有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008K7G
モバイルクリエイト株式会社 役員の状況 (2016年5月期)
男性9名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
代表取締役 社長 | ― | 村井 雄司 | 1964年7月15日生 | (注)3 | 4,244,000 | ||
2002年12月 | 当社 設立 | ||||||
当社 代表取締役社長(現任) | |||||||
2010年6月 | ㈱M.R.L 代表取締役社長 | ||||||
2013年11月 | フューチャーイノベーション㈱ 代表取締役社長(現任) | ||||||
2015年6月 | ciDrone㈱ 取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | ㈱石井工作研究所 取締役(現任) | ||||||
常務取締役 | ― | 森本 昌章 | 1956年9月29日生 | (注)3 | 80,000 | ||
1979年4月 | ㈱大分銀行 入行 | ||||||
2007年8月 | 同行 事務統括部副部長 | ||||||
2011年3月 | 当社 入社 管理部長 | ||||||
2011年8月 | 当社 取締役管理部長 | ||||||
2011年11月 | 当社 取締役営業部長 | ||||||
2012年8月 | 当社 常務取締役営業部長 | ||||||
2013年7月 | ㈱M.R.L 代表取締役社長(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社 常務取締役(現任) | ||||||
取締役 | ― | 佐藤 一彦 | 1947年12月1日生 | (注)3 | 12,000 | ||
1971年4月 | ㈱大分銀行 入行 | ||||||
2002年7月 | 大銀アカウンティングサービス㈱ 取締役統括部長 | ||||||
2009年6月 | 同社 代表取締役社長 | ||||||
2011年11月 | 当社 入社 管理部長 | ||||||
2012年1月 | 当社 取締役管理部長 | ||||||
2013年7月 | ㈱M.R.L 取締役 | ||||||
2015年6月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | ㈱石井工作研究所 代表取締役(現任) | ||||||
取締役 | 戦略事業部長 | 尾石 上人 | 1959年9月14日生 | (注)3 | ― | ||
1987年11月 | ㈱日本マイクロニクス 入社 | ||||||
2004年12月 | 同社 常務取締役 | ||||||
2013年1月 | 同社 執行役員 台湾MJC薫事長兼総経理 | ||||||
2015年3月 | 当社 入社 参与 | ||||||
2015年6月 | 当社 戦略事業部長 | ||||||
2015年6月 | ciDrone㈱ 取締役(現任) | ||||||
2015年8月 | 当社 取締役戦略事業部長(現任) | ||||||
2015年10月 | Mobile Create USA,Inc.CEO(現任) | ||||||
2016年6月 | ㈱石井工作研究所 取締役(現任) | ||||||
取締役 | 経営企画室長 | 岐部 和久 | 1971年10月21日生 | (注)3 | ― | ||
2007年2月 | ㈱さとうベネック入社 経理部長 | ||||||
2009年7月 | 同社 管理部長 | ||||||
2012年11月 | 当社 入社 経理課長 | ||||||
2013年7月 | 当社 経営企画課長兼経理課長 | ||||||
2013年11月 | 沖縄ICカード㈱ 監査役(現任) | ||||||
2014年12月 | ㈱トラン 取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社 管理部長 | ||||||
2015年6月 | ㈱石井工作研究所 取締役(現任) | ||||||
2015年8月 | ㈱M.R.L 取締役(現任) | ||||||
2015年8月 | 当社 取締役管理部長 | ||||||
2015年10月 | Mobile Create USA,Inc.CFO(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社 取締役経営企画室長(現任) | ||||||
2016年6月 | InfoTrack Telematics Pte. Ltd 取締役(現任) | ||||||
2016年6月 | InfoTrack Telematics Pve. Ltd 取締役(現任) | ||||||
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
取締役 (監査等委員) | ― | 山口 登 | 1964年2月19日生 | (注)4 | 40,000 | ||
