住友ゴム工業株式会社 研究開発活動 (2015年12月期)

当社グループにおいては、当社の研究開発組織・施設を核として世界各地に所在する子会社・関連会社群との密接な連携のもと、タイヤ・スポーツ・産業品他事業、幅広い領域・分野で研究開発を推進しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、23,372百万円であります。
セグメント別の主要な研究開発活動は、次のとおりであります。

(1)タイヤ事業
当社グループのタイヤ技術研究開発は、神戸本社に隣接したタイヤテクニカルセンターを中心に、「タイヤが地球環境の為に貢献できること」をテーマに、「原材料」「低燃費性」「省資源」の3つの方向性で環境配慮商品の開発に取り組んでおります。
材料開発では、2015年8月に、より環境に配慮した高性能な商品提供を目指すため、従来のパラゴムノキ由来の天然ゴムに代わる、新たな天然ゴム資源として「ロシアタンポポ」に着目し、米国ベンチャー企業であるKultevat(カルテヴァット)社とその実用化検討のための共同研究を開始しました。
開発技術につきましては、当社独自の新材料開発技術「4D NANO DESIGN(フォーディー・ナノ・デザイン)」をさらに進化させた「ADVANCED 4D NANO DESIGN(アドバンスド・フォーディー・ナノ・デザイン)」を2015年度に完成させ、この新技術を採用したコンセプトタイヤを「東京モーターショー2015」に参考出品しました。今後も、2016年度以降に発売する商品への採用を目指して、大型の実験施設や計算施設を融合的に活用しながら開発活動を推進していきます。更に2020年を目標年度として、素材開発からタイヤ性能までの一気通貫の大規模なシミュレーションである「NEXT 4D NANO DESIGN(ネクスト・フォーディー・ナノ・デザイン)」の基礎構想にも着手しています。
また、2015年10月には空気充填が不要のためパンクが発生しないエアレスタイヤテクノロジー「GYROBLADE (ジャイロブレイド)」と、トレッド部(※)の損傷による空気漏れを防ぐシーラントタイヤテクノロジー「CORE SEAL(コアシール)」の2つの技術を新たに開発し、スペアタイヤレスによる環境負荷低減に取り組んでいます。
商品につきましては、高純度天然ゴム「UPNR(ユーピーエヌアール)」をトラック・バス用タイヤで初めて採用し、高い耐摩耗性能を維持しつつ低燃費性能を高めた低燃費オールシーズンタイヤDUNLOP「エナセーブ SP688 Ace(エスピーロクハチハチエース)」を2016年3月から発売しました。
当事業に係る研究開発費は19,865百万円であります。
(※)タイヤが路面と接触する部分

(2)スポーツ事業
ダンロップスポーツ㈱並びにクリーブランド社に研究開発部門を設置しており、最新のコンピューターシミュレーション技術等を用いて新技術・新商品の開発並びに評価、試験に取り組んでおります。
独自のデジタルシミュレーション技術である「デジタルインパクトテクノロジー」は、ゴルフスイングにおけるインパクトの瞬間を1億分の1秒ごとに細分して分析することを可能にした高精度のシミュレーション技術である「デジタルインパクト」から、さらに対象をインパクトの前後にまで拡大し、人間の感性・フィーリングといった領域まで踏み込んだ「デジタルインパクトⅡ」へと発展させており、ゴルフボールやゴルフクラブ等の商品開発に大きな成果をあげております。
ゴルフクラブにおいては、「ゼクシオ」ブランドにおいて、「ゼクシオ ナイン」を2015年12月に発売しました。シャフトでは、航空宇宙用途向け先端素材を採用した「MP900シャフト」を新開発し、シャフトの各部で性能を引き出す「部分最適構造」にすることで、ヘッドの加速感と爽快な振り抜き感を実現しております。
ゴルフボールにおいては、「ゼクシオ」ブランドにおいて、「ゼクシオ UX-AERO(ユーエックスエアロ)」シリーズを2016年3月に発売しました。新開発の「高反発大径スーパーソフトE.G.G.コア」が、高打ち出し・低スピンとボールスピードアップを可能にし、飛距離アップを実現しています。また、「シームレス高弾道324スピードエアロディンプル」を採用することで、空気抵抗を軽減し、より遠くまで伸びる弾道を実現しております。
当事業に係る研究開発費は1,602百万円であります。

(3)産業品他事業
高減衰ゴムを用いた制振事業、医療用ゴム部品、プリンター・コピー機用精密ゴム部品等の商品において、
消費者ニーズに合わせた商品開発に積極的に取り組んでおります。
制振事業においては、戸建て住宅用制震ダンパー「ミライエ」では、「ミライエ・2×4(ツーバイフォー)」や「ミライエ・リフォーム」等、商品ラインナップを拡充し、お客様の要求に幅広く対応できる体制を整えました。
また、医療用ゴム部品分野におきましては、2015年1月にスイスのLonstroff Holding AG社を買収し、欧州における製造・販売拠点を確保しました。今後も市場からの要求が強まることが予想されているこの分野におきましても、高い機能性を持つ新商品の開発を推進してまいります。
当事業に係る研究開発費は1,905百万円であります。