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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10096G0

有価証券報告書抜粋 株式会社AFC-HDアムスライフサイエンス 役員の状況 (2016年8月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
取締役社長
(代表取締役)
淺 山 雄 彦1968年12月7日生1999年8月㈱ディーバプレゼンテーションズ 入社(注)21,111,930
2001年4月当社 入社
2001年7月当社 取締役営業企画部長就任
2002年3月当社 専務取締役営業本部長就任
2003年9月当社 代表取締役社長就任(現)
2005年11月㈱けんこうTV 代表取締役社長就任
2006年11月㈱日本予防医学研究所 代表取締役社長就任
2009年6月㈱エーエフシー 代表取締役社長就任(現)
2016年3月本草製薬㈱ 代表取締役社長就任(現)
専務取締役営業
本部長
西 村 健 一1950年12月8日生1977年3月タイヨー産業㈱ 入社(注)261,800
2002年1月当社 入社
2006年1月当社 OEM事業本部OEM営業本部長就任
2006年11月当社 取締役営業本部長就任
2007年6月当社 専務取締役営業本部長就任(現)
常務取締役製造統括福 地 重 範1968年7月31日生1987年4月鈴木自動車工業㈱ 入社(注)236,000
1992年3月㈱宮沢工務店 入社
2000年9月当社 入社
2001年3月当社 製造部長
2003年9月当社 取締役製造部長就任
2005年11月当社 常務取締役製造統括就任
(現)
取締役製造本部長吉 田 勝 彦1957年11月6日生1981年4月住友ベークライト㈱ 入社(注)233,000
1988年9月アール・ピー・シーラー㈱ 入社
2000年3月当社 入社
2002年9月当社 製造本部長
2003年9月当社 取締役製造本部長就任
2005年11月当社 取締役第一製造本部長就任
2006年11月当社 取締役製造本部長就任(現)
取締役技術開発
本部長
海 野 直 也1969年9月11日生1994年4月㈱ホクビー 入社(注)231,500
1997年3月㈱フジ環境サービス 入社
1998年5月当社 入社
2002年9月当社 品質保証室長
2003年9月当社 取締役技術開発本部長就任
(現)
取締役管理本部
管掌
田 村 茂 樹1968年2月21日生1997年8月日本電極㈱ 入社(注)214,900
2002年12月当社 入社
2004年6月当社 管理本部長
2005年11月当社 取締役管理本部管掌就任
(現)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
監査役
(常勤)
海 野 浩1943年3月14日生1997年6月㈱新静岡センター取締役総務部長(注)33,100
1999年4月㈱静鉄ストア取締役
2003年11月当社 監査役就任(現)
監査役
(非常勤)
齋 藤 安 彦1949年12月24日生1978年4月弁護士登録(現)(注)3
2004年6月㈱村上開明堂 社外監査役(現)
2006年4月当社 仮監査役就任
2006年11月当社 監査役就任(現)
2016年6月静岡鉄道㈱ 社外監査役(現)
監査役
(非常勤)
加 藤 将 和1978年1月5日生2006年10月弁護士登録(現)(注)3
2008年11月当社 監査役就任(現)
2009年6月静岡県信用漁業協同組合連合会
監事(現)
1,292,230

(注) 1. 監査役の海野浩及び齋藤安彦並びに加藤将和は、社外監査役であります。
2. 取締役の任期は、2015年8月期に係る定時株主総会終結の時から2017年8月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3. 監査役の任期は、海野浩が2015年8月期に係る定時株主総会終結の時から2019年8月期に係る定時株主総会終結の時まで、齋藤安彦が2014年8月期に係る定時株主総会終結の時から2018年8月期に係る定時株主総会終結の時まで、加藤将和が2016年8月期に係る定時株主総会終結の時から2020年8月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4. 常務取締役福地重範は、代表取締役社長淺山雄彦の実妹の夫であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01064] S10096G0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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