資による2,500,000株の増加
・2011年12月14日付で新規上場に伴う公募増資による70,000,000株の増加
・ストック・オプションの行使に伴う744,000株の増加
5.第11期において普通株式がストック・オプションの行使により9,407,000株増加し、発行済株式総数は435,539,900株となっております。
6. 第12期において普通株式がストック・オプションの行使により3,804,000株増加し、発行済株式総数は439,343,900株となっております。
7.第13期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は431,256,017株となっております。
・2014年8月29日付の自己株式の消却により10,569,883株の減少
・ストック・オプションの行使により2,482,000株の増加
8.第14期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は434,117,117株となっております。
・2015年5月29日付の自己株式の消却により7,313,900株の減少
・ストック・オプションの行使により10,175,000株の増加
9.第11期の自己資本利益率については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
10.第11期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
11. 当社は従来、百万円未満を切り捨てておりましたが、第11期より百万円未満を四捨五入して記載しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E25850] S10079PD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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