日本板硝子株式会社 研究開発活動 (2016年3月期)

当社グループは、厳しい経済情勢や市場環境においてもグループが業績を改善し将来にわたって成長していくためには、技術革新が不可欠であると認識しており、研究開発活動に対する投資を引き続き重視しております。新しい製品を開発すると共に、既存の製品においても技術革新に取り組むことが、当社グループが目指す「VAガラスカンパニー」への転換を達成するための重要なアクションであると考えております。
市場の状況には依然として厳しさも見られる中で、当社グループの研究開発部門は、各事業部門が短期的な目標や課題を達成するために万全の支援を引き続き行っています。当社グループの研究開発活動においては、引き続き新しい製品や製造プロセスの開発に重点を置いて取り組んでおります。
当社グループにおける当連結会計年度の研究開発費は、98億円になりました。

(1)建築用ガラス事業
建築用ガラス事業では、住宅や商業用建物向けのガラス製品に関する事業を行っております。建築用ガラス事業における研究開発活動は、高付加価値製品を成長させるという観点から行われ、従来品よりも高性能な低放射(Low-E)ガラス等の新製品の開発や、オフライン・コーティング技術を使用し世界各国の建築規制にも適合したソーラー・コントロール・ガラスの製品ラインナップの拡大に取り組んでまいりました。


また当社グループでは、一般的な建築用ガラスに加えて、創エネルギーとしての太陽光発電を始め、デジタル・サイネージ、商業用冷蔵ケース並びにダイナミック・グレージングといった新しい領域への技術の応用に取り組んでおります。
当社グループは、引き続きオンライン・コーティング技術の開発活動を通して、太陽光発電における発電効率を最大化する、導電膜コーティング及び基板ガラスの改善に取り組んでいます。
以上より、建築用ガラス事業における当連結会計年度の研究開発費は31億円となりました。

(2)自動車用ガラス事業
自動車用ガラス事業では、既存の製品ラインナップの拡大、新製品の開発、並びに主要な製造工程の継続的改善に重点を置いた研究開発活動を行っております。新技術を市場に送り出すために、主要な自動車メーカーとも引き続き密接に連携して活動しています。安全、脱炭素化、高度道路交通システム、並びに軽量化は、今日の自動車産業における技術革新として多いに有望とされる主要テーマです。
当社グループは、IR・UV(赤外線・紫外線)カット・コーティング技術の更なる改良や、こうした画期的な製品に対する需要が市場で高まっていることに対応した製造プロセスの改良に取り組んでおります。
自動車業界では、カメラやセンサーがフロントガラス越しに、車両の前方を感知し、ドライバーを支援するシステムが急速に普及しつつあります。ヘッドアップディスプレイのプロジェクター分野では、表示領域を拡大する機構の開発も行われています。こうした映像システムでは前面ガラスが大きな役割を果たします。当社グループの先進的な製造プロセスは、厳しい光学品質要求に応えられるよう設計されております。製品開発においては、運転環境に左右されない、クリアな視界・画像の確保に注力しております。
車両デザインは、自動車の売上を左右するものです。当年度の主要な開発案件のひとつとして、当社グループは、最新のプラグイン・ハイブリッド・カー向けに軽量かつ複雑な形状を有するリアウィンドウ用ガラスを開発しました。
以上より、自動車用ガラス事業における当連結会計年度の研究開発費は、30億円となりました。

(3)高機能ガラス事業
高機能ガラス事業では、ディスプレイやその他の用途に用いられる超薄板ガラス、レンズ関連製品及び部材、並びにバッテリー・セパレータ、ガラスコード、ガラスフレーク等のガラス繊維製品など、多くの成長分野で事業を行っています。当社グループでは、このような変化の速い事業領域において、新たな製品を開発し、改善することを引き続き目標として研究開発活動を行っております。
当社グループでは、創エネ技術を含む、サステナビリティ領域に中心に新たな成長市場に参入するための新技術の開発に取り組んでおります。当年度においても、燃料電池及び次世代二次電池向けの極薄ガラスペーパー等の部材の開発を引き続き進めております。また当社グループは、光輝材「メタシャイン」について、化粧品向けに新たなカラー・バリエーションを展開いたしました。当社グループでは、この他にも将来の成長が期待される新しい技術に関する研究を継続しております。
以上より、高機能ガラス事業における当連結会計年度の研究開発費は、20億円となりました。

(4)その他
当社グループでは、事業部門に加えて、本社主導でも様々な研究活動を行っており、例えば、他の企業や大学との連携によって新しい技術分野に関する研究活動を行っています。また、一定の事業機会が見込まれる複数の領域において、既存技術や既存製品の新規用途開発も行っております。
以上より、その他における当連結会計年度の研究開発費は、17億円となりました。