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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007QK5

有価証券報告書抜粋 住友理工株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)


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回次国際会計基準
移行日第127期第128期
決算年月2014年
4月1日
2015年3月2016年3月
売上高百万円401,016424,485
税引前当期利益百万円6,45211,896
親会社の所有者に帰属する
当期利益
百万円1,1412,901
親会社の所有者に帰属する
当期包括利益
百万円16,303△12,967
親会社の所有者に帰属する持分百万円160,432174,761159,893
資産合計百万円365,629399,441385,371
1株当たり親会社所有者帰属
持分
1,545.091,683.111,539.94
基本的1株当たり当期利益10.9827.94
希薄化後1株当たり当期利益
親会社所有者帰属持分比率%43.943.841.5
親会社所有者帰属持分利益率%0.71.8
株価収益率95.935.1
営業活動による
キャッシュ・フロー
百万円21,33129,854
投資活動による
キャッシュ・フロー
百万円△22,774△33,990
財務活動による
キャッシュ・フロー
百万円11,234△1,106
現金及び現金同等物の期末残高百万円24,72638,30730,981
従業員数22,54623,56823,790
(ほか、平均臨時雇用人員)(2,471)(2,511)(1,951)

(注) 1.第128期より国際会計基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.金額の表示は、表示単位未満の端数を四捨五入して記載しております。
また、第一部第1、第2、第3及び第5の連結財務諸表及びその他の事項の金額表示についても、表示単位未満の端数を四捨五入して記載しております。


回次日本基準
第124期 第125期 第126期 第127期 第128期
決算年月 2012年3月 2013年3月 2014年3月 2015年3月 2016年3月
売上高 百万円 252,008263,725369,093400,930424,485
経常利益 百万円 13,0419,22611,0418,40810,936
親会社株主に帰属する
当期純利益又は親会社株主に
帰属する当期純損失(△)
百万円 6,0893,0034,076△4,429△815
包括利益 百万円 5,98616,11115,96613,167△19,762
純資産額 百万円 156,932172,918189,007199,225172,665
総資産額 百万円 260,600324,134383,005406,777378,178
1株当たり純資産額 1,427.801,540.421,659.151,731.041,485.17
1株当たり当期純利益金額又は
1株当たり当期純損失金額(△)
58.6428.9339.27△42.66△7.85
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
自己資本比率 % 56.949.345.044.240.8
自己資本利益率 % 4.21.92.5△2.5△0.5
株価収益率 17.836.726.9
営業活動による
キャッシュ・フロー
百万円 12,42119,69217,75619,54725,512
投資活動による
キャッシュ・フロー
百万円 △23,771△36,814△51,722△17,184△29,648
財務活動による
キャッシュ・フロー
百万円 1,88324,55713,5582,692△1,106
現金及び現金同等物の期末残高 百万円 45,88058,00539,47947,51830,981
従業員数 13,89418,03522,54623,56823,790
(外、平均臨時雇用者数) (2,072)(2,813)(2,471)(2,511)(1,951)

(注) 1.第128期の諸数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査は受けておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第124期から第126期は潜在株式が存在しないため、第127期及び第128期は1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.株価収益率については、第127期及び第128期は1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
5.金額の表示は、表示単位未満の端数を四捨五入して記載しております。
6.第125期より、収益認識の方法を変更したため、第124期については、当該会計方針の変更を反映した遡及適用後の数値を記載しております。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01097] S1007QK5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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