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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007U53

有価証券報告書抜粋 アキレス株式会社 研究開発活動 (2016年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


省エネ、環境、健康、をキーワードに、これまでの技術を向上・進化させ、独創性のある製品を提案し続けるために、当社のコア技術であるプラスチック加工(成型・製膜・発泡)を軸に研究開発活動を行ってきた。
省エネ商品としては、新規発泡剤を用いて優れた断熱性能が保持できる断熱材の開発、環境配慮型の商品としては、機能性を持った生分解性マルチフィルムの開発、健康を促進する商品としては、低反発と高弾性を兼ね備えた次世代のベットマットレスの開発等、市場が最も求めていることに貢献可能な商品を開発している。
当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、1,484百万円であり、各事業の研究開発の目的、主要課題、成果および研究開発費は以下のとおりである。
なお、研究開発費には各事業に配分できない基礎研究費534百万円が含まれている。

(1)シューズ事業
ジュニア、チャイルド用スポーツシューズのトップブランドである「瞬足」は、主力のランニングカテゴリーに短距離向け新シリーズ「SYUNSOKU STORM」を投入し、好評を得た。また、現代の子供たちの足幅に対応した、選べる足幅3タイプ(1E、2E、3E)の充実を進めた。さらに、小学校高学年以上に向けた陸上トレーニングモデル「瞬足JAPAN」、衝撃吸収性を高めた「SYUNSOKU TYPE-R」、女児向け新モデル「SYUNSOKU BIT」など、瞬足ファミリーブランドの充実を図った。災害など非常時に長距離歩行が可能な20km歩けるパンプス「ALL DAY Walk」が、大きな反響をよんでおり、素材バリエーションの拡大をさらに進めた。高機能スーパークッション「ソルボセイン」を搭載した「アキレス・ソルボ」では、レディースウォーキングシリーズを投入し、「スポルディング」ブランドからは、誰もが気軽に全身運動効果を期待できるスポーツとして注目を集めている「ノルディックウォーキング」シリーズの充実を進めた。
当事業に係わる研究開発費は438百万円である。

(2)プラスチック事業
合成皮革関係は、従来からの車輌分野用にハンドル用合皮、耐摩耗性に優れたPVCレザーの開発を、また、航空機・鉄道車輌の座席用合成皮革をそれぞれ開発上市した。
フィルム関係では、PVCフィルムで、東京オリンピックを睨んだメディア用フィルム、POフィルムについては、食品用の結束フィルムの開発に注力し、上市が図れた。
建装関係は、海外輸出用壁紙として、新オリジナルコレクション「OMDÉCOR(オンデコール)」を発表した。
引布商品では、原発廃炉用ケブラーゴム引布原反を開発上市した。マリン商品では、カタマラン構造の「KUWAGATA」の上市。水難・水害対策用レスキューボートを開発上市した。
当事業に係わる研究開発費は349百万円である。

(3)産業資材事業
軟質ウレタン関係は、高い吸放湿性を実現した軟質ウレタンフォーム「モイスチャリズム」と、より通気性・通水性に優れた無膜軟質ウレタンフォーム「テラセル」を開発した。
硬質ウレタン関係では、低GWPガスであるHFOを用いた現場発泡システム原液「アキレスエアロンFR-FO」について、さらなる市場での展開を図るためラインアップを充実し厚吹き用処方を開発した。
工業資材関係は、進化するシリコンウエハーの3次元積層加工技術をサポートする部材として、ウエハー非接触搬送用スペーサー「リングスペーサー」を開発上市した。
当事業に係わる研究開発費は161百万円である。

(4)独自技術による成長分野への新商品開発を担う研究開発本部では、ウレタン弾性体の独自配合技術により、これまでに無い高反発で衝撃吸収特性に優れた新素材が開発でき、シューズをはじめ床材、寝具等に新たな機能を付加する新素材として展開中である。
また、耐久性に優れた防汚処理剤を開発しており、車輌分野を中心とした合成皮革への応用に取り組んでいる。STEPプロジェクト(導電性ポリマーを用いた新しい無電解めっきシステム)では、タッチパネル用の透明電極、立体の透明電極等の新たな商品を提案しており、高い注目度が得られた。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01096] S1007U53)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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