1983年4月 | 東芝プロセスソフトウェア㈱(現東芝ソリューション㈱) 入社 | ||||||
1985年2月 | ㈱富士通大分ソフトウェアラボラトリ(現 ㈱富士通大分システムズ) 入社 | ||||||
1989年10月 | PANソフトウェア学院 入社 | ||||||
1992年3月 | ㈱大分日本無線サービス 入社 | ||||||
2002年4月 | 同社 取締役システム開発部部長 | ||||||
2003年5月 | 当社 入社 システム開発部長 | ||||||
2005年4月 | 当社 AVMGr.部長 | ||||||
2005年8月 | 当社 取締役管理部長 | ||||||
2011年6月 | 当社 常務取締役開発部長兼営業部長 | ||||||
2011年11月 | 当社 常務取締役開発部長 | ||||||
2013年3月 | 沖縄モバイルクリエイト㈱ 代表取締役社長 | ||||||
2013年7月 | 当社 常務取締役技術部長 | ||||||
2014年8月 | 当社 常務取締役管理技術部長 | ||||||
2016年4月 | ciDrone㈱ 監査役(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社 常務取締役 | ||||||
2016年8月 | ㈱M.R.L 監査役(現任) | ||||||
2016年8月 | 当社 取締役(監査等委員)(現任) | ||||||
取締役 (監査等委員) | ― | 山田 耕司 | 1955年9月29日生 | (注)4 | 4,000 | ||
1979年4月 | 大分プロパン瓦斯㈱(現 ㈱ダイプロ) 入社 | ||||||
1993年4月 | 同社 取締役営業部長 | ||||||
1996年10月 | 同社 取締役副社長 | ||||||
1997年4月 | 同社 代表取締役社長(現任) | ||||||
2009年5月 | 全国LPガス協会常任理事(現任) | ||||||
2011年4月 | 日本コミュニティーガス協会九州支部 副支部長(現任) | ||||||
2013年5月 | 大分県LPガス協会会長(現任) | ||||||
2014年6月 | 日本エルピーガス機器検査協会監事(現任) | ||||||
2014年8月 | 当社 取締役 | ||||||
2016年8月 | 当社 取締役(監査等委員)(現任) | ||||||
取締役 (監査等委員) | ― | 原口 祥彦 | 1962年7月25日生 | (注)4 | ― | ||
1995年4月 | 岩崎法律事務所(現 弁護士法人アゴラ) 入所 | ||||||
2002年4月 | 大分県弁護士会 副会長就任 | ||||||
2002年7月 | 弁護士法人アゴラ業務執行社員(現任) | ||||||
2007年10月 | ㈱グランディーズ取締役(現任) | ||||||
2008年3月 | 当社 監査役 | ||||||
2008年5月 | ㈱マルショク監査役(現任) | ||||||
2012年4月 | 大分県信用組合理事(現任) | ||||||
2016年8月 | 当社 取締役(監査等委員)(現任) | ||||||
取締役 (監査等委員) | ― | 渡邉 定義 | 1956年3月26日生 | (注)4 | ― | ||
1980年4月 | 東京国税局入局 | ||||||
2010年7月 | 杉並税務署長 | ||||||
2011年7月 | 東京国税局課税第一部機動課長 | ||||||
2012年7月 | 東京国税局課税第一部資産課税課長 | ||||||
2013年7月 | 国税庁長官官房首席国税庁監察官 | ||||||
2015年7月 | 熊本国税局長 | ||||||
2016年8月 | 当社 取締役(監査等委員)(現任) | ||||||
計 | 4,380,000 |
(注) 1.2016年8月26日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社へ移行するとともに、決算期を毎年5月31日から12月31日に変更しました。
2.監査等委員である取締役 山田 耕司、原口 祥彦、及び渡邉 定義は、社外取締役であります。
3.当社の監査等委員については次のとおりであります。
委員長 山口 登、委員 山田 耕司、委員 原口 祥彦、委員 渡邉 定義
4.監査等委員以外の取締役の任期は、2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査等委員である取締役の任期は、2017年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27064] S1008K7G)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